【研究分野】メディア情報学・データベース

【研究領域課題番号】15200009 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

WWW / 教育システム / 情報教育 / 環境学習 / e-learning / データウェアハウス / 利用履歴分析 / セキュリティ / e-Learning / ウェブデータウェアハウス / 数学教育 / 創造性教育 / 情報検索 / データ利用効率化 / ウェブデータ利用履歴 / 協調作業支援

【研究成果の概要】

ウェブを利用した教育システムは近年大きな注目を集めているが、コンテンツと受講者数の増加に伴い、データの利用効率に大きな問題が生じる。我々はウェブ情報処理の効率化の手法としてウェブデータウェアハウスを提案し、その開発を進めてきた。本研究ではウェブベース教育という応用分野からの要求分析および実データ解析によってより高度な機能を持ったウェブデータウェアハウスを設計し開発するとともに、システムの実用化・実証実験を進めてきた。本研究は基礎から応用までの連続したプロジェクトであり、以下のような成果を得ることができた。
環境教育におけるウェブベースコンテンツ:野外における環境教育支援のため、観察記録をそのままコンテンツとするため、観察記録であるテキストデータ、デジカメによる画像情報、GPSより得られる空間位置情報を統合するシステムを開発し、EXPO2005でこのシステムの実証実鹸をおこなった。
操作ログを活用したウェブ上での自習システムにおける教師支援環境の研究:ウェブ上において問題の提示および回答の入力が行えるようなウェブ型自習システムを開発し,高等学校における実際の補習授業などにおいて運用を行った。このシステムでは,生徒のPC上での操作をログとして記録し,回答順序や回答時間,参照したヒント,回答の正誤などをグラフなどの図的表現で参照できることが特徴である。
ウェブウェアハウスでのアクセス制御:時系列に沿って大量に蓄積されたウェブウェアハウスのコンテンツに対してアクセス制御するためのモデルについて、バージョンの派生関係やコンテンツの構造、時刻印などの多様な条件を統合して記述できるアクセス制御ポリシーのモデルを開発した。
ウェブサーバでの異常値の検出
ウェブサーバに対する攻撃を検出するために、データマイニングの手法を用いてウェブアクセスログの解析を行ない、可視化する手法を開発した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2003 - 2005

【配分額】50,440千円 (直接経費: 38,800千円、間接経費: 11,640千円)

【研究分野】情報システム学(含情報図書館学)

【研究領域課題番号】12792015 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

インターネット / データベース / 教育支援システム / 電子商取引 / ウェブウェアハウス / 著作権 / XML / セキュリティ / 動的制約代数 / コンテンツデリバリ / 効率性 / 動的ライセンス合意 / プライバシー保護 / 著作権保護 / ウェブベースの協調作業 / WWW / 電子図書館

【研究成果の概要】

インターネット利用の爆発的な普及とともに,その応用分野も急速に拡大している.しかし,インターネットはデータの蓄積物であるという観点ではデータベースと類似点があるが,データが定型化されていないという点が異なり,効率的利用が難しい.本研究では,下記の三つの分野において地域に貢献できる研究成果を得た.
(1)地域インターネットの運用のためのデータ分析結果の利用
本研究では京都周辺地域に多くの利用者を持つISP(Kyoto-Inet)と連携し,地域性を考慮した検索手法の提案を行った.特にウェブページの地域性の計算方法の開発やユーザーによく利用されるページのキャッシュ化について研究した.後者についてはISPの実データを用いてトップページ検索とその利用について実用的成果を得た.
(2)WWWを用いた先進的教育
WWWは遠隔教育システムの実現に大きく寄与するものであり,従来行ってきた研究の実践と評価を行った.京都市教育委員会と連携の下,堀川高校での数学教育への応用を行った.また,高倉及び御所南小学校で創造性育成教育の実践を行った.京都大学及び京都女子大学にて,学生の理解過程のデータベース化とその応用を行った.それぞれのシステムは全く異なっているが,すべて実地で使われており,教師や学生からも支持されたため利用範囲を広げつつある.
(3)電子商取引基盤としてのデータベース
本研究では電子商取引システム上の商品データベースから希望の品物を効率的に検索する手法の統計的評価を行った.また,データベース技術を応用した企業間のXML文書の互換性を向上させるための理論的研究を行った.電子商取引では,複製が極めて容易な電子的データそのものを商品として扱うことが多いため,著作権管理が現実世界の商取引以上に重要である.本研究では,ウッドランド,京都高度技術研究所及び比較法研究センターと連携し,電子商取引の技術と著作権管理について貢献することができた.

【研究種目】地域連携推進研究費

【研究期間】2000 - 2002

【配分額】41,000千円 (直接経費: 41,000千円)