日本では高齢化に伴い医療費が増加しており、公的医療保険制度の持続性と医療へのアクセスの確保のためには、応能負担に基づく社会保険料や医療費の公平負担の検討が課題とされています。東北大学大学院歯学研究科の草間太郎講師らの研究グループは、2022年10月1日に実施された、一定以上の所得を有する75歳以上の方に対する医療費の自己負担割合の10％から20％への引き上げが外来医療利用に与える影響について、大規模レセプトデータ（22,013人）を用いて検討しました。その結果、制度変更直後には外来医療費（受診量を反映する指標）が約7％減少しましたが、この低下は短期間にとどまり、その後数か月以内に制...

処方通りに薬を服用すること（服薬アドヒアランス）は、治療効果を引き出すうえで不可欠であり、残薬削減による医療費の節約にもつながります。その有効な手段として注目されているのが「デジタルメディスン」を活用した服薬モニタリングです。集積回路（IC）が内包されたこの錠剤を服用するとICが胃酸などと反応して小さな電気信号を発し、その信号を利用して服薬の有無が記録されます。従来は、この信号を受け取るためのパッチ型機器を皮膚に貼り付ける必要があり、皮膚トラブルといった患者の負担が課題でした。東北大学大学院工学研究科の窪田崇秀特任准教授、安藤康夫教授らの研究グループは、「デジタルメディスン」中のI...

医療費の自己負担は、生活保護受給者などの経済的に困窮している方にとって、必要な医療サービスを受ける上での大きな障壁となることが過去の研究から報告されています。東北大学大学院歯学研究科の塩田千尋大学院生、竹内研時准教授、小坂健教授、九州大学大学院医学研究院の福田治久准教授らのグループは、生活保護認定によって医療費の自己負担が0割になることが医療アクセスに与える影響を、2018年4月から2021年4月に生活保護受給を開始した2,893名のレセプト情報を用いて明らかにしました。生活保護認定後に外来の医療費、受診回数、受診1回あたりの費用（単価）はそれぞれ、医科では1.35倍、1...

本学の注目すべき研究者のこれまでの研究活動や最新の情報を紹介します。東北大学 東北メディカル・メガバンク機構 副機構長　大根田 絹子 教授東北大学 東北メディカル・メガバンク機構 副機構長　大根田 絹子（おおねだ きぬこ）教授東北メディカル・メガバンク機構は、東日本大震災で被害を受けた地域医療の復興と、大規模情報化に対応した新たな医療の構築を目的として2012年に設立されました。そして2...