九州大学大学院経済学研究院の加河茂美主幹教授、山形大学人文社会科学部の時任翔平准教授、九州大学大学院経済学研究院の藤井秀道教授、尾道市立大学経済情報学部の岡本隼輔准教授、近畿大学経済学部の永島史弥准教授から成る研究グループは、北米自由貿易協定（NAFTA、現：米国・メキシコ・カナダ協定）により形成された国際サプライチェーンの変化が、有害化学物質による環境汚染の地域分布にどのような影響を及ぼしてきたのかを実証的に明らかにしました。本研究では、米国、カナダ、メキシコの3か国を対象に、2006年から2014年に排出された598種類の有害化学物質を分析し、自由貿易の進展が汚染をどの国に集中...

住宅・建築物に関連する経済活動は、日本のエネルギー消費量の約3割を占めており、日本政府は2030年におけるCO2排出量を2013年度比で58%削減するという目標を掲げています。こうした背景のもと、九州大学大学院経済学府博士後期課程1年の永田あい大学院生、同大学院経済学研究院の加河茂美主幹教授、および椙山女学園大学の松嶋そら講師から成る研究グループは、日本の住宅建設におけるサプライチェーン全体を通じたCO2排出量（総CO2排出量）について、建設工法別および階数別に分析を行いました。これまでの住宅分野のライフサ...