【研究分野】衛生学・公衆衛生学

【研究領域課題番号】15H04781 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ソーシャルキャピタル / ネットワーク / 被災地 / 地域包括ケア / 医療・福祉 / コホート研究 / 高齢者 / 社会医学 / コミュニティ / 地域包括ケアシステム

【研究成果の概要】

高齢者の健康や要介護状態には、地域環境や社会経済状況、社会や人との絆であるソーシャルキャピタルが大きく影響を与えることが明かになってきたが、本研究では、全国約30市町村が関わる大規模コホートである日本老年学的評価研究（Japan erontological Evaluation Study，以下JAGES）を実施し、中でも岩沼市は被災地であり、震災前後のデータがあることから、準実験的研究デザインを用いて、震災前、震災直後及び震災からの回復期において、ソーシャルキャピタルや社会環境の変化、災害公営住宅の影響を明らかにした。

【研究の社会的意義】

高齢者の健康には、地域環境や社会経済状況、社会や人との絆であるソーシャルキャピタルが大きく影響を与える。本研究では、全国約30市町村が関わる大規模コホートを用いて解析を行った。特に岩沼市は被災地であり、震災前後のデータがあることから、準実験的研究デザインを用いて、震災前、震災直後及び震災からの回復期において、ソーシャルキャピタルや社会環境の変化、災害公営住宅の影響を明らかにした。震災による住宅の損傷が、認知症の進行やうつ、ADLの低下などに影響を与えること、それまでのソーシャルキャピタルが、その予防や改善に影響を与えることを解明し、今後のコミュニティのレジリエンスを高める方策を明らかにした。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31

【配分額】15,860千円 (直接経費: 12,200千円、間接経費: 3,660千円)

【研究分野】都市計画・建築計画

【研究領域課題番号】25420641 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

リロケーション / 高齢者 / 仮設住宅 / 大災害 / 環境デザイン / 地域環境 / 健康 / コミュニティ / 仮設住宅団地 / 地域 / 環境評価 / 集会所 / 立地 / リロケーションインパクト / 災害時 / 活動量 / 人が集まる場所 / 災害

【研究成果の概要】

本研究では大災害を契機とした居住場所移動において高齢者がリロケーションインパクトを乗り越えやすい環境の条件や要素について考察を行った。福島県内の立地、規模の異なる仮設住宅居住者を対象とした３つの調査を中心に研究を行った。郊外の大規模団地では健康観の低い群で活動程度が低い傾向が見られたほか、中心市街地と郊外の団地で社会的な交流の範囲などについて行った調査では、郊外では交流が比較的団地内に凝集しやすく、町中では地元との交流に積極的な者と消極的な者に２分される傾向が見られるなどの結果を得た。一方、岩手での事例研究から仮設居住の都市化、社会化された側面とその影響が認められた。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31

【配分額】5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)

【研究分野】社会福祉学

【研究領域課題番号】17530417 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

視覚障害者 / 福祉のまちづくり / 高齢者 / 支援技術 / コミュニティ / ナビゲーションシステム / ユニバーサルタウン / 福祉のまつづくり

【研究成果の概要】

本研究の目的は、高齢者と障害者のコミュニティへの参加を促進するためのトータルなナビゲーションシステムついて検討することである。移動する場面で困難が多い視覚障害者をモデルとして、私たちは実験的アプローチを行った。その結果は、大きく以下の4つに分類される。
1.視覚障害者のまちでの移動特性に関する研究を実施し、視覚障害者がまちの中を移動する場合に、環境からどの様な情報を得ているのか、また情報を得るためにどの様な行動(働きかけ)をしているのかについて、実際にまちの指定した場所へ移動するという問題解決場面から分析するアクションリサーチを行ってきた。その結果、特に視覚障害者に特化したナビゲーションシステムである視覚障害者誘導用ブロックの利用については、移動する際の白杖と足裏の利用方法という点から、視覚障害者を大きく5つに分類できることが分かった。さらに、状況に応じて歩き方や体重のかけ方を変えて、足底からの情報入手を行っていることが分かった。
2.(a)静粛性の高いハイブリッド車が視覚障害者に対して持つ潜在的な危険についての事例収集及び実験的検証、(b)視覚障害者のマンホール転落事故に関する事例研究により、現代に生きる視覚障害者がまちの中を移動する際に生じている潜在的な危険を明らかにした。
3.大学キャンパスにおけるバリアフリー設計のプロセスと評価に関する事例研究により、バリアフリーデザインを進める際に問題となる、障害者間の意見の相違を解決するための手法を確立するための知見を得た。
4.視覚障害者を取り巻く人々の視覚障害に関する適切な理解を得るための手がかりとして、視覚障害に関する情報に注意を向けたり、積極的に収集しようとする態度・意欲の有無が、障害のある人に対するイメージにどのような影響を及ぼすかを検討した。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2005 - 2006

【配分額】3,500千円 (直接経費: 3,500千円)

【研究分野】都市計画・建築計画

【研究領域課題番号】11450220 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ライフエリア / 利用圏 / 高齢者 / 公共サービス / 都市再生 / コミュニティ / 公共施設 / 近隣住区 / 高齢社会 / 地域環境 / 生活基盤 / 地域マネジメント / ケアシステム

【研究成果の概要】

安定し、安心・安全な高齢者のライフエリアを確立するために、(1)すべての居住者のライフエリアの実態を把握するともに、その(2)居住者評価の実態と背景にある基準を探ることが必要である。その上で、高齢者を含む全居住者にとって期待される良好な(3)ライフエリアの実現方法を創造しなくてはいけない。高齢者は今後は、多数を占めるひとつの居住者群ではあるが、あくまで他の群を含む全居住者のライフエリアが対象であり、時間の流れの中でも適切さが評価されなくてはならない。
第一のライフエリアの実態調査は、地方都市(福岡)、東京首都圏(稲毛)および参考として内外の地方都市(シェフィールド、ハノイ、郡上八幡町)について行った。その結果、居住地の社会基盤と施設サービスの充実度、および居住者の行動パターンとサービスの利用傾向によって異なり、地方都市が安定した小地域のライフエリアを形成していることが明らかになった。海外の居住者のライフエリアは、日本と較べ徒歩圏で小規模の範囲にあり、安定していることが推理された。第二の評価とその条件については、社会基盤と生活サービスの充実を前提に、徒歩圏などの小地域のライフエリアで生活することで、満足感を得ていることが明らかになった。最後の、良好なライフエリアの確立には、小地域の居住人口を動的に把握し、生活サービスを提供するライフエリアの予測方法を確立し、それに基づき改善し解決して行く課題を見出す方法が想定された。予測手法とそれに基づく改善方法を具体的に創造することが今後の課題であるが、これによって都市の居住環境を、居住者の等身大の視点で改良することができると思う。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】1999 - 2001

【配分額】10,700千円 (直接経費: 10,700千円)