【研究分野】文化人類学・民俗学

【研究領域課題番号】16H01969 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ジェンダー / 文化人類学 / 地域研究 / 暴力 / グローバリゼーション / ディアスポラ社会 / 女性への暴力 / 名誉 / グローバル化 / ムスリム社会 / 家父長制度 / 女性差別 / 移民 / 社会学

【研究成果の概要】

科研事業・研究成果公開促進費を受けて、2021年2月に『ジェンダー暴力の文化人類学』（472ページ）を昭和堂から出版した。編者は代表の田中雅一と嶺崎寛子である。序章を除いて３部、１７章から成る。科研の分担者以外に、科研の研究会で発表した4名の若手研究者に寄稿をお願いした。２1年度に３回の合評会が実施された。また書評が、『文化人類学』（86巻3号、2021年）に掲載された。本書によってジェンダー暴力の性質や種類が比較の観点から明示された。今後の課題として、ジェンダー暴力を扱う他領域との連携を探りたい。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31

【配分額】44,590千円 (直接経費: 34,300千円、間接経費: 10,290千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】22330226 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

高等教育 / 国際化 / 多極化 / 国際協力 / 国際連携 / 新興国 / 東アジア / 東南アジア / 質保証 / グローバル化 / 留学生 / ジェンダー / 労働市場

【研究成果の概要】

世界の急速な構造変動に対する高等教育の国際化のあり方の変化について、理論・国際動向・実証の各側面から総合的に検討した。第一に、各国の高等教育の国際化が、各々の国内・国際双方の文脈の違いにより異なること、第二に、各国が確実にグローバルな変化への対応をより強く迫られていること、第三に、高等教育のイニシアティブの多極化が進行し、日本の高等教育の国際的位置づけに大きな影響を及ぼしていることを明らかにした。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2010 - 2012

【配分額】18,200千円 (直接経費: 14,000千円、間接経費: 4,200千円)

【研究分野】ジェンダー

【研究領域課題番号】16310170 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

移動 / グローバリゼーション / ジェンダー / 場所 / 移民研究 / かたり / 女性移民 / 再生産 / グローバル化 / 移民女性 / 境界 / 語り / 移動の文学 / 国際性別分業 / ナショナリティ / 地域コミュニティ / 近代家族 / 国家

【研究成果の概要】

プロジェクトの目的は、ジェンダー研究の提起してきた課題をグローバリゼーション研究がどのように受け止めることができるのか、二つのG研究(ジェンダー研究とグローバリゼーション研究)の接点から現代という時代を読み解く課題をいかに発見するか、という点にあった。こうした課題への接近方法として、プロジェクトでは、移動する女性に焦点を当ててきた。それは、1)人の移動にかかわる研究領域が二つの研究領域を連接する接点に位置すること、2)二つのG研究が、国家の領域性と一体化してきた近代的な知の枠組に対する挑戦でもあり、定住あるいは居場所と対比した移動はそのことを明らかにするテーマのひとつであること、にある。プロジェクトでは、これまでの移民研究の方法的な再検討の作業から始め、民博地域企画交流センターとの共催で開催したシンポジウム「移動から場所を問う」は、その研究成果である。ここでは、人の移動にかかわる隣接領域の研究者を中心として、移動から場所を捉え返すという問題提起に対して、海外からの報告者9名を含めた11名の参加者を得た。移民研究の再検討を手がかりとして、移動のジェンダー化という課題を理論的に明らかにするとともに、人文科学と社会科学との対話を通じて、二つのG研究が提起する問題を模索することにした。<女性、移動、かたり>を掲げたワークショップは、韓国の世宗大学の朴裕河、アメリカのコーネル大学のブレット・ド・バリー両氏の参加によって、海外研究者との交流を進め、その成果の一部をオーストラリア国立大学、コーネル大学において報告した。これらワークショップを通じて、1)グローバリゼーション研究が新しい局面に入っており、2)再生産のグローバル化におけるジェンダーの課題として、ジェンダー研究の成果を踏まえた女性移民研究が要請されており、3)二つのG研究を含めた研究領域の間での対話の必要性が再認識された。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2004 - 2007

【配分額】14,100千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 600千円)

【研究分野】社会学(含社会福祉関係)

【研究領域課題番号】14310073 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ジェンダー / ニュー・エコノミー / グローバル化 / 規制緩和 / 再規制化 / 福祉国家 / 国際研究者交流 / 国際情報交換

【研究成果の概要】

本研究は、経済グローバル化のもとで、「ニュー・エコノミー」として生じているとされる産業構造や労働組織など変化について、英、独、米および日本について、ジェンダー関係との関連を比較分析するもの。たとえば、産業や労働の組織の「フラット化」や「柔軟化」が語られながら、じつは社会的格差の拡大が懸念されること、また、近年の規制改革や福祉国家改革のベクトルでも、規制緩和や民営化ばかりではなく、再規制化やセーフティネット強化の要素が見逃せないこと、これらの事象のいずれもジェンダー関係と交差していること、が指摘される。対象4国は、今日の世界経済で大きな比重をもち、かつ相互に意味ある好対照をなしている。なにより4つの国は、異なる性格のジェンダー・レジームを持っている。アメリカは女性の就業を促進する方向に最も進んでおり、日本は女性の世帯内役割を最優先するジェンダー・レジームであるように見える。福祉と産業労働、家庭を横断するジェンダー・レジームは、収斂しているのか、あるいは強い経路依存性のもとで分岐しているのかなどの論点が、本研究で解明され発表されてきた。
すなわち、2002年9月3日には東京大学において、公開シンポジウム「グローバル時代の「ニュー・エコノミー」-日米欧の比較ジェンダー分析」を開催し、本研究のコンセプトについて研究グループの外部から意見等を得た。その内容は、雑誌『現代思想』31巻1号(2003年1月号)の特集「トランスナショナル・フェミニズム」として発表された。2003年9月末にはブレーメン大学、2004年3月初めには日本国内で、海外共同研究者との研究会を集中的に開催した。研究の成果を広く社会に還元するべく、2004年3月4日に東京大学において、公開シンポジウム「グローバル時代の「ニュー・エコノミー」-日米欧の比較ジェンダー分析II」を開催(第18回東大社研シンポジウム)。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2002 - 2003

【配分額】13,800千円 (直接経費: 13,800千円)