本研究グループは、大阪府茨木市の中心市街地に2023年に開業した文化・子育て複合施設「おにクル※1」を事例に、GPSの人流ビッグデータ※2を用いて、複合施設の開業が周辺エリアにおける市民の滞在行動に与える影響を分析しました。その結果、おにクルを利用した市民グループは、茨木市中心市街地における週あたりの滞在回数※3が有意に増加したことが明らかになりました。一方で滞在密度の増加は、中心部全体に均一に広がるのではなく、特定のエリアに選択的に集中していることが確認されました。本研究成果は、2026年4月3日に国際学術誌...

本研究は、泉北ニュータウン地域で実施されたオンデマンドバスの実証実験※1で得たユーザーデータを用いて、オンデマンドバスと公共交通機関（鉄道もしくは路線バス）の併用が、居住者の歩数に与える効果を分析しました。その結果、オンデマンドバスと路線バスを乗り継いで利用したグループは、利用しなかったグループと比較して、1日あたりの歩数が大幅に増加していることが判明しました。この増加量は、オンデマンドバス単独利用の効果や、一般的な健康介入による効果を大きく上回り、路線バスとオンデマンドバスの接続が、住民の健康増進に繋がる有力なエビデンスを示しました。本研究成果は、2026年1...

本研究グループは、2019年に全線開業したJRおおさか東線（北区間：新大阪－放出間）を事例に、鉄道新駅開業による中年世代の一人当たり医療費への影響を分析しました。その結果、北区間全体では統計的に有意な医療費削減効果は確認されませんでしたが、鴫野駅では開業後4年間の累積医療費の抑制効果があると推計されました。本研究は、すべての新駅が一様に健康効果をもたらすわけではなく、駅の立地特性や接続性によってその効果が異なる可能性を示唆しており、健康まちづくりにおける「場所」の選定の重要性を示すものです。本研究成果は、2026年1月19日に国際学術誌「Journal of T...

飯田グループホールディングス株式会社（本社︓東京都武蔵野市、代表取締役社長︓西野弘）は、大阪公立大学（大阪市城東区、理事長︓福島伸一）との共同研究により、「人工光合成技術」を用いた住宅向けエネルギーシステムの装置化に成功しました。大阪・関西万博において、太陽光による蟻酸生成から、その蟻酸を用いた発電、さらに排ガスからの二酸化炭素回収・利用に至る「炭素循環型」の一連の動作について、世界で初めて実証実験に成功したことをお知らせいたします。当社と大阪公立大学「人工光合成研究センター」は、2015年より人工光合成技術を活用した「IGパーフェクトエコハウス」の実現に向けた共同研究開発を行っております。...

腸は、粘液と呼ばれる“守りのバリア”を作り、さまざまな細菌や刺激から自らを守っています。一方、母乳や乳製品に多く含まれる「ラクトフェリン」という成分には、体を守る働きがあることが知られています。しかし、ラクトフェリンが腸のどこで作用し、どのような仕組みで体を守っているのかは、これまでほとんど解明されていませんでした。大阪公立大学大学院生活科学研究科の金 東浩准教授と池田 一雄名誉教授らは、ラクトフェリンが腸内のどのタンパク質と結合して働くのかを明らかにするため、マウスの腸から結合相手を精製しました。その結果、腸の粘液を作る杯細胞が分泌し粘液中に存在するIgG...

多くのニュータウンが直面する共通の課題の一つは、「車中心の社会がもたらす住民の健康リスク」です。日常の移動を車に頼る生活様式は、意識しないうちに人々の身体活動量を低下させ、生活習慣病などのリスクを高める要因となっています。ニュータウンがこの課題を解決し、人々が健やかに生活し続けられる「ヘルシーニュータウン※1」になるためには、自家用車ではなく、公共交通などのよりアクティブな移動手段への行動変容を促すことが不可欠です。しかし、行動変容に有効なインセンティブは、これまで十分に示されていません。大阪公立大学大学院生活科学研究科都市科学研究室の加...

2024年10月から2025年2月にかけて、泉北ニュータウン地域でオンデマンドバスの実証実験※1が実施されました。オンデマンドバスは、健康上の課題を抱えている人々のラストワンマイルの移動を支える移動手段として期待をされています。大阪公立大学大学院生活科学研究科 都市科学研究室の加登 遼講師は、上記の実証実験においてオンデマンドバスを利用した人を含む泉北ニュータウンの居住者1,814人を対象にアンケート調査を実施し、利用者の特徴を分析しました。その結果、オンデマンドバスの利用行動は、「地域の交通問題解決のために、オンデマンドバスの利用に積極...

日本には、歩くことでポイントを貯められるモバイルヘルスケアアプリ（mHealth app）が多数存在します。その中で、南海電気鉄道株式会社と株式会社NSDが開発した「へるすまーと泉北※1」は、泉北ニュータウン地域の住民および来街者を対象とした、歩いて貯めたポイントを電車の運賃などに交換することができるmHealth appです。大阪公立大学大学院生活科学研究科都市科学研究室の加登 遼講師は、「へるすまーと泉北」の効果検証を行いました。その結果、「へるすまーと泉北」で、歩いて貯めたポイントをデジタルきっぷに交換する機能が、ユーザーの１日あた...

大阪公立大学は、三菱重工サーマルシステムズ株式会社、株式会社竹中工務店、関西電力株式会社、株式会社安井建築設計事務所、東京大学と共同で、令和5年度より環境省「地域共創・セクター横断型カーボンニュートラル技術開発・実証事業」に取り組んできました。その一環として、季節間蓄熱が一般的な帯水層蓄熱システム（ATES：Aquifer Thermal Energy Storage※1）をベースに、新たに世界初の多重蓄熱機能および短周期蓄熱・放熱機能を備えた、再生可能エネルギー（以下、再エネ）の余剰電力吸収システムを開発しました。本システムは、再エネのよ...

日本のニュータウンは、都心部で働く人々のベッドタウンとして開発されました。しかし、ニュータウンに住む人々は、高齢者になり、定年退職をし始めており、都心部に行く必要性が無くなりつつあります。大阪公立大学大学院生活科学研究科 都市科学研究室の加登 遼講師は、泉北ニュータウンを事例に、位置情報ビッグデータ※1を用いて住民の生活エリアと訪問場所を分析しました。その結果、高齢者はニュータウン内で生活する傾向にあること、また泉北ニュータウン内の医療福祉施設やアメニティ施設への訪問割合が高いことが分かりました。本結果は、ベッドタウンとして開発されたニュータウンを、ヘルシーニ...