【研究領域課題番号】19K13922 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東日本大震災 / 津波災害 / コミュニティ / レジリエンス / 防災 / 復興 / 持続可能性 / ライフスタイル / 災害復興 / 津波 / 地域コミュニティ

【研究成果の概要】

2021年度は、①調査対象地域に関する質問紙調査の分析やインタビュー調査の実施を継続しつつ、②2020年度末に本研究プロジェクトの中間報告として執筆した博士論文に関する研究会等を複数回開くことで、事例分析を進めると同時に研究成果のブラッシュアップを図った。
結果、①については、東日本大震災を機に岩手県内陸市町村へ移住した元沿岸市町村住民への調査（有効回収数288名・回収率31.8％のうち約４割が釜石・大槌地域の元住民）およびその回答者への補足インタビュー調査（回答者30名）から、調査対象地域内での調査だけでは捉えられない、多様な復興過程の実態や復興の現状を把握できた。例えば、岩手県内陸市町村へ移住した人々の地域コミュニティの復興感が、もともと住んでいた市町村の中で住まいを再建した当事者に比べて著しく低い傾向が見られるなど新たな知見が得られた。また、調査対象地域内の調査では地域集団のリーダーたちへのインタビュー調査を再開した。そこでは、災害前から復興・予防期に至る長期的な災害サイクルの中で、ときに地域外の支援者に振り回されたり、復興事業が頓挫するなどの失敗を伴いながらも、自分たちの地域が成り立つ上で核となる要素や仕組みを再発見・内省し、災害サイクルにおける段階の変化へ柔軟に適応していこうとしている様相が観察された。調査対象の中には、コロナ禍によりコミュニティ活動が制限される中でも目的を見失わず柔軟に手段を変えながら活動を継続している地域集団もあり、そこでは上記と同様、状況の変化⇒地域や活動の核の再発見・内省⇒柔軟な適応、といった適応過程が見られた。②については、上記のような適応過程で発揮される地域集団の能力が、防災研究における「受援力」概念や教育学におけるコーディネーター育成に関する議論との類似性があるなどの知見を得、研究成果のブラッシュアップに活かしていく予定である。

【研究種目】若手研究

【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究領域課題番号】19H00613 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

災害 / コミュニティ / レジリエンス / 原子力災害 / 津波 / 原子力事故

【研究成果の概要】

本年度の調査研究は、これまで社会学が蓄積してきた震災研究に基づき、①リアス式海岸・市街地型、②リアス式海岸・農漁村型、③平地・市街地型、④平地・農漁村型、⑤原発・避難先型、⑥原発事故・避難元型、の６つの地域類型について、昨年度の成果（復興の進捗状況のサーベイと現地調査を実施しそれを部分的に纏めていく作業を行った）を踏まえながら、市町村が作成している震災に関する各種資料類を追加入手・検討して充実させるとともに、それぞれの地区の課題や復興に関わった諸団体への聞き取りを実施して、復興期における重要な局面とその転換についての分析を続けることであった。さらに、①から④の地域類型については、それぞれ2～3の自治体を選定して、10箇所程度の自治体をとりあげ、現地調査と復興指標に関する統計データの解析などを進めていった。これらとりあげた自治体は、それぞれの類型の典型例と見なしうる地域であり、かつ既にある程度の研究蓄積を有する地域である。これらの自治体において復興過程、復興手法、現在の復興の到達状況を実証的に調査研究し、同時に住民および地域リーダー層を対象とした復興達成度調査の結果に基づき、復興の主要な評価基準を作成しようとした。。
なお、研究会としては、研究代表者・研究分担者・研究協力者（以下「プロジェクトチームと略称」）による年通算５回の会議を遠隔地リアルタイム会議などの方式を取り入れながら実施した。また、国内外への情報発信をWebなどの方法で実施した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2019-04-01 - 2024-03-31

【配分額】44,850千円 (直接経費: 34,500千円、間接経費: 10,350千円)

【研究分野】観光学

【研究領域課題番号】16K02080 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

自然災害 / 観光地 / レジリエンス / 湘南 / 避難 / 津波 / Eco-DRR / 自治体 / 観光 / 海岸 / 避難行動 / グリーンインフラ / 観光防災 / リスクマネジメント / ハザードマップ / 海水浴客 / シミュレーション / 避難シミュレーション / 相模湾 / 地域防災計画 / 連携 / 防災 / 都市計画 / 避難誘導 / 津波災害 / リスク / 情報

【研究成果の概要】

近いうちに巨大地震が発生することが予測される太平洋沿岸における一大観光地である湘南は、地震津波の発生に対して安心を提供できるのかという疑問から、湘南エリアにある自治体へのヒアリング 、鎌倉を中心とする歴史研究、避難シミュレーション、海辺の観光者へのインタビュー調査などから現状と課題を把握した。政策上では防災と観光が分断し、広域連携は遅れ、観光者意識は高くなく、避難ビルの課題は多いこと等を把握した。

【研究の社会的意義】

沿岸観光都市において、自然災害（とくに地震津波）リスクは常に念頭におくべき事項であるにもかかわらず、自治体の政策上は切り離され、観光者は防災意識が薄いことが想定されを忌避することが明らかとなった。本研究で用いた分野横断型の自治体ヒアリングや、同一調査を複数自治体に対して行う広域観光エリアでは一都市のみを対象とした研究では捉えることができない課題が存在することも明らかとなった。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31

【配分額】4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)

【研究分野】地理学

【研究領域課題番号】24240114 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

地形 / 地震災害 / 津波 / 地盤災害 / 海底活断層 / ハザードマップ / レジリエンス

【研究成果の概要】

東日本大震災の多様性と地域性の問題の解明は、第一級の災害地理学的課題である。本研究は津波と液状化について、①災害の分布と発生要因を精査し、②その地理分布を俯瞰的に類型化し、③今後の災害予測や被害軽減のあり方を検討した。また、④既存のハザードマップを総合的に検証し、⑤地形地質等の土地条件の適切な考慮によるハザードマップの改良法を提言した。さらに、⑥ハザードマップにリアリティを持たせるための３Ｄ化を検討し、防災地理教育への展開を図った。こうした成果は地学雑誌特集号および、書籍（「防災・減災につなげるハザードマップの活かし方」岩波書店）に集約された。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31

【配分額】47,190千円 (直接経費: 36,300千円、間接経費: 10,890千円)

【研究分野】社会システム工学・安全システム

【研究領域課題番号】24651193 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

レジリエンス / スローシティ / 東日本大震災 / 津波 / NPO / 気仙沼市 / 条件不利地域 / 震災復興 / 復元力 / 田野畑村 / パナーキー / 大規模災害 / Bounce-forwardability / パナーキー循環サイクル

【研究成果の概要】

東日本大震災で被災した三陸沿岸地域は震災前より減退傾向にある農林漁業地域で、その復興のためには、単に3.11の前に戻すのではなく、グローバル社会経済の中で持続可能な経済・社会・環境の構造を新たに再構築することが重要である。調査の結果、被災後多くの地域で減少が加速し、被害や減退度の著しい地域では、ＮＰＯ等の支援が十分でない。一方、自立的な復興まちづくりに取り組んだ気仙沼市のような地域もあり、被災前から培ってきた地域内、国内、海外との多様なネットワークが重要な役割を果たした。スローシティ政策のような既存資源を最大限に活用しながらグローバルな可能性を共進化させていく新たな戦略が必要である。

【研究種目】挑戦的萌芽研究

【研究期間】2012-04-01 - 2014-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)