Discovery Sagaサイレントキーワード俯瞰

自然風景地 / 自然保護 / サイバーフォレスト / デジタル / 観光利用 / 保護 / 利用 / オンライン / 次世代 / 芸術 / 保護と利用 / 倒木更新 / インターネット / 科学と芸術 / 文学 / ICT

サイバーフォレスト(以下CF)の自然風景地音声映像モニタリングシステムを2021年4月より翌年3月の通年にわたり運用し、ライブ映像音を提供しつつそのアーカイブ公開を継続した。この自然地のデジタルアーカイブ情報とライブ映像音の提供、つまりインターネット上のデジタルな自然情報に、自然地から離れている都市住民が触れることが、自然への意識をどう変化させ、現地に行かずとも自然風景地を保護し利用していると感じられるのか、といった意識変容に関する考察に向けて以下の研究を実施した。
1．研究協力者随筆家青木奈緒氏は昨年度に続き「森へ」と題した随筆3編を執筆した。文学作品の読者は現地に行かずとも遠隔の自然地に触れることができる。3編を研究分担者と共有し、青木氏との意見交換から自然地の芸術表現に関する定性的な知見を得た。
2. 2021年5月にオンラインワークショップを開催した。遠隔地の音のみを聴いてその場所の環境を想像し文章で表現させ参加者間で共有した後に現地画像を提示し、想像との共通点相違点の自由記述後に参加者間での議論を行った。これら文字データから定性的な知見を得た。
3．2021年11月研究協力者サウンドエンジニア岡田晴夫氏が、東京大学北海道演習林前山保存林モニタリング地点および湧水池での自然音体験と録音を実施し、オンライン配信音との比較用データを収集した。
4．2022年3月学生・院生・若手社会人を対象にオンラインワークショップを開催した。CF概要を説明し、CFのアーカイブ映像を用いたクイズと開花観察等を体験後、グループディスカッションを通してCFの活用アイディア検討を行った。5．同月オンラインシンポジウムを開催し、芸術表現による自然風景地の捉え方とその特徴や意義、効果などについて、芸術家と研究者の双方から話題提供および両者交えての議論を行った。

DDI / World Bank / UNIDO / ICT / CIP / ITU / SNA / HDI / 情報通信技術(ICT) / デジタル・デバイド(DD) / デジタル・デバイド・インデックス(DDI) / インターネット

DDI(Digital Divide Index)を国連加盟国・地域を中心とした132カ国について作成した。公表データで作成するという基本方針のもとに、World BankとUNIDO(United Nations Industrial Development Organization)の公表データを用いたが、両者に共通する国・地域が132カ国で、現存の約200カ国・地域から見て、65%の充足率となった。必要データが入手不能な国は、主として、アフリカ、カリブ海、南太平洋の諸国で、基本的なSNA(System of National Accounts)データも整備されていないので、これらの国のDDI推計は今後も難しいだろう。
近年、インターネット、移動体通信機器の急速な発展・普及により、DDI評価の基盤が全産業、全市場に拡大したため、DDIの定義がSNAの定義と似たものとなり、適用範囲がHDI(Human Development Index)のそれとかなり重複することになった。ICT(Information & Communication Technology)のレベルを示す指標としてUNIDOのCIP(Competitive Industrial Performance)を用いているが、CIPは、今日急拡大しているネットワークシステムを介しての取引を計測できないので、今後DDIの定義に、ITU(International Telecommunication Union)などのデータを組み込む必要がある。
今までに判明したことは、CIPの経年変化が特定の諸国間内に閉じられているので、UNIDOのICTレベルに関する5分類評価よりも、本研究で示した14分類の方が明確である、人口の多い国の方がICTの普及に時間がかかり、人口の少ない国に追い抜かれていく傾向があること等である。

インターネット / 日本 / 韓国 / 台湾 / 後援会 / 選挙 / 国会議員 / ICT / IT政策

本研究調査は、先進国で普及著しい新情報通信技術(ICT)が日本・韓国・台湾の政治の現場でどの様な影響を及ぼしているかを検討した。アンケート結果によると、依然マスメディアの影響は無視出来ないが、インターネットを利用した政治広報に今後注目しなければならないと議員が感じていたことがわかった。また、選挙公約の形成過程では、韓国のスタッフの関与が大きく、台湾では民間シンクタンクの関与が大きい。さらに、地方議員のネットワークは政策形成だけでなく、選挙情報において依然重要な役割を担っていると判断された。
日本の国会議員HPの分析では、3年前より議員間のデジタル・デバイドが解消に向かいつつあり、主要政策面では選出区分、衆参、世代間で言及される領域の差がある一方で、自民党内の派閥ではそれは見られなかった。台湾政治では新ICTの導入が初期・発展期にあった。多くの議員は技術の重要性を理解し、環境設備も進む。しかし、実際の運用では多くは主として情報提供に使われている。新興のマスメディアとして、インターネットの即時性と低コストはいままで民主政治のある障害を克服可能かもしれないが、現段階では「すばらしいものだが、それほど売れていない」状態にある。世界の中でも新ICTの普及目覚しい韓国からは、戦後民主主義や選挙制度から同国の特徴や現状に至る歴史的分析、政治制度の進化過程、今後の展望にわたり包括的な知見とインターネット登場後の社会状況が検討された。
以上のように、技術的進化と普及が絶えずいたちごっこになる政治と技術の関係において本報告書は、東アジアの2000年代初めの様相を記し、今後のこの分野に関する研究の発展につながる礎になることが期待される。

【研究分担者】
鎌田直人	東京大学	大学院農学生命科学研究科(農学部)	教授	(Kakenデータベース)
藤稿亜矢子	東京女子大学	現代教養学部	教授	(Kakenデータベース)
後藤晋	東京大学	大学院農学生命科学研究科(農学部)	准教授	(Kakenデータベース)
中山雅哉	東京大学	情報基盤センター	准教授	(Kakenデータベース)
藤原章雄	東京大学	大学院農学生命科学研究科(農学部)	助教	(Kakenデータベース)
鈴木智之	東京大学	大学院農学生命科学研究科(農学部)	助教	(Kakenデータベース)
中村和彦	東京大学	大学院新領域創成科学研究科	講師	(Kakenデータベース)