【研究分野】地域研究

【研究領域課題番号】16H03319 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

インドネシア / 工業団地 / 地域社会変容 / 商業集積 / グローバリゼーション / 都市化 / ベトナム / 地域社会 / 社会変容 / 共生社会 / 日系企業 / 雇用 / 消費 / 農村社会

【研究成果の概要】

グローバリゼーションが進展するなか、東南アジアでは工業団地の進出が著しい。インドネシア・カラワン県S村をフィールドとした調査から、こうした工業団地の進出によって地域社会の混住化が進んでいる状況が明らかとなった。しかもそれはコミュニティ内部における工場労働者用アパート群の立地や、小規模な商業従事者の流入によってももたらされている。地域の構造はミクロなレベルから変わってきていることが示された。

【研究の社会的意義】

東南アジアの工業化は工業団地を基盤として、日系企業によって担われてきた。調査対象とした工業団地も日系総合商社が運営している。したがって、本研究は日本経済の発展とともに、東南アジアの地域社会がどのような影響を受けているのか明らかにしていて示唆多い。また、国際的な経済関係のレベルと地域の変容をつなぐ事象は、従来の地域研究がかならずしも中心的に扱ってこなかったテーマであり、学術的にも貢献は大きいと考える。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31

【配分額】16,640千円 (直接経費: 12,800千円、間接経費: 3,840千円)

【研究分野】ヨーロッパ語系文学

【研究領域課題番号】15320036 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

イングリッシュネス / ブリティッシュネス / 帝国主義 / 小英国主義 / コスモポリタニズム / 都市と田舎 / 土地に還れ / ポストコロニアル / 都市化 / 都市 / 田園 / グローバリゼーション

【研究成果の概要】

本研究の目的は、後期ヴィクトリア朝からエドワード朝あたりにかけて成立した、田園主義的価値観を基盤としたイングリッシュネスという概念が、どのような歴史的コンテクストのなかで、どのような他の概念(ブリティッシュネス、コスモポリタニズムのような)との関連のなかで生じてきたか、を追跡することをとおして、イングリッシュネス概念の特質を明らかにしようとすることであった。
4年間の研究をとおして確認しえたことは、この時代のイングリッシュネス概念というのは、18世紀後半以降の産業革命とそれに起因する都市化の拡大という現象と、大英帝国の帝国主義的拡大とそれによる民族と文化の多様化という現象とが契機となって形成された反動的メンタリティであり、それぞれ都市化の反動としての田園への回帰(「土地へ還れ」)と、大英帝国の拡大の反動としての「小英国主義」という傾向を帯びつつ、文化的に構築された概念だったということである。
そしてそれはまた、グレート・ブリテン・アンド・アイルランド連合王国成立以後、ヴィクトリア朝のなかで進んでいた国民国家的ナショナリズムの展開(「想像の共同体」という問題)と深く関わった政治的に構築された概念でもある。その意味でそれは、OEDやDNBといった大きな辞典・事典の編纂・英文学のカノンおよび英文学の研究方法の成立、国家的英雄の銅像の建立といった現象とも関わる問題だった。
そのようなものとして、この主題は18世紀後半以降の政治的・経済的・社会的・文化的な多様な動向と関連させて研究しなければならないものであり、それがまさにわれわれが文学と歴史の学際的研究をめざしたゆえんである。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2003 - 2006

【配分額】16,300千円 (直接経費: 16,300千円)

【研究分野】交通工学・国土計画

【研究領域課題番号】11750467 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

国土計画 / 産業立地 / 地域開発 / マレーシア / タイ / グローバリゼーション / 規制緩和 / 都市化 / 国土構造 / グローバル化 / 都市構造

【研究成果の概要】

当該研究においては、まず基礎的なデータとして対象国であるタイ・マレーシア両国の企業立地および開発動向のデータ収集につとめ、基本的な分析を詳細に至るまで検討した。次にそのデータを踏まえて、両国の経済成長をささえた製造業、及び近年の発展が著しい情報通信産業の企業立地の簡略的なモデルを提示し、同時に産業立地政策及び国土政策をレビューしてバランスの取れた国土構造形成の達成度に関する政策評価を行った。その成果は別紙(様式8裏面)の通りであり、国別に日本語、英語で各学会、論文誌に掲載された。
研究の具体的な成果として、以下のようなものが挙げられる。
1.企業立地については、両国において歴史的文化的差異から基本的な性質に違いが見られるものの、グローバル化の影響が進行している近年の傾向としては、共に国内で最も大きな都市でもある首都の近郊に立地が促進される傾向がある。
2.バランスの取れた国土構造を形成する主体である政府政策に関しては、国土計画において文言的に産業立地の地方分散を唱えているものの、実際の開発事業においては、タイの東部臨海開発計画、マレーシアのMSC(マルチメディアスーパーコリドー)に見られるように、首都を中心とした大都市圏(概ね車で2時間以内の距離)で行われる傾向があり、その他の各開発(工業団地、空港・港湾等基礎的インフラ)も、大部分がそれらの地域で行われており、結果としてバランスの取れた国土構造を目指す政策にはなっていない。
3.近年は、情報通信産業等の発展によって産業立地の集中化が加速されるとともに、グローバル化による各国間の立地競争とそれに伴う規制緩和の波により、バランスの取れた国土構造形成を目指す政策が益々取りにくい状況になっている。産業の過集積と過剰都市化を防止するためには、一国ではなく多国間での協調を前提とした国土政策・産業立地政策の立案が不可欠と考えられる。

【研究種目】奨励研究(A)

【研究期間】1999 - 2000

【配分額】1,500千円 (直接経費: 1,500千円)