【研究分野】応用健康科学

【研究領域課題番号】17K01795 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

グループ運動 / マルチレベル介入 / ソーシャルキャピタル / 身体活動促進 / コミュニティワイド介入 / 普及実装研究 / 地域在住高齢者 / ポピュレーションアプローチ / 身体活動 / 地域介入 / コミュニティ / ヘルスプロモーション / 認知症予防 / ヘルスプロモ―ション / ポピュレーションアプロ―チ / physical activity / 行動学 / トランスレーショナルリサーチ / 社会医学 / 老化

【研究成果の概要】

"プラス・テン(10分多くからだを動かす)”を主メッセージとして、多レベルの身体活動促進地域介入(community-wide intervention, CWI)を継続的に実施した。開始5年後に層化無作為抽出法により市民成人3000名に実施した調査で、2013年の介入前と比較し身体活動量の増加を認めた。
多レベル介入のうち2015年度に開始した自宅近隣で自主的に実施する運動グループ継続支援・評価では、参加グループは4年後まで継続的に実施・発展している。継続実施者は下肢筋力の改善、認知機能の維持等の効果を認めた。運動グループは地域の社会資源となり得ることが分かり、市の施策への反映もなされた。

【研究の社会的意義】

身体活動促進のCWIは一定の効果を認めているが、良質の研究・長期的な研究は希少である（Baker, 2015）。本研究では人口約43万人の都市部においてCWIを継続実施し、5年後に主要評価項目である身体活動量に効果を認め得た点は学術的意義が高い。また、行政と大学が中心となり関連各所が連携し、研究と実践が相互にスケールアップ(Reis, 2016)できた点も意義が高く、普及実装研究としても国内外の好事例となり得る。
高齢者の自宅近隣における自主的グループ運動の継続実施を支援し、その効果を整理することができ、更に、具体的な市の施策に繋がっている点、他地区へも応用可能である点は社会的意義が高い。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2017-04-01 - 2020-03-31

【配分額】4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)

【研究分野】応用健康科学

【研究領域課題番号】16H03249 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

身体活動 / 運動 / 健康づくり / ヘルスプロモーション / ポピュレーション戦略 / 地域介入研究 / 生活習慣病 / 地域介入 / クラスターランダム化試験 / ソーシャルマーケティング / 社会医学 / 医療・福祉 / 行動学 / ポピュレーションアプローチ / dissemination research

【研究成果の概要】

身体活動不足をポピュレーションレベルで改善する方策として、ソーシャルマーケティングを活用したコミュニティ・ワイド・キャンペーンに着目し、その効果をクラスターランダム化試験で検討した。島根県雲南市の12地区をランダムに介入地区と対照地区に割付け、ランダム抽出した地域住民4414名の追跡調査を行った。その結果、主要評価項目である5年後の身体活動実施者割合の変化に群間差（4.6%, 95%CI:0.4-8.8）が認められ、介入効果を確認できた。7年後の要介護認定、全死亡では期待した効果を観察できなかった。さらに2016年より、社会実装研究として雲南市全域に介入を広域化する単群前後比較研究を開始した。

【研究の社会的意義】

健康日本21等の政策にもかかわらず、日本人の身体活動は減少傾向にあるが（国民健康・栄養調査）、ポピュレーションレベルで身体活動実施者を増加させる地域介入のエビデンスは極めて少ない。本研究はコクラン・レビュー（Baker, Cochrane 2015）において、収載された33の地域介入研究中で最もバイアスリスクの低い研究と評価されている。したがって、厳密なランダム化試験で地域レベルの身体活動の変化を報告した最初の研究であり、価値が高い。また、この成果を発展させて新しく雲南市全域を対象とする社会実装研究に着手することができたことも成果である。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31

【配分額】17,550千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 4,050千円)

【研究分野】衛生学・公衆衛生学

【研究領域課題番号】25305023 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

経済政策 / 衛生 / 感染症 / 行動学 / 社会医学

【研究成果の概要】

パプアニューギニア村落部にて世帯調査を行い、医療サービス利用に影響を与える因子を混合ロジットモデル、マルチレベルロジットモデル、傾向スコアマッチングにて分析した。その結果、（１）小児の急性症状出現時には、重症度、咳の有無、医療施設までの歩行距離、受診にかかる総費用が関連していた。（２）三日熱マラリアの根治治療実施には医療施設までの交通距離のみが影響していた。（３）新マラリア診断治療ガイドラインの導入による医療サービス利用増加は見られなかった。調査地域における医療サービス利用向上のためには、受診にかかる費用の公費負担やビレッジヘルスボランティアなど徒歩圏内の医療サービスを強化する政策が望まれる。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2013-04-01 - 2017-03-31

【配分額】17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)

【研究分野】応用健康科学

【研究領域課題番号】20500604 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

身体活動 / 運動 / 環境 / 高齢者 / 歩行 / 社会医学 / 行動学 / 地理情報システム / 予防医学

【研究成果の概要】

自宅近隣の環境が人々の身体活動、健康に影響を与える要因として注目されている。本研究では高齢者1921名(65-74歳)を対象に質問紙による横断調査を実施し、環境要因と身体活動・外出・社会参加との関連を検討した。その結果、歩行時間と環境要因(運動場所へのアクセス、社会的環境、景観など)との間に関連が認められた。関連のパターンは身体活動の種類、性別によっても特徴的であり、一般成人を対象としたこれまでの研究とも異なっていた。これらの要因を整備することが高齢者の健康づくり資することが示唆された。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2008 - 2010

【配分額】4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)