【研究領域課題番号】21K11130 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

患者見守り / 認知症 / 無線機器 / 高齢者 / 入院患者 / 位置情報 / 安全性 / 看護負担 / ZigBee

【研究成果の概要】

近年の我が国の高齢化に伴い65歳以上の高齢者人口は、3617万人、総人口に占める割合（高齢化率）は28.7％と過去最高となった。それに伴い病院の入院患者も高齢化し、原疾患に加え認知症を伴った患者が増加している。また、2019年度では日本全体で1万6775人の認知症高齢者が行方不明となっており、その中で460人は死亡した状態での発見だった。入院中の認知症患者は、病状が回復に向かうと看護師の見守りの目をかいくぐり、病棟を離れ院外に出る場合がある。看護師が早急に院内を探索することになるが、院内探索後も所在不明な場合は、広範囲な捜索を行うため患者の安全リスクは増加する。また、患者の位置が分からなくなるため、看護師が心当たりの場所を一つ一つ探しているのが現状であり、探索の看護負担は大きい。様々な状況下でも移動体の情報を遠隔で監視・通信する低コストの「患者見守りシステム」を構築し、患者の安全の早期確保及び看護負担の軽減が本研究の目的である。
2021年4月より、2020年に試作した腕時計型無線機器に新しい測定機能を加え、位置情報、動線と健康情報を収集できるように検討した。しかし、腕時計型無線機器を患者に装着させることが難しいとの課題が出た。そこで、より軽く実装性の高い無線機器の開発と見守りシステム全体について検討した。その結果、5種類の方法について検討することになった。まず、病院の床に金属を埋め込み、小さな無線機器で位置情報のみを感知する方法の検討を行った。病院の病棟に出向き、床の素材、病棟の電源の高さ、患者の動線などについて現場確認をした。その結果、病棟の床の素材では金属を埋め込むことが困難であること、適合する無線機器を作成することが難しいことを確認した。今後は、残り4種類の方法について検討し、実装可能な無線機器を作成し、患者探索実験を実施する予定である。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2021-04-01 - 2024-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究領域課題番号】19K04921 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

認知制御 / 刺激反応適合性 / 身体性認知 / 背側前部帯状回 / 危険回避 / 自動車運転 / 事故 / 高齢者 / 認知機能 / 刺激競合適合効果 / サイモン課題 / 脳波 / 深部脳活動 / 刺激競合課題 / 学習 / 適応 / 事象関連電位 / 認知症 / 危機回避 / 深部脳機能

【研究成果の概要】

本研究は、自動車運転における危機回避能力の神経基盤を明らかにし、高齢者の安全運転に資する技術を創製することを目的とした。本年度は、左または右の文字が刻印された刺激に対して文字の指示に従った足でステップを行うサイモン課題遂行中の脳活動の詳細を検討した結果、抹消の運動器の活動が中枢の認知制御の基盤となり得ることを明らかにした。この結果は、認知機能低下が中枢のみならず抹消の運動器・感覚器の衰弱にも起因し得ることを初めて示唆するものであり、中枢のみならず抹消に着目することで高齢者の認知機能低下防止策を実現する新たな糸口が見出された。
サイモン課題では、不整合刺激に対する刺激反応競合の解消が認知負荷となり誤反応につながると考えられていた。この従来の知見を覆し、刺激の空間特徴から誘導される誤反応を自動的に反転する機構が存在することをこれまで見出してきたが、背景にある神経科学基盤は不明であった。そこで加速度による運動ダイナミクスと事象関連電位により反転機構を詳細検討した結果、整合・不整合を刺激後200msで認知して正反応を表出することを見出した。さらに深部脳活動度および筋電図から、この整合・不整合認知は、体性感覚を利用する身体性認知機構を基盤とするものであると結論付けた。また、タスク遂行は左右の文字の認識ではなく整合不整合に基づき初期姿勢の反転・非反転を決める簡便なルールに従うものであり、身体性認知機構がこの簡便なルールの発現に貢献しているとの見解に達した。
以上得られた知見を基に、背側前部帯状回、補足運動野並びに感覚運動皮質を背側前部帯状回が統合して運動を制御する脳機能ネットワークモデルを考案するに至った。この脳機能ネットワークは身体性認知機構に基づくことから、高齢者の認知機能低下は中枢の神経変性のみならず抹消からの感覚入力の減退も一因であることが示唆された。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究領域課題番号】19K11276 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

認知症 / 高齢者 / 看護 / ケアリング

【研究成果の概要】

令和元年度は本研究課題の目的の1つである、「認知症高齢者と看護職者間の相補的なケアリングモデル」に基づくケアリング・アプローチの開発を行うため、研究分担者と共に、先行研究や本研究チームにおける今までの研究実績をふまえアプローチ手法を検討した。また、臨地で活用しやすいチェックリストとなるよう項目を精選し、具体的な手順とともに現地で使用可能なケアリング・アプローチを明確化するところまで研究を進めた。
令和2年度はCOVID-19の影響を受け、研究を全く進めることができなかった。そのため、令和3年度は、研究倫理審査会への申請を行い承認を得るとともに、COVID-19の影響が落ち着いた段階で研究を再開した。内容としては、医療施設2施設に研究への参加を依頼し、認知症看護認定看護師とスタッフの協力を得てリサーチグループを作り、作成したチェックリストを用いてアクションリサーチを実践するための勉強会を開催した。また、勉強会前とアクションリサーチ実施後に、アンケート調査を実施した。さらに、アクションリサーチ実施後には、看護職者と介護職者を対象に、フォーカスグループインタビューを実施した。
令和4年度は、令和3年度に実施した調査を、さらに2施設において実施し、それらの結果をもって、開発したケアリング・アプローチの実践による看護職者や介護職者の意識の変化等を詳細に分析する。また全ての研究結果からケアリング・アプローチの効果の検証を進める予定である。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31

【配分額】4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)

【研究領域課題番号】18H03121 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

認知症 / 高齢者 / 摂食嚥下障害 / 原因疾患 / 予防 / プログラム / 多職種 / 予防プログラム / 口腔機能 / 認知症の原因疾患 / RCT / 多職種連携 / 嚥下能力測定機器 / 認知症高齢者

【研究成果の概要】

本研究は、認知症高齢者の摂食嚥下障害に対する「原因疾患別予防プログラム」を多職種が学際的に共同して開発することを目的とした。
2018-2019年度は「平成24～28 年度基盤研究A」で見出された研究成果をベースに、文献レビューと有識者会議、前向きコホート研究により予防プログラムの試案を作成した。2020年度はコロナ禍のために予定していた調査の変更を余儀なくされたものの、2020-2021年度に原因疾患を拡大して、摂食嚥下障害を有する高齢者を対象とした原因疾患別予防プログラムを開発した。

【研究の社会的意義】

学術的意義：予防を一次予防(発生予防)・二次予防(早期発見・対応)・三次予防(重度化の予防)と捉えることによって、認知症高齢者の摂食嚥下障害の予防が可能であることが明らかになり、多職種で共同開発した認知症の原因疾患のみならず合併症も含めた「原因疾患別プログラム」を示すことができたことは学術的にも意義が大きいと考える。．
社会的意義：本プログラムで認知症高齢者の摂食嚥下障害を予防することによって、当事者が誤嚥性肺炎や窒息を起こすことなく最期まで「食べる喜び」を支えることはもとより、口からおいしく食べてほしいと願う家族の思いにも貢献できると考える。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2018-04-01 - 2021-03-31

【配分額】17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)

【研究分野】高齢看護学

【研究領域課題番号】16K12210 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

高齢者 / 認知症 / ケアリング / 看護職者 / 認知症高齢者 / モデル開発 / 看護学

【研究成果の概要】

本研究の目的は，認知症高齢者と看護職者間の関係形成に活用するケアリングモデルの開発である。研究参加者は2014年度の6日間の認知症ケア看護師養成研修を修了した10名の看護職者であり，6名にフォーカスグループインタビュー，4名に個別の半構造的面接を行った。
この結果をふまえ，認知症高齢者と看護職者のケアリングの関係性を理解するための37の質問項目を抽出した。認知症高齢者と看護職者の関係形成には，それぞれの状況や他者との関係性が影響していた。また，互いの行為を通して互いが変化するという相補的な関係性が生じていた。これらの結果から認知症高齢者と看護職間の関係形成に活用するケアリングモデルを示した。

【研究の社会的意義】

本研究結果として示したケアリングモデルは，認知症高齢者が他者をケアする能動的な存在であることを中心にすえたモデルであるため，独自の着眼点を有しており，学術的意義があると考える。
また，認知症高齢者は記憶障害という疾患の特徴から，一般的に関わりが困難で，受動的な存在と捉えられる傾向があるため，本研究結果は認知症ケアにおけるケア提供者の困難感の軽減や，認知症高齢者自身の生活の質的向上につながることが期待できるという点で社会的意義もあると思われる。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31

【配分額】4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)

【研究分野】リハビリテーション科学・福祉工学

【研究領域課題番号】26282161 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会参加 / 自動車 / 認知症 / 高齢者 / 交通 / 公共交通 / 移動 / 高齢社会

【研究成果の概要】

高齢化が進む地域ではモビリティの確保が困難で、特に公共交通の貧弱な地域ではマイカー依存が強く、免許の有無により外出頻度や生活の質に大きな差があり、運転断念をどうとらえるかが重要な問題である。本研究では、地域の移動・交通システムをどのように組んでいくかを明確にするため、軽度認知障害を含む高齢ドライバの特性評価による運転可否判断、超小型モビリティやゴルフカート等の車両の活用など、要素の研究を行いつつ、公共交通の再編など超高齢社会における交通計画全体のあり方について検討し成果を得た。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31

【配分額】16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)

【研究分野】医用システム

【研究領域課題番号】25560241 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

脳底部磁気刺激 / 認知症 / 口腔内磁気刺激コイル / 磁気刺激 / 低侵襲治療システム / 脳底部 / 磁場解析 / 高齢者 / 低浸襲治療システム

【研究成果の概要】

まず、患者数が多いアルツハイマー型認知症の疾患部位である海馬を含む脳底部を刺激するために試作した口腔内用磁気刺激コイルを用いて、パルス磁気刺激実験を実施した。脳底部位置で受信したパルス信号受信装置から磁束密度を求め、コイル角度と磁束密度の相関を確認したが、強い相関が見られなかった。
次に、口腔内コイルの数値モデルを作成して磁場解析を行い、コイル角度と渦電流密度の相関を確認した。磁束密度と異なり、相関が見られた。また、口腔内コイルと脳底部の間に磁束を収斂する目的のために磁性球を鼻孔深部の配置した数値解析からは、磁性球が有る時は無い時に比べて最大で約４倍の渦電流密度が得られた。

【研究種目】挑戦的萌芽研究

【研究期間】2013-04-01 - 2015-03-31

【配分額】3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)

【研究分野】リハビリテーション科学・福祉工学

【研究領域課題番号】23500646 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

介護予防 / 行動識別 / 行為系列推測 / 認知症 / プライバシー / 介護 / 行動推定 / 高齢者介護 / 行動予測 / RFID / 高齢者

【研究成果の概要】

認知症対応型介護施設において入居者の行動をデータ化し、解析する手法を見出した。研究により転倒事故の前兆や老衰の兆しなどが検知できる可能性を示した。これらの成果は高齢者の生活の質を高めることに役立てられる。一方、調査を通じて介護施設の多様性が明らかとなった。得られた結果がどの程度汎用性を有するのかは今後その他の施設でデータを集めて検証する必要がある。
介護者の行動推定については、得られたデータから次の行動を推定するより、よりよい介護の仕方を探索することの方が重要であり、また介護者からの期待も高いことがわかった。仮説検証より発見を促す仕組みが求められている。これらの知見は次の研究に生かしていく。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2011 - 2013

【配分額】5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)

【研究分野】リハビリテーション科学・福祉工学

【研究領域課題番号】23300207 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

自動車 / 認知症 / 高齢者 / 社会参加

【研究成果の概要】

自動車を運転する高齢者が、加齢にともない運転が困難になってくると、特に地方地域でモビリティの継続が大きな課題になる。そういった際の対応について、運転特性変化を明らかにし、適切な教育による改善を検討し、また低速の超小型ＥＶへの転換の可能性を実験的に考察し、最終的にバス等の公共交通への転換まで、モビリティが継続しつつ、安全に縮小していけるような方策を提案していく。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31

【配分額】18,850千円 (直接経費: 14,500千円、間接経費: 4,350千円)

【研究分野】地域・老年看護学

【研究領域課題番号】21659527 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

高齢者 / 高齢者介護施設 / 疼痛 / 認知症 / 疼痛有症率 / 疼痛観察尺度 / 看護 / 疼痛ケア

【研究成果の概要】

本研究では、いままで未開拓な領域であった介護施設における疼痛有症率の実態とそれへの対策を明らかにすることで、疼痛管理の向上を促進し高齢者の生活の質を向上させることを狙いとしている。そこで、介護老人保健施設に入所中の高齢者を対象とし、セルフレポートスケール又は疼痛の訴えの困難な認知症高齢者に対しは標準化された疼痛観察尺度を用いて、疼痛有症率を把握すること、疼痛に関連する要因を高齢者の特性と環境及び提供されるケアの双方から探索することを目的としている。最終年度である本年度は、(1)疼痛有症率の実態調査、及び(2)介護老人保健施設の看護・介護管理者による施設の疼痛有症率への認識、疼痛管理の実態に関する調査のまとめを行った。
(1)施設長により研究参加への同意の得られた7つの介護老人保健施設を対象とした。対象者は、そこに入所する高齢者(537人)で本人または家族・後見人により研究への参加同意の得られた者169名とした。対象者の年齢等の属性、日常生活動作、認知機能、日本語版アビー痛みスケール(APS-J)、疼痛有無と強度に関するセルフレポートを調査した。研究の結果、動作時疼痛の訴えのあった者及び疼痛があると判断された者の割合(有症率)は46.2%であった。このことから介護老人保健施設におけるリハビリテーション促進や生活の質の向上にむけ、入所者への疼痛管理の必要性が示唆された。
(2)全国の介護老人保健施設の看護管理者に、そこに入所する高齢者の疼痛有症率と疼痛管理の実態についての質問紙調査を行った。その結果、看護管理者の見積もりによる疼痛有症率は平均22.3%であった。対象となった看護管理者(n=439)の所属する入所フロアにおいて、疼痛ケアマニュアルや標準化された疼痛アセスメントスケールの活用や、入所時・定期的な疼痛アセスメントを行っている施設はごく少数であった。本研究の結果、看護管理者の見積もる疼痛有症率は、先行研究に比べて低いことが明らかとなった。また、疼痛への対策の実施は、ごく少数のフロアにとどまったことから、今後、疼痛管理の向上が求められる。

【研究種目】挑戦的萌芽研究

【研究期間】2009 - 2010

【配分額】3,100千円 (直接経費: 3,100千円)

【研究分野】リハビリテーション科学・福祉工学

【研究領域課題番号】20300194 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

自動車 / 高齢者 / 高齢運転者 / 認知症 / 交通 / 運転 / 移動 / 運転シミュレータ / ドライプレコーダ / ドライブレコーダ

【研究成果の概要】

本研究では、高齢ドライバの運転断念に着目し、そのなかでも軽度認知障害と運転能力の関係を確立することを第1の目標とした。また、運転断念は、その人の生活や地域に大きな影響を持つため、断念後の生活のあり方について、自治体・地域と共同でケーススタディを行い、今後の日本各地で想定されることへのモデルケースを構築することを第2の目標とした。
(1)福井と柏の自動車教習所で約2000件のドライブレコーダで記録した映像・会話データを分析し、高齢ドライバが不安全な運転行動を起こす要因が、加齢による身体・認知機能の低下と不安全行動の抑制力の低下であることを明らかにした。また、高齢者向け教育イベントを福井、柏にて実施し、高齢者の不安全行動に対する自覚を促す自己運転自覚教育システムの開発し、さらに通常の教育方法を比較した結果、開発した教育システムの有効性が示された。
(2)高齢運転者の運転能力を簡単に計測可能なPCシミュレータ(運転能力評価システム)を約100名の高齢者へ適用し、運転能力を評価する指標を開発した。また、開発したシステムを用いて高齢運転者約20名で実験を行い、運転能力評価システムと運転能力の間には、個人差があるものの特徴的な操作があることを確認した。
(3)福井と柏で実施したアンケート、グループインタビューの結果、運転断念に関する意識を分析し、運転断念後のモビリティ確保に向けた課題と超小型自動車の導入可能性についての提案を行った。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2008 - 2010

【配分額】19,890千円 (直接経費: 15,300千円、間接経費: 4,590千円)

【研究分野】地域・老年看護学

【研究領域課題番号】17592291 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

高齢者 / 認知症 / 家族 / 社会資源 / 介護支援専門員 / 質的研究

【研究成果の概要】

本研究は、認知症高齢者および家族による社会資源の利用プロセスを明らかにし、社会資源の適切な活用を阻害または可能にする要因を概念化することを目的として調査を実施した。
訪問看護ステーション等の利用者からインタビュー対象を募り、調査参加の意思を確認を得た上で、インタビューを実施した。介護者へのインタビューでは、認知症高齢者を介護する家族の介護上の困難の経験およびそれに伴う社会資源利用(あるいは非利用)のプロセスを訊ねた。介護支援専門員へのインタビューは、該当する介護者への支援の経験に限って語ってもらうようにした。グラウンデッドセオリー法に基づく質的分析を行って社会資源利用および社会資源利用支援のプロセスを概念化した。
合計で16組のインタビューとその分析を実施した。家族による社会資源の利用の障壁は、1)介護支援専門員側の要素、2)利用者の要素、3)家族の要素、4)その他の要素、とまとめられ、これらの様相とこれらに対する対処法は利用するサービスの種類によって異なっていた。家族のみでの介護に限界を感じるまで頑張ってからサービス利用を考える家族もあり、それには複数の理由が関わっていた。まず、介護支援専門員との関係の開始に苦労する家族があった。利用者の意向はサービス利用に反映するが、どの程度反映するかは主介護者と利用者の続柄により異なるようだった。サービス利用の開始には、利用者の老いに対する受容が利用者・家族のどちらにも必要である様子が伺われた。サービス利用による経済的な負担について言及する家族も見られた。
介護支援専門員による支援には、利用を少しずつ拡大して抵抗感をなくしてゆくという漸増的なアプローチが多様に見られた。非看護職の介護支援専門員は、サービス利用を支援するにあたり、利用者の身体状況に関する見通しがつかないことを不自由感として語る者が複数みられたが、特にそのようには感じていない者もあり、多様であった。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2005 - 2006

【配分額】3,200千円 (直接経費: 3,200千円)

【研究分野】リハビリテーション科学・福祉工学

【研究領域課題番号】17500376 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

認知症 / 高齢者 / ケアマネジメント / 行動障害 / ガイドライン / 家族介護者 / BPSD

【研究成果の概要】

認知症に対するケアマネジメントを効率的効果的に行ない、認知症高齢者を在宅で介護することは、患者本人の生活の質を維持する条件であると同時に、社会保障財政の側面からも、重要な政策課題である。認知症患者が在宅生活を継続出来なくなる理由は、認知機能低下そのものよりも、周辺症状として出現する、興奮状態や被害妄想、暴力、俳徊などの行動障害である。そのため、認知症のケアマネジメントの焦点は行動障害を防止・改善することにあると言える。
本研究では、認知症患者の行動障害を改善した症例についてインタビュー調査を行い、効果的であった介入方法を抽出した。抽出した要素を項目とした質問肢を作成し、量的調査法により204症例を収集・分析した。その結果、1症例あたり3、4種類の行動障害が重複して生起しており、大部分の症例では複数の要因への介入が行なわれていたことが明らかになった。
介入は、健康面、環境面、課題面、コミュニケーション面、家族介護者支援の5要因に向けて行なわれていることが実証された。最も頻繁に行なわれた介入は、コミュニケーション面での介入であり、半数以上の症例で行なわれていたが、痛みや脱水状態への対応など健康面への介入も、予想以上に改善に繋がることが判明した。
これらの調査結果から行動障害を防止・改善するためのケアマネジメント・モデルを開発し、先行研究の成果と照合することによって、ケアマネジャーや家族介護者が活用できる、認知症ケアマネジメント・ガイドラインを作成した。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2005 - 2007

【配分額】3,730千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 330千円)

【研究分野】地域・老年看護学

【研究領域課題番号】16659633 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

積極的歩行訓練 / 高齢者 / 認知症 / 健康維持 / 老人保健施設 / スタッフ / 日常生活援助

【研究成果の概要】

【概要】老人保健施設における「積極的歩行訓練」をスタッフの日常生活援助に効果的に導入することにより、虚弱高齢者が心身の健康状態を維持・向上することを目的とし、昨年度に引き続き2年目は、高齢者(認知症を含む)の歩行訓練を継続し、マニュアル作成の内容について検討した。
【方法】1.研究期間:平成17年4月〜平成18年3月。2.対象者:高齢者14名のうち、健康状態に伴う訓練の中止や退所者が出たため、最終対象者人数9名(女性7名、男性2名、平均年齢83歳、平均要介護度4、認知症老人の生活自立度は、正常1名、IIa1名、IIb3名、III3名、IV1名)。高齢者ケアに熟練したリーダー的存在の介護職員4名。3.研究方法:高齢者個々の日常生活行動の中に個々の健康状態に合わせたスタッフによる歩行訓練を実施した。歩数計を装着し、1日の歩数を観察した他、月に1度、下肢伸展筋力、脚点、5m歩行速度・歩数、握力、体重、推定骨量、内臓脂肪、FIMを測定し、高齢者による主観的満足度、介護職員による高齢者の歩行状態に関する評価について調査した。
【結果】全体的には、立位バランスが向上し、立位安定・尿失禁減少・抑制への減少につながった。軽度の認知症がある高齢者の転倒のリスクが低くなる一方、認知症が重度化すると下肢筋力が向上しても危険を認識する能力が低いために転倒のリスクの減少は見られなかった。日々の歩行訓練は、居室に閉じこもりがちな高齢者の生活への意欲向上につながった。9名中、歩行距離とADLに向上が見られたケース、歩行距離が伸びたがADLに変化が見られなかったケース、歩行への意欲が強いが、歩行で生じる疲労を表現できず健康に支障を来たしたため、歩行距離を伸ばさず、ADL向上を目指したケースの3つのパターンに分けられた。マニュアル作成について職員と検討した結果、定期的な測定・評価を実施することが個々に合った適切な援助を実施する上で重要であることが示唆された。

【研究種目】萌芽研究

【研究期間】2004 - 2005

【配分額】3,100千円 (直接経費: 3,100千円)

【研究分野】リハビリテーション科学・福祉工学

【研究領域課題番号】16300182 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

高齢者 / 運転 / 認知症 / 高齢者特性 / 外界認知 / 反応特性 / シミュレータ / 実車 / 痴呆 / 認知障害 / 加齢 / 運転能力 / 脳機能障害 / 運転行動 / 交通事故 / 交通安全

【研究成果の概要】

高齢化の進展により、痴呆(認知症)になりながら運転を継続しているケースが増大し、事故の危険性がある。このため本研究では、軽度の認知症のレベルにおいて運転の可否の判断ができるようなシステムの構築を目指し、以下の研究を行った。
(1)高齢運転者の運転能力を定量的に計測するモニタリングシステムの開発
超小型電気自動車にセンサ等を実装し、それらにより運転行動を定量データ化するシステムを構築した。また、実際に採取したデータにより、教習所教官の規範データをもとに、定量評価できるような方法を確立した。
(2)認知が衰えた時の運転行動の検討
認知症等で外界の認知が衰えた際の運転行動を、ドライビングシミュレータを用いて検討を行った。特に擬似的な認知低下として、飲酒時のデータをもとに、運転行動を整理した。
(3)高齢者特性のデータ収集
ある町の健康診断に参画して、高齢者全数の認知症の特性、運転の習慣などのデータを収集、整理を行った。これから認知症のレベルは、運転の有無に関係なくある割合を占めており、認知レベルが下がっていて運転継続している例が少なくないことがわかった。
(4)運転免許の高齢者講習時のデータ収集
ある市の自動車教習所の協力により、免許更新の高齢者講習時のデータを集めた。特に、実車講習の画像データを収集するシステムを教習車に搭載し、運転挙動のデータを大量に採取した。これをもとに、不安全行動、認知ミスなど、色々な側面の解析を行った。
(5)運転可能判断ツールの提案
上記の結果を踏まえ、簡易にノートPCにより、認知・反応特性が評価できるようなシステムを開発した。これを用いて、様々なレベルの高齢者のデータを採取し、考察した。明確な結論を得るには、まだデータ数が十分ではないものの、狙った目的が果たせることへの手ごたえを得ている。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2004 - 2006

【配分額】15,100千円 (直接経費: 15,100千円)