かつてのベッドタウンからヘルシーニュータウンへ

－ニュータウン内で生活する高齢者が増加－

2025年4月22日
生活科学研究科
プレスリリース

発表概要

日本のニュータウンは、都心部で働く人々のベッドタウンとして開発されました。しかし、ニュータウンに住む人々は、高齢者になり、定年退職をし始めており、都心部に行く必要性が無くなりつつあります。
大阪公立大学大学院生活科学研究科 都市科学研究室の加登 遼講師は、泉北ニュータウンを事例に、位置情報ビッグデータ^※1を用いて住民の生活エリアと訪問場所を分析しました。その結果、高齢者はニュータウン内で生活する傾向にあること、また泉北ニュータウン内の医療福祉施設やアメニティ施設への訪問割合が高いことが分かりました。本結果は、ベッドタウンとして開発されたニュータウンを、ヘルシーニュータウンとしてリ・デザインし始める必要性を示しています。
本研究成果は、2025年4月1日に国際学術誌「Habitat International」に掲載されました。
泉北ニュータウン「ももポート」におけるモビリティハブ
泉北ニュータウンでは、2024年末時点で高齢者が4万人以上におよび、人口の37%を占めています。
本研究では、かつてベッドタウンとして開発されたニュータウンも、増加する高齢者の生活に合わせて、ヘルシーニュータウンへリ・デザインする必要性を示しました。
加登 遼講師

掲載誌情報

【発表雑誌】Habitat International
【論文名】Self-Containment in Old New Town: Evidence from Senboku New Town using GPS Tracking Data
【著者】Haruka Kato
【掲載URL】https://doi.org/10.1016/j.habitatint.2025.103385

資金情報

本研究は、JSPS科研費（24K17421）、日立財団倉田奨励金（1622）、大林財団（2024-27-28）の支援を受けて実施しました。

用語解説

※1　位置情報ビッグデータ…本研究では、Agoop社のポイント型流動人口ビッグデータを分析した。

研究内容に関する問い合わせ先

大阪公立大学大学院生活科学研究科
講師　加登 遼（かとう はるか）
E-mail：haruka-kato[at]omu.ac.jp
※[at]を@に変更してください。

報道に関する問い合わせ先

大阪公立大学 広報課
担当：竹内
TEL：06-6967-1834
E-mail：koho-list[at]ml.omu.ac.jp
※[at]を@に変更してください。
プレスリリース全文（PDF文書：574.6KB）
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