【研究領域課題番号】18K13892 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

地域素材 / コミュニティ / ソーシャルキャピタル / 町並み / 地域コミュニティ / アンケート調査 / まちづくり / 空き家 / 地域運営

【研究成果の概要】

本研究は，地域の伝統的な素材がいかに地域コミュニティと関係して持続的に使いこなされてきたのかを種別・地域別に事例研究を通じて解明することである。そこで「結と家研究会」を設立し，長野県内各地で聞き取り調査等を行ってきた。藤蔓（佐久穂町佐口），茅（長野市戸隠），麻（大町市美麻）の計３箇所の事例研究を終えた所で新型コロナウイルスが蔓延し，現地調査の取止めが２年以上続いた。
方針を転換し，他の回で準備を進めていた塩尻市奈良井宿において，地域社会の繋がりと暮らしに関する全住民アンケート調査を実施し，9割近い回収率となった。地域素材を広義に捉え，重伝建地区である町並みとソーシャルキャピタルの関係を探索した。

【研究の社会的意義】

これまで地域の特色ある素材としての利用法や構法は事例報告されてきたが，それらとコミュニティの関わりについての類似研究は見られなかったため，本研究で地域素材によってそのコミュニティの規模や自治のシステムを左右し，生業や暮らしと密接に関わることの一端が明らかになった点は今後の研究の基礎となる。
またコロナ禍により方針転換後に実施したアンケート調査では，地域素材の集合体である町並みとソーシャルキャピタル（信頼・互酬性の規範・ネットワーク）の関係に着目したが，建造環境としての物的関係性だけでなく，そこに住まう人々の繋がりや愛着形成に関係していることが明らかになった点は新規性があり、社会的意義がある。

【研究種目】若手研究

【研究期間】2018-04-01 - 2022-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究分野】応用健康科学

【研究領域課題番号】17K01795 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

グループ運動 / マルチレベル介入 / ソーシャルキャピタル / 身体活動促進 / コミュニティワイド介入 / 普及実装研究 / 地域在住高齢者 / ポピュレーションアプローチ / 身体活動 / 地域介入 / コミュニティ / ヘルスプロモーション / 認知症予防 / ヘルスプロモ―ション / ポピュレーションアプロ―チ / physical activity / 行動学 / トランスレーショナルリサーチ / 社会医学 / 老化

【研究成果の概要】

"プラス・テン(10分多くからだを動かす)”を主メッセージとして、多レベルの身体活動促進地域介入(community-wide intervention, CWI)を継続的に実施した。開始5年後に層化無作為抽出法により市民成人3000名に実施した調査で、2013年の介入前と比較し身体活動量の増加を認めた。
多レベル介入のうち2015年度に開始した自宅近隣で自主的に実施する運動グループ継続支援・評価では、参加グループは4年後まで継続的に実施・発展している。継続実施者は下肢筋力の改善、認知機能の維持等の効果を認めた。運動グループは地域の社会資源となり得ることが分かり、市の施策への反映もなされた。

【研究の社会的意義】

身体活動促進のCWIは一定の効果を認めているが、良質の研究・長期的な研究は希少である（Baker, 2015）。本研究では人口約43万人の都市部においてCWIを継続実施し、5年後に主要評価項目である身体活動量に効果を認め得た点は学術的意義が高い。また、行政と大学が中心となり関連各所が連携し、研究と実践が相互にスケールアップ(Reis, 2016)できた点も意義が高く、普及実装研究としても国内外の好事例となり得る。
高齢者の自宅近隣における自主的グループ運動の継続実施を支援し、その効果を整理することができ、更に、具体的な市の施策に繋がっている点、他地区へも応用可能である点は社会的意義が高い。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2017-04-01 - 2020-03-31

【配分額】4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)

【研究分野】衛生学・公衆衛生学

【研究領域課題番号】15H04781 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ソーシャルキャピタル / ネットワーク / 被災地 / 地域包括ケア / 医療・福祉 / コホート研究 / 高齢者 / 社会医学 / コミュニティ / 地域包括ケアシステム

【研究成果の概要】

高齢者の健康や要介護状態には、地域環境や社会経済状況、社会や人との絆であるソーシャルキャピタルが大きく影響を与えることが明かになってきたが、本研究では、全国約30市町村が関わる大規模コホートである日本老年学的評価研究（Japan erontological Evaluation Study，以下JAGES）を実施し、中でも岩沼市は被災地であり、震災前後のデータがあることから、準実験的研究デザインを用いて、震災前、震災直後及び震災からの回復期において、ソーシャルキャピタルや社会環境の変化、災害公営住宅の影響を明らかにした。

【研究の社会的意義】

高齢者の健康には、地域環境や社会経済状況、社会や人との絆であるソーシャルキャピタルが大きく影響を与える。本研究では、全国約30市町村が関わる大規模コホートを用いて解析を行った。特に岩沼市は被災地であり、震災前後のデータがあることから、準実験的研究デザインを用いて、震災前、震災直後及び震災からの回復期において、ソーシャルキャピタルや社会環境の変化、災害公営住宅の影響を明らかにした。震災による住宅の損傷が、認知症の進行やうつ、ADLの低下などに影響を与えること、それまでのソーシャルキャピタルが、その予防や改善に影響を与えることを解明し、今後のコミュニティのレジリエンスを高める方策を明らかにした。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31

【配分額】15,860千円 (直接経費: 12,200千円、間接経費: 3,660千円)

【研究分野】教育学

【研究領域課題番号】23243081 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会教育福祉 / 社会教育 / 地域福祉 / コミュニティ / ガバナンス / Social Pedagogy / 地域教育 / 教育福祉 / 成人教育 / 公共図書館 / コミュニティ教育 / コミュニティ・ガバナンス / 社会教育学 / 社会サービス / 生涯教育 / ソーシャル・キャピタル

【研究成果の概要】

コミュニティにおける市民のガバナンスを基盤に、社会教育と福祉を統合した社会教育福祉という領域を構想して、現代のリスク社会、貧困社会に抗することができるような社会教育（社会教育福祉）のシステムを構築するためにどうすれば良いのか、という問題意識のもとで、日本、韓国、中国、中央アジア、東南アジア、ドイツ、スウェーデン、フィンランド、イギリス、スコットランド、アメリカ、という国々・地域の比較研究を行った。社会教育福祉というアイディアを問題提起するとともに各国の社会教育福祉の具体的なイメージを描いた。その成果は、『社会教育福祉の諸相と課題－欧米とアジアの比較研究』（大学教育出版）にまとめた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2011-04-01 - 2016-03-31

【配分額】34,320千円 (直接経費: 26,400千円、間接経費: 7,920千円)

【研究分野】教育学

【研究領域課題番号】20330162 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会教育 / 生涯学習 / ソーシャル・キャピタル / コミュニティ / 地域・自治体 / 行政組織の再編成 / 社会教育ガバナンス / 自治体改革 / 自治体分権(都市内分権) / 市町村合併 / 指定管理者制度 / サービス・ラーニング / 成人教育

【研究成果の概要】

現在の社会教育・生涯学習の再編動向について全国的に調査し、問題点と課題を明らかにするとともに、ソーシャル・キャピタルとの関連で今後の可能性について検討した。また、海外の動向についても、スウェーデン、デンマーク、アメリカ、韓国の調査をおこない、それぞれの国の生涯学習の再編動向と課題について調査研究した。その成果は、毎年、報告集として刊行し、最後に『社会教育・生涯学習の再編とソ-シャル・キャピタル』(大学教育出版)を刊行した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2008 - 2010

【配分額】14,820千円 (直接経費: 11,400千円、間接経費: 3,420千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】17330106 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

少子化 / コミュニティ / ソーシャル・キャピタル / 世代 / 地域福祉 / 共生 / 共生社会 / 子育て支援 / 高齢化 / 世代共生 / 子育て基金 / コミュニティー

【研究成果の概要】

3年間の研究で大きくは2つのテーマの研究をした。一つは先進22カ国のうちフランスだけが合計特殊出生率の一貫した反転に成功したから、その要因をパリでの参与観察法で探求してきた。日本での応用可能性に絞ると、制度化された「公認保育ママ」、フランス人全体への政府の手厚い家族支援のうち特に権利として勝ち取られてきた子育て関連休暇制度、そしてフランスのCNAF、これは日本で長らく私が提唱してきた「子育て基金」と規模が類似していたから、この導入の検討が日本的な文脈でも有効である。
国内では北海道伊達市と鹿児島市での少子社会調査を実施した。市民のソーシャル・キャピタルが相対的に貧困であれば、地域社会における子育て支援の輪が広がらない。さらに、ソーシャル・キャピタル調査結果と自由意識の側面を表すいくつかのデータを組み合わせたら、「自由意識」よりも「伝統意識」と高い合計特殊出生率とが正相関した。
まとめると、日本都市においては、ソーシャル・キャピタルに恵まれ、伝統意識が強い都市に合計特殊出生率が高く、それが乏しく自由意識が強い都市では少子化が進む傾向にあると主張できる。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2005 - 2007

【配分額】11,170千円 (直接経費: 10,000千円、間接経費: 1,170千円)

【研究分野】地域研究

【研究領域課題番号】16710177 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アメリカ / ボストン / シビルソサエティ(市民社会) / ソーシャル・キャピタル / 社会関係資本 / コミュニティ / 開発 / 公共性 / ソーシャルキャピタル

【研究成果の概要】

研究助成の最終年度となる今年度は、ボストン市ノースドーチェスターにおける過去2年間のデータ収集を続ける一方、このコミュニティにおける地域再生の試みをアメリカ全体の政治・経済・文化的潮流のなかに位概づけるべく、他地域の事例についても調査を進めた。特に、ディズニー社のイニシアチブのもと、ニューアバニズムの都市開発手法を用いながら、「古き良きアメリカ」の人間関係を体現すべく人工的に開発されたコミュニティ(フロリダ州)、カジノ導入により経済的基盤の強化を図りながら、自らの文化的伝統・尊厳の維持を目指しているネイティブ・アメリカンのコミュニティ(マサチューセッツ州)、連邦政府からの補助金に大きく依存する一方、独自の法体系を施行することで、合衆国との完全統合を拒んでいるアメリカ自治領(アメリカン・サモア)、厳罰化の流れのなかで増大する刑務所産業に強く依存するコ農村ミュニティの現状(テキサス州)などを訪問する機会が持てたことの意義は大きく、本調査を分析する際のキータームである「ソーシャル・キャピタル(社会関係資本)」の概念の有効性ならび限界に関する知見が得られた。特に、パットナムの分析では、果たして人工的にソーシャル・キャピタルが作られるのか、経済的に政府(ないし公共事業)に大きく依存した地域におけるソーシャル・キャピタルをどう評価すれば良いか、といった点などへの考察が弱いとされる。これらの調査・分析を通じて、今後、より多角的な視点からパットナムの理論への批判ないし肉付けを行ってゆくための貴重なデータが収集できた。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2004 - 2006

【配分額】3,500千円 (直接経費: 3,500千円)