大阪大学感染症総合教育研究拠点（CiDER）の村上道夫教授、東京大学大学院工学系研究科附属水環境工学研究センターの北島正章特任教授（感染症総合教育研究拠点連携研究員）、大阪健康安全基盤研究所の左近直美主幹研究員らの研究グループは、下水中に含まれるインフルエンザウイルスRNA濃度を用いて、地域におけるインフルエンザ患者数を予測する手法を開発しました。インフルエンザなどの感染症対策では、流行状況を迅速かつ正確に把握することが重要ですが、医療機関での受診や検査結果に依存していることから、報告までに時間的な遅れが生じるという問題があります。こうした問題を補完する手法として、近年「下水疫...

関西学院大学（兵庫県西宮市、学長：森康俊）社会学部の小林智之准教授、大阪大学感染症総合教育研究拠点（CiDER）の村上道夫教授、三浦麻子教授（同大学院人間科学研究科教授兼任）の研究グループは、感染予防を呼びかけるポスターに添えられる「なぜその行動をとるべきか」というサイドメッセージが、人々の感染予防行動の意図や、異なる意見をもつ人々への態度、ポスターそのものの受け止め方にどのような影響を及ぼすかを明らかにしました。その結果、サイドメッセージの効果は国や受け手のもともとの感染予防傾向によって異なり、日本では社会規範に追加の理由を組み合わせたメッセージ、米国では公衆衛生を強調するメッセージ...

大阪大学微生物病研究所の橘優汰助教、山本雅裕教授（免疫学フロンティア研究センター兼任）らは、スイス・ジュネーブ大学、米国・ミシガン大学、徳島大学、愛媛大学と連携した日米欧の国際共同研究により、寄生虫トキソプラズマの細胞脱出機構に関する従来の概念を覆す成果を得ました。宿主細胞の膜破壊は単一因子ではなく、複数のタンパク質が協力して成立することを明らかにしました。これまで寄生虫の細胞脱出は、寄生虫から放出される...

大阪大学大学院医学系研究科呼吸器・免疫内科学 橋本和樹さん（博士課程）、同 福島清春 招へい教員、同微生物病研究所感染症メタゲノム研究分野　松本悠希 特任助教（常勤）、中村昇太 准教授らの研究グループは、大阪刀根山医療センターの木田博　呼吸器内科部長らと共同で次世代シーケンサーを利用した新しい抗酸菌診断手法(NALC-Seq法)を開発しました(図1)。抗酸菌とは、今なお重要な結核菌と、200種以上に及ぶ非結核性抗酸菌（NTM）を含む細菌のグループで、症状や画像検査では両者の鑑別に難渋することも少なくありません。また、抗酸菌は菌種・亜種ごとに有効な治療薬や予後が異なるため、適切な治療を行...

細菌の運動器官であるべん毛は、その構造と機能が菌種ごとに大きく異なります。国立健康危機管理研究機構（JIHS：ジース）国立感染症研究所 細菌第一部 小泉信夫 主任研究員らは、大阪大学 蛋白質研究所 川本晃大 准教授（国立研究開発法人 科学技術振興機構 さきがけ研究員兼任）、国立大学法人東北大学大学院工学研究科 中村修一 准教授らと、レプトスピラ症病原体であるスピロヘータ・レプトスピラがもつ特殊な「ペリプラズムべん毛」に着目し、被覆（鞘(さや)）タンパク質群が協調してべん毛の形状と力学特性を制御する仕組みを解明しました。遺伝子欠損株の解析と...

大阪大学感染症総合教育研究拠点の村上道夫教授、北海道大学病院感染制御部（当時）・ソフィア北円山クリニックの石黒信久博士、札幌市下水道河川局事業推進部の石田睦課長（水質管理担当）、東京大学大学院工学系研究科附属水環境工学研究センターの北島正章特任教授（感染症総合教育研究拠点連携研究員）らの研究グループは、札幌市の下水中の新型コロナウイルスRNA濃度と、北海道大学病院内で報告された感染者数や検査数の関係を解析することで、病院内の報告感染者数は下水中ウイルスRNA濃度が示す感染規模よりも大きく下振れしていることが分かり、見逃された感染が増えている可能性を明らかにしました。そして、検査数の変動...

大阪大学感染症総合教育研究拠点の村上道夫教授、三浦麻子教授（大阪大学大学院人間科学研究科、感染症総合教育研究拠点兼任）と同志社大学文化情報学部の山縣芽生助教（感染症総合教育研究拠点連携研究員）の研究グループは、国内の成人を対象とした30回にわたるパネル調査（2020年1月〜2024年3月）のデータを用いて、COVID-19の感染経験が、その後のリスク認知と予防行動（手指消毒・マスク着用）にどのような影響を与えるかを検討しました。傾向スコアマッチングという統計手法を用いて、感染経験のある人とない人を、感染前のリスク認知・行動・属性が近くなるように対応付けたうえで、感染後のリスク認知や予防...

大阪大学感染症総合教育研究拠点の小林智之連携研究員（関西大学社会学部准教授）、村上道夫教授、三浦麻子教授（大阪大学大学院人間科学研究科、感染症総合教育研究拠点兼任）の研究グループは、日本、英国、米国、中国、韓国、ドイツ、イタリア、南アフリカの8カ国を対象にオンライン調査を行い、将来のCOVID-19ワクチン接種の意図や政府や保健機関による接種推奨への賛否、賛成派・慎重派それぞれへの好感度、そしてワクチン接種を支持する理由を明らかにしました。オンライン調査は各国の18〜74歳の方たちを対象に、2023年7月・10月、2024年1月・4月の計4回実施しました。各回・各国およそ400名ずつか...

大阪大学大学院人間科学研究科（感染症総合教育研究拠点兼任）の三浦麻子教授と、同志社大学文化情報学部の山縣芽生助教（感染症総合教育研究拠点連携研究員）の研究グループは、2020年1月から2024年3月までの約4年間にわたり、日本の成人を対象として、COVID-19禍における心理・行動・態度の変化を30回にわたって追跡したパネル調査データを、誰でも利用できる研究インフラとして整備しました。本成果は、2025年11月24日に国際誌Data in Briefにデータ論文として公開されました。本データは、リスク認知、感染予防行動、政策支持、外国人に対する態度、心理的スト...

大阪大学大学院医学系研究科の川崎 良 教授（公衆衛生学教授/エコチル調査・大阪ユニットセンター　ユニットセンター長）らの研究チームは、「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」の対象者のうち4,444人の妊婦を対象として、尿中の有機リン系殺虫剤の代謝物であるジアルキルリン酸（DAP）濃度と妊娠の結果との関連について検討しました。その結果、尿中DAPの一種である尿中ジメチルリン酸（DMP）および尿中ジメチルチオリン酸（DMTP）濃度が高いほど早産リスクが低くなり、尿中DMPおよび尿中ジエチルリン酸（DEP）濃度が高いほど在胎週数が長くなるという関連がみられました。また、尿中D...

京都府立医科大学大学院医学研究科　循環器内科学　講師　星野　温、大阪大学蛋白質研究所　准教授　有森貴夫、国立感染症研究所　感染病理部　主任研究官　坂井祐介らの研究グループは、広範囲のMERSコロナウイルス変異体を中和できる高親和性DPP4製剤を開発しました。本研究成果は、2025年3月13日（現地時間）に米国科学雑誌『Cell Biomaterials』に掲載されました。中東呼吸器症候群(以下、「MERS」という。)は2012年に発生した重症呼吸器感染症であり、現在でもヒトコブラクダがMERSコロナウイルス(以下、「MERS-CoV」という。)を保有していることから、将来的に変異ウイル...