【研究分野】自然災害科学・防災学

【研究領域課題番号】17H00847 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

津波 / 地理情報システム（GIS） / シミュレーション工学 / 災害医療システム / リアルタイムマネージメント

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2017-04-01 - 2021-03-31

【配分額】42,250千円 (直接経費: 32,500千円、間接経費: 9,750千円)

【研究分野】船舶海洋工学

【研究領域課題番号】16360442 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

津波 / 沿岸防災 / 駿河湾 / 粒子法 / GIS / 個別要素法 / ハザードマップ / 防災 / VOF法

【研究成果の概要】

本研究のテーマは以下の通りである。
1)浮体群の漂流シミュレーション
2)浮体の岸壁打上げ現象について
3)浮体用ハザードマップの検討
1)津波発生からその伝播を非線形長波理論を適用して数値シミュレーションする。本研究では駿河湾内を対象として実施した。津波伝播結果を港湾内シミュレーションの入力条件として接続し,高解像度の港湾内津波伝播シミュレーションを実施できるようにした。具体的対象は清水港とした。清水港内に停泊する大型船舶や小規模漁船などを対象に津波による漂流シミュレーションを行うために個別要素法を導入した。これにより小型船舶群の津波による漂流の様子を計算することができる。また,大型船については岸壁に係留された条件下での数値計算を実施し,係留ロープの破断や岸壁への打ちあがり判定を実施し,後述するハザードマップの基本情報にできるようにした。
2)船舶等の岸壁への打ちあがりについてその判定条件の妥当性について水槽実験と数値シミュレーションから調査した。一定条件での乗りあがり判定は精度良く実施可能となったが,汎用性に関しては検討の余地が残った。
上述した浮体の漂流状態や岸壁への乗りあがりの有無をハザードマップの基本情報とすることを検討し,汀線近傍あるいは岸壁ごとにどのようなマップ表示を実施することが効果的であるか否かを検討した。また,どのような種類のハザードマップが必要なのか等について港湾管理者等にヒアリングを行った。本研究の成果段階として,船舶の打ちあがりの有無について,個別要素法によるシミュレーション結果を直接汎用させる場合と,通常の津波伝播計算あるいはそれによる津波湖上ハザードマップの津波高情報から簡易的に船舶の打ちあがりを判定する方法も同時に検討しハザードマップを作成する例を示した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2004 - 2006

【配分額】13,300千円 (直接経費: 13,300千円)

【研究分野】メディア情報学・データベース

【研究領域課題番号】15300029 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

津波 / ディジタルライブラリ / XMLデータベース / 異種分散情報源問合せ処理 / フィールドワーク支援DB / 異種分散情報源統合 / 携帯電話 / 国際情報交換 / アメリカ / 異種情報源 / XML / GIS / データベースシステム / アクセス制御 / Web / 異種情報源統合

【研究成果の概要】

(1)津波ディジタルライブラリ(TDL)のコンテンツ作成
明治29年三陸地震津波、昭和8年三陸地震津波、昭和19年東南海地震津波、昭和21年南海地震津波、昭和35年チリ地震津波に関する資料や新聞記事をスキャナーで入力したページ単位の画像データコンテンツとそれらをテキスト化したテキストコンテンツ、ビデオ、現地調査写真、シニュレーションCGなどの画像データコンテンツから構成されている。
(2)統合スキーマによるTDLの検索システム実装
TDLでは論文、報告書、体験記、雑誌、新聞などをテキスト化してXMLデータベースシステムで管理しているが、そのスキーマは文章構造によって異なる。一方、ビデオ、現地調査画像、シミュレーションのCGなどはデータベースシステムで管理されておらず、ファイルに格納されている。これらへはHTML内にリンクを張ることでアクセスできるようになっていて、検索機能はない。そこでTDL内の全データを検索対象にした横断的な検索システムを開発した。すなわち、XMLデータベースシステムに管理されている書籍やHTMLで記述されているコメント、キャプション、ファイル名も統合的に扱えるスキーマを設計し、キーワード入力で簡単にTDL内の全データを検索できるシステムを実装した。実装には、商用XMLデータベースシステムを利用した。
(3)TDLから携帯端末へのコンテンツ配信システム開発
TDLを利用した津波防災教育をするために、携帯電話にTDLのコンテンツを配信する。携帯電話を所持している住民や観光客の所在地から地名を同定して、TDLにキーワードとしてその地名を自動的に入力して検索する。この地名に該当する過去の津波の被害状況を携帯電話に提示し、その地域の住民や観光客に災害に対する注意を喚起する。地名の同定は、携帯電話会社により方法が異なる。本研究では、NTT Docomoが提供しているエリアコードを利用した。携帯電話の表示可能文字数や処理能力に制約があるために、重要なコンテンツのみを提供することが必要である。一つの記事を約150字以内に圧縮した要約文を作成した。これらの要約データベースをTDL内に作成して利用した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2003 - 2006

【配分額】16,200千円 (直接経費: 16,200千円)

【研究分野】自然災害科学

【研究領域課題番号】15310130 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ハザードマップ / 津波 / 高潮 / 洪水 / 地理情報システム / 避難 / 同時生起 / インターネット / 避難訓練 / 住民参加 / GIS / インド洋大津波 / 自主避難 / ワークショップ

【研究成果の概要】

わが国では,津波,高潮,洪水氾濫の危険地帯が重なっている場合が多い.大阪はこれら3つの災害が,東京や名古屋は高潮と洪水の同時氾濫が心配されている.とくに2005年ハリケーンカトリーナによるニューオーリンズの未曾有の高潮氾濫災害は,先進国でも忘れてはならない災害であることを示した.そこで,従来の紙ベースでのハザードマップの作成では,住民に提供できる情報量に限界があるため,その改良は困難である.それに代わって,シミュレーション結果を動画の形で提供できる動的ハザードマップの試作を行った.たとえば,三重県の尾鷲市を対象とした津波ハザードマップにおいて,住民の防災教育効果の向上が期待できることがわかり,また避難訓練にも活用できることが示された.このようにインターネット上にGIS情報を重ねてハザードマップを住民に提供する方法が開発できた.そして,避難のシミュレーションプログラムを活用できるようにすれば,避難の開始時刻や避難経路の選択の生存可能性に及ぼす影響を定量的に明らかにできて,住民に対する避難の啓発効果が大きいことがわかった.一方,巨大災害の減災の視点から,高潮,洪水,津波のいずれか2つが同時に生起する確率を無視できないことから,その作成方法を検討した結果,長時間にわたって継続する現象によってまず浸水域を与え,そこに短期間の現象の浸水を重ねるという方法が合理的な計算結果を示すことが見出された.前者が津波で後者が高潮に相当し,わが国で初めて両現象の同時生起のハザードマップを試作することができた.

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2003 - 2005

【配分額】11,400千円 (直接経費: 11,400千円)