【研究領域課題番号】21K02521 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

意思決定 / 青少年 / 危険行動 / 影響要因 / 情動 / 認知 / 対処 / 活用 / 包括的意思決定能力 / リスク / フレームワーク / 健康安全

【研究成果の概要】

意思決定に影響する内的・外的要因，及び要因への認知，対処，活用等の内容を整理するため，米国健康教育基準の基準2：健康行動への影響，及び基準３：情報，製品，サービスへのアクセス・活用について，また同基準に対応した中高用スキルベース健康教育プログラムLesson Planning for Skills-Based Health Education.（Benes,S et.al., 米国保健体育協会，2017）を分析した。プログラムでは，上記２基準に対応して，スキルの解説と具体的内容が示され，２単元の目標，概要，展開例等が示されている。例えば基準２に対応して単元「自分の健康行動に対する“影響”の理解と分析」があり，行動・健康に影響する外的要因としてメディア，科学技術が，個人的要因として規範の認知・価値観等が取り上げられ，かつ影響の「特定」「分析」「要因」「対応」の点から扱われ，8授業例が示されていた。以上から，意思決定に影響する内的・外的要因，要因への認知，対処，活用の具体的内容が把握できた。
一方，上記では扱いが小さい情動反応性について別途まとめた。情動反応性はリスクテイキング，抑うつ等のネガティブ側面との関連が注目されるが，社会的敏感性や養護性等を踏まえたポジティブな発達側面にも関連する。情動の扱いにはネガポジの視点が必要である。また，意思決定スキル尺度の情動関連項目として，中学生用情動知覚尺度日本語版（石津ら，2013）が有用と示唆された。
中高校生の意思決定スキル尺度の開発では，小学校高学年版（古橋ら）を参照できるが，その使用可能性等確認のため，小学校5年生及び中学1年生に予備的に実施した。その結果，小学校5年生には一部質問が高度過ぎるとされたが，中学1年生では問題はなく，過去に中学３年生にも使用可能であったことから，小学校高学年版をベースにすることが適切と考えられた。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2021-04-01 - 2025-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究分野】スポーツ科学

【研究領域課題番号】26560344 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

意思決定 / 行動経済学 / リスク選択行動 / 神経行動経済学 / 経頭蓋直流電気刺激 / リスク / 利得関数 / ゴルフ / テニス

【研究成果の概要】

エースとミスが隣り合わせになっている多くの運動課題は、狙うべき目標位置が予め決定しているものとは大きく異なり、どの位置を目標として選択するかという意思決定がパフォーマンスにとって重要な意味をもつ。そこで本研究では、このような状況を模した運動課題を新たに開発し、リスク下でのヒトの運動意思決定過程についてベイズ統計モデルを用いて検討した。その結果、ハイリスク・ハイリターン型の得点関数を有する課題においては目標設定のバイアスによって期待得点が低下し、学習の進行も遅れることが明らかになった。加えて、経頭蓋磁気刺激を用いた実験により、リスク志向性に対する背外側部前頭前皮質の関与が示唆された。

【研究種目】挑戦的萌芽研究

【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31

【配分額】3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)

【研究分野】社会心理学

【研究領域課題番号】24243061 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

意思決定 / 処方的社会心理学 / 多元社会 / 行動意思決定論 / 意思決定過程 / 不確実性 / 価値 / 社会心理学 / 処方的アプローチ / 多属性意思決定 / リスク / 判断 / 社会的価値 / 社会的判断 / 社会的心理学 / 実験心理学 / 眼球運動測定 / 良い社会 / 面接法 / 社会調査法 / 数理心理学 / 計量心理学

【研究成果の概要】

本研究は、行動意思決定研究を基礎とした多元的価値下での処方的社会心理学の構築を目指すものである。行動意思決定論とは、人々の意思決定についての心理学的知識を基にした記述的な意思決定理論のことである。本研究では、多属性意思決定のの心理学的モデルやそれらの研究知見をもとにして合理的意思決定と「よい意思決定」について検討を行った。本研究では、多属性意思決定の処方的検討によって、多元的観点が「よい意思決定」をもたらすことを検討した。本研究では、言語プルとコール法や眼球運動解析などの実験室内過程追跡技法や面接、社会調査などの手法を用いて、多属性意思決定や多元的社会の問題を検討した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2012-10-31 - 2017-03-31

【配分額】43,550千円 (直接経費: 33,500千円、間接経費: 10,050千円)

【研究分野】社会心理学

【研究領域課題番号】15530411 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

意思決定 / 意思決定過程 / 社会経済 / リスク認知 / ファジィデータ解析 / 過程追跡技法 / 判断 / 画像解析 / 社会経済現象 / リスク / 消費者行動 / 数理モデル / 計量モデル

【研究成果の概要】

本研究の目的は、過程追跡技法などの心理学的方法論や数理計量的方法論を用いて、社会経済環境における判断と意思決定現象を解明し、社会経済現象を意思決定過程分析より明らかにすることであった。意思決定過程は、我々の社会生活や社会経済環境において容易に見出される現象であり、人々は、このような社会経済環境の中で意思決定を行っているのである。それ故、社会経済環境での意思決定過程に関する研究は、社会経済現象の理解にとって有用であると考えることができる。
意思決定現象を説明する上では、効用理論が代表的な理論である。効用理論は、多くの意思決定現象を説明することに成功しているが、意思決定の記述の仕方や意思決定手順やその他の外的課題状況の影響による状況依存的意思決定を説明することには成功していない。例えば、トゥベルスキーとカーネマンが示したように、客観的には同じ意思決定問題であっても、その意思決定問題の記述が異なることによって、その心的構成が変化して、異なる意思決定の結果になるような現象が存在するのである。
本研究では、まず第一に、なぜ効用理論の体系が状況依存的意思決定を説明できないのかを明らかにした。この効用理論には、ランク依存効用理論のような非線形効用理論でさえ含まれることを指摘した。第二には、社会経済環境における状況依存的意思決定を説明する新しい意思決定の定性的モデルを提案した。第三には、社会調査や面接技法や理論的分析を通じて、判断と意思決定に関する社会状況の基本的なタイプを明らかにした。第四には、いくつかの心理実験を通じて、社会経済現象における状況依存的判断と意思決定の定性的特徴と定量的特徴を明らかにした。第五には、過程追跡技法などを用いてリスク判断や意思決定の認知過程の定性的特徴を明らかにした。第六には、心理実験や社会調査の知見をもとに、ファジィ集合論を用いた心理計量モデルや社会経済環境における判断と意思決定を説明する数理モデルを作成した。
これらの知見は、国際学会や国内学会で発表された。また、いくつかの知見は、学術誌において公刊されている。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2003 - 2004

【配分額】3,600千円 (直接経費: 3,600千円)

【研究分野】公法学

【研究領域課題番号】15730009 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

不確実性 / リスク行政 / 科学原則 / EU食品安全機関 / 食品安全委員会 / 意思決定 / リスク管理 / リスク分析 / 科学社会 / 公法学 / リスク / 予防原則

【研究成果の概要】

本年度は、本研究課題の最終年度に当たることを踏まえ、これまでの成果を礎に、EU法およびドイツ法を素材として、不確実性の条件下における行政上の意思決定組織構造の分析をすすめた。その結果、特にEU食品安全機関の設立過程における議論の中で科学的機関の独立性(中立性)・専門的卓越性・透明性がキーワードとして登場していたこと、この点を法的視点からとらえると、近年のリスク行政組織では、法治国原理に基づく科学(性)原則と民主制原理に基づく透明性原則という二つの法原則からのアプローチが重要であることが明らかになった。これらに関しては、既に公表している今年度の成果である「科学性・透明性原則と行政組織構造の法的分析」において、行政上の意思決定における科学的合理性を可及的に追求するという法治国原理に基づく科学原則は、「既知」ないし「熟知」の条件下とは異なり、本研究の対象である不確実性の条件下では、それを過度に要求できず、一定の限定的合理性を追求・担保するため、その時々の科学水準とそれ以前のものを照合し、何らかの異同があれば適時に必要な適合化が義務づけられることとなる。そして、その実現のひとつの担保手法として、科学的な(行政)組織体が、近年、新設・創設されてきていることを明らかにした。また、どの程度の合理性(言い換えれば、どの程度の安定性・安全性)を追求するのかについて、透明で民主的な意思決定が必要となることを明らかにした。この双方の原則をもとに古典モデル、現代モデル、先端モデルという不確実性の条件下における意思決定の合理化モデルを用いて、上記対象地域の法制度を分析・検討した。今後は、化学物質や食品、労働安全衛生や施設安全など、領域ごとの実体法上の特性を踏まえた研究が必要となる。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2003 - 2005

【配分額】2,200千円 (直接経費: 2,200千円)