【研究分野】社会・開発農学

【研究領域課題番号】15H04559 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東日本大震災 / 津波被災地 / 農地集積 / 地域資源管理 / 合意形成 / ビジュアライズ / ワークショップ / 農業経済学 / 地理情報システム / 復興計画 / 農業経済

【研究成果の概要】

津波被災地において、農地集積など社会経済面の復興計画づくりにビジュアライズ技術を組み込んだ被災農家参加型ワークショップを設計し、その効果を宮城県七ヶ浜町で検証したところ、以下が明らかとなった。
①被災地では担い手農家への農地集積が急速に進んだが、耕地分散、農業水路の維持管理の負担増が、経営効率化の障害になっている。②数理計画法により地域農業所得を最大化する農地集積の最適解を求めると、現実の合意水準（納得解）とは大きな乖離が見られる。③最適解と納得解をGISに搭載し、ビジュアライズしながら話し合うワークショップを実施したところ、被災農家間に認識が共有され、共同学習が促される効果が観察された。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31

【配分額】12,870千円 (直接経費: 9,900千円、間接経費: 2,970千円)

【研究分野】都市計画・建築計画

【研究領域課題番号】18206064 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

都市計画 / まちづくり / 都市計画・建築計画 / データベース / GIS / 住民参加 / ワークショップ

【研究成果の概要】

本研究の成果は主に次の二点である。1)まちづくりを考えるためのワークショップや社会実験と支援データベースの運動 2)まちづくり支援データベースの完成 1)はまちづくりの協議のプロセスをシナリオ化することで擬似的に体験し、データを蓄積するための社会実験や、ワークショップのコンテンツを蓄積することでまちづくりの支援管理システムとしてのデータベースの活用を行った。2)については、まちづくりアイディアやデータを地図のポイントとリンクする、flashなどを用いたインターフェースのデータベースと、GISを活用したデータベースを作成した。さらに完成したデータベースについてまちづくりデータベースとGISの専門家と意見交換を行い、データベースの今後の可能性と方向性を明らかにした。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2006 - 2008

【配分額】36,530千円 (直接経費: 28,100千円、間接経費: 8,430千円)

【研究分野】都市計画・建築計画

【研究領域課題番号】16656184 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

まちづくり / バーチャル・リアリティ / 地理情報システム / ワークショップ

【研究成果の概要】

前年度では、まちづくりワークショップを支援する2つのシステムを構想・開発し、また、それを実際のワークショップの現場で活用することで、システムの課題を明らかにした。結果としてVR(バーチャルリアリティ)やGIS(地理情報システム)は参加者のイメージ共有や意思決定に貢献できる反面、参加者の意見の誘導や作業時間の不足などの問題も同時に指摘された。これらの問題解決には、システムを上手く使うためのプログラムやゲーム手法の開発なども同時に必要であることが明らかとなった。
そこで本年度では、VRシステムに着目してシステムの改良を図り、またシステムを上手く活用するためのワークショップのプログラム手法について検討を行い、福岡県大野城市下大利地区および大分県宇佐市四日市地区を対象地として検証を行った。具体的には以下のとおりである。
1)システムの改良:まちの将来像を考えるワークショップでは、単体の建築から通りや地区に関する幅広い議論があり、それぞれのテーマに沿った視覚媒体が必要とされたため、地区内の建物ボリュームや建物単体の意匠を検討するための個別の目的に沿ったVRを新たに作成した。
2)プログラムの検討:VRは具体的なイメージを提供するため、まちの将来像の検討を行う初期段階での利用は難しく、イメージを段階的に具体化するプログラムが必要であった。筆者らはカードやスケッチといったアナログのツールとVRを組み合わせて、参加者のイメージを具体化することを試みた。
3)対象地での検証:カードやスケッチとVRを組み合わせたプログラムは、参加者の段階的な理解とイメージの共有を可能にし、大きな効果をもたらした。また、VRは意思決定の重要な場面で活用された。それらの場面の分析を通して視覚的媒体の効果(意思決定の迅速化、新たなアイデアの発見・共有、想像力の向上)を検証することができた。

【研究種目】萌芽研究

【研究期間】2004 - 2005

【配分額】3,200千円 (直接経費: 3,200千円)

【研究分野】自然災害科学

【研究領域課題番号】15310130 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ハザードマップ / 津波 / 高潮 / 洪水 / 地理情報システム / 避難 / 同時生起 / インターネット / 避難訓練 / 住民参加 / GIS / インド洋大津波 / 自主避難 / ワークショップ

【研究成果の概要】

わが国では,津波,高潮,洪水氾濫の危険地帯が重なっている場合が多い.大阪はこれら3つの災害が,東京や名古屋は高潮と洪水の同時氾濫が心配されている.とくに2005年ハリケーンカトリーナによるニューオーリンズの未曾有の高潮氾濫災害は,先進国でも忘れてはならない災害であることを示した.そこで,従来の紙ベースでのハザードマップの作成では,住民に提供できる情報量に限界があるため,その改良は困難である.それに代わって,シミュレーション結果を動画の形で提供できる動的ハザードマップの試作を行った.たとえば,三重県の尾鷲市を対象とした津波ハザードマップにおいて,住民の防災教育効果の向上が期待できることがわかり,また避難訓練にも活用できることが示された.このようにインターネット上にGIS情報を重ねてハザードマップを住民に提供する方法が開発できた.そして,避難のシミュレーションプログラムを活用できるようにすれば,避難の開始時刻や避難経路の選択の生存可能性に及ぼす影響を定量的に明らかにできて,住民に対する避難の啓発効果が大きいことがわかった.一方,巨大災害の減災の視点から,高潮,洪水,津波のいずれか2つが同時に生起する確率を無視できないことから,その作成方法を検討した結果,長時間にわたって継続する現象によってまず浸水域を与え,そこに短期間の現象の浸水を重ねるという方法が合理的な計算結果を示すことが見出された.前者が津波で後者が高潮に相当し,わが国で初めて両現象の同時生起のハザードマップを試作することができた.

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2003 - 2005

【配分額】11,400千円 (直接経費: 11,400千円)