近年、自然豊かな環境での暮らしを求めたライフスタイル移住が全国的に広がる中、移住者が新たな環境で安心して暮らし続けるには、生活環境の変化や地域とのつながりづくりなど、心理的側面への配慮が重要です。医学部臨床心理学科では、令和７年度から小豆島で移住者の心理的適応に関する調査研究を実施しており、このたび研究報告会を開催する運びとなりました。　本研究は、香川大学と東京藝術大学が連携して取り組んでいる「地域中核・特色ある研究大学強化促進事業（J-PEAKS）」により実施しているもので、島しょ部病院におけるＤＸの社会実装や、心理支援モデルの社会実装を目指しています。その一環として、テレプレゼ...

まず、移住理由や移住前後の生活のご状況と、地域とのつながりの程度や幸福感の程度などメンタルヘルスに関わる内容についてアンケート調査およびインタビュー調査を行い、多くの移住者の皆様にご協力いただきました。学生との打ち合わせ風景 　現在、「まるでその場にいるかのような臨場感」がある「窓」という遠隔ツールをもちいて、遠隔のカウンセリングによる心理的支援を検証しています。　...

第7回目の出演は、10月より大学教育基盤センター長に新たに就任した、経済学部の岡田教授。今回は、幸町南キャンパスの総合教育棟、通称DRI棟にて収録を行いました。今年6月に公表された日本経済新聞社と日経HRの「企業の人事に聞いた卒業生が活躍している大学調査」で、香川大学が「大学卒業生活躍ランキング」で中四国1位、全国で22位の高評価を獲得！別のネットニュースサイトで四国地方在住者を対象に行われた「子どもを入学させたい四国地方の大学」アンケート調査でも、40代・50代ともに香川大学が１位という評価を得まし...

香川大学は香川県警察と連携して、2010年から万引き防止に関する調査や取組を実施してきました。その成果もあり、人口1,000人当たりの万引きの認知件数全国ワースト1位からも脱却し、ピーク時から大幅に件数が減少しています。しかしながら、2023年に万引きの認知件数が増加に転じたことから、今回、香川大学では最も効果的な万引き対策を検証するため、疑似的な万引き状況を作り出し、光や音、掲示物、声かけなどの対策のどれが最も心理的な効果があるかを検証します。こうした実験は全国初のものであり、今後の対策を考える上で非常に意義のあるものといえます。日　時　：　令和7年10月21日（火）、22日（水）9...

令和7年10月1日（水）、香川大学博士フェスティバル2025を開催しました。このイベントは、本学大学院の博士（後期）課程について紹介を行うとともに、博士（後期）課程の魅力や社会からの評価、学生への支援等について広く周知し、博士（後期）課程への進学を促進することを目的として、令和5年度から継続して開催しているものです。　フェスティバルは、荒木伸一理事の開会挨拶に始まり、まず企業での勤務経験もある原光生創造工学部准教授による「企業における博士号の必要性について」と題した講演が行われ、続いて末永慶寛創発科学研究科長より、「地域密着型イノベーションを可能とする次世代研究者育成プログラム」の...

聖マリアンナ医科大学腎臓・高血圧内科の柴垣有吾教授、香川大学医学部循環器・腎臓・脳卒中内科学の祖父江理講師、帝京大学医学部附属溝口病院第四内科学講座の河原崎宏雄准教授、九州医療科学大学薬学部の戸井田達典非常勤講師、福島県立医科大学大学院医学研究科臨床疫学分野の栗田宜明特任教授らによる研究グループは、日本全国の慢性腎臓病（CKD）患者475名を対象とした調査を実施し、腎代替療法（RRT）の選択における「共同意思決定（Shared Decision-Making：SDM）」の認識・関与してほしい職種・実施してほしいタイミングに関する実態を明らかにしました。その結果、約8割の...

香川大学四国危機管理教育・研究・地域連携推進機構では、平成20年4月の危機管理研究センター創設以来、香川県における防災対策や事業継続に関する調査・研究を継続して実施しています。　能登半島地震の影響や南海トラフ地震臨時情報の対応をふまえて、当機構は香川経済同友会と共同で会員企業を対象に、防災対策の実施状況や事業継続計画（BCP）への取り組み状況についてアンケート調査を実施しました。本調査は2008年9月、2012年2月（東日本大震災後）、2017年3月（熊本地震後）、2020年10月（新型コロナウイルス対応）に実施したアンケートの継続調査であり、災害等の極端な社会環境の変化に対して香...

この度、大学・地域共創プラットフォーム香川は令和６年度第２回総会を下記のとおり開催いたします。 　大学・地域共創プラットフォーム香川は、令和４年３月の発足以来、県内大学等を基点に、産学官のネットワークを形成し、地域社会・地域経済を支える人材の育成・定着及びその人材が活躍する場の形成に向けた議論と実践による共創を通じて、地域社会の発展に寄与することを目的とした組織です。 　令和６年度は、プロジェクトチームを設置し、中途採用・高度外国人材の活用・早期離職者対策の３テーマについて、県内企業へのアンケート調査や産学官のメンバーでの議論を通じて県内企業の多様な人材確保支援を目的と...