【研究領域課題番号】19K20530 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

インフォーマル・リサイクル / ウェイスト・ピッカー / ウェイスト・ピッカーの収入レベル / インドネシア / 廃棄物最終処分場 / マレーシア / 東ティモール / リサイクル率 / 収入レベル / マレー語圏

【研究成果の概要】

本研究の目的は、マレーシア、インドネシア、東ティモールを事例に、学術面では、インフォーマル・リサイクルの成立から衰退について明らかにし、実務面では、各条件下でどのような政策を行うことがインフォーマル・リサイクルも最も効果的に活かすことができるのかを明らかにすることである。
インドネシアではウェイスト・ピッカーの活動が盛んだが、マレーシアでは盛んであるとまでは言えない。しかしながら、マレーシアにおいても廃棄物最終処分場におけるウェイスト・ピッキングが実施されており、統合的廃棄物管理を実施することができる可能性は残されている。萌芽期についてはCOVID-19の影響により調査を実施できなかった。

【研究種目】若手研究

【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究分野】地域研究

【研究領域課題番号】26360021 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

生業戦略 / マレーシア / インドネシア / 資源利用 / 環境 / 開発 / 生業 / 人口流動 / 国際情報交換

【研究成果の概要】

マレーシアトレンガヌ州ゴンバライ村で、また、インドネシア西ジャワ州スメダン県ランチャカロン郡のナガラワンギ集落とチパリア集落でそれぞれ調査を行った。インドネシアでは、農業を主たる生業とする世帯で、換金作物であるサツマイモと、主食である米の栽培について、選好に差異があることがわかった。これには、耕地の水はけ等の微小環境、所有する耕地面積、サツマイモの価格の変動など、多様な要因が影響している。マレーシアトレンガヌ州ゴンバライ村では、村から転出して他州や州内他地域に移動した人々が再び村に戻ってくることは少なく、また、転出先からさらに別の州や地域に移動する者が多いことがわかった。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31

【配分額】3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)

【研究分野】水圏生産科学

【研究領域課題番号】25304029 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

赤潮 / 有害藻類 / 渦鞭毛藻 / 東南アジア / 国際研究者交流 / 分布 / Cochlodinium / Amphidinium / インドネシア / マレーシア / ベトナム / フィリピン / シンガポール

【研究成果の概要】

東南アジア沿岸域における新規有害藻類の分布を現地研究者と連携して調査し，出現種の微細構造観察と分子系統解析を行った。Cochlodinium polykrikoidesの新たな出現をインドネシアのランプン湾で確認し，種内系統群を特定した。Amphidiniumは小型種が東南アジア沿岸域に広く分布することを確認した。2014年にジョホール海峡に出現した有害種Karlodinium australeを同定し，東南アジアにおける類縁種K. decipiensの分布を確認した。Chattonella sp.の出現をマレーシア，タイ，インドネシアで確認し，作成した培養株を用いて細胞内微細構造を比較した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2013-04-01 - 2017-03-31

【配分額】17,810千円 (直接経費: 13,700千円、間接経費: 4,110千円)

【研究分野】地域研究

【研究領域課題番号】18310165 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東南アジア / イスラム教 / 社会秩序 / 秩序構築 / マレーシア / インドネシア / 教育 / 民族 / 改宗

【研究成果の概要】

民族や宗教共同体などの人間集団の分類概念を例にとり、外来の概念が東南アジアで受容され、イスラム教圏東南アジアの各地に伝播する過程で、在地の公権力との関係においてさまざまな形で受容されていった様子を明らかにした。また、具体的な事例研究として、2004 年のインドネシア・アチェ州の津波被災および2008 年のマレーシアの総選挙を例にとり、社会秩序再編の過程で情報や「知」がどのような役割を果たし、その際に学知に対抗する「知」がどのように作りだされ、どのような影響を及ぼしえたのかを明らかにした。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2006 - 2009

【配分額】17,120千円 (直接経費: 14,300千円、間接経費: 2,820千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】18402034 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ジャカルタ / ライフヒストリー / 社会変容 / ライフ・ヒストリー / 都市史 / 商人 / 行商人 / インドネシア / マレーシア / 都市 / 低所得者

【研究成果の概要】

3年間に亘りジャカルタ市南郊の低所得者の集住地区であるレンテンアグン町において、露天商・行商人たち、ならびに同地区内にある伝統的市場で商いをする商人たち(商店主並びに行商人)からその個人史(パーソナルヒストリー)の聞き取りを行なった。また、北部の中国系住民が多く住む商業地区コタにおいて、中国系の商人たちからも同様なききとりを行なった。それを通じて、開発政策の中で烈しく変容する庶民の生活を描き出し、それが大きな歴史をどのように投影しているのかを考察した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2006 - 2008

【配分額】5,990千円 (直接経費: 5,000千円、間接経費: 990千円)

【研究分野】固体地球物理学

【研究領域課題番号】14253004 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

絶対重力計 / 超伝導絶対重力計 / 重力基準網 / 東アジア / 中国 / インドネシア / マレーシア / フィリピン / 絶対重力基準網 / 絶対重量計 / 超伝導絶対重量計 / 絶対重力規準網 / 超伝導力計 / 重力測定

【研究成果の概要】

東アジア・東南のアジアの絶対重力基準網の確立を目指して,2002年から2005年の4年間に京都大学大学院理学研究科,国土地理院及び中国科学院測量及び地球物理研究所が中心となり,国内外の関連機関の協力を得て,中国10カ所・10点(武漢,南寧,上海,北京,昆明,拉薩,香港,烏魯木斉,西安,西寧),台湾1カ所・2点(新竹1,新竹2),インドネシア4カ所・4点(バンドン,ジョグジャカルタ,チビノン,ポンティアナク),マレーシア2カ所・2点(クアラルンプール,コタキナバル),フィリピン1カ所・1点(マニラ首都圏マカティ),タイ2カ所・2点(バンコク,チェンマイ)及び日本8カ所・9点(京都C,京都J7900,江刺,松代,神岡,室戸,阿蘇,瑞浪,那覇)の計28カ所(30点)における絶対重力測定を実施した.これにより,1000km〜3000kmの距離で東アジア・東南アジアを結ぶ絶対重力基準網が構築できた.また,この基準網を将来は南半球まで広げることを視野にいれて,南極昭和基地及びオーストラリアにおける絶対重力測定が実施された.
武漢,北京,香港,新竹及び京都においては複数のFG-5型絶対重力計の相互比較を行った.その結果,機器の違いに依存する測定値の差は,ほぼ11μGal以内であることが明らかになった.
武漢,バンドン,京都,江刺,松代及び神岡においてはFG-5型絶対重力計と超伝導重力計の比較測定の結果から超伝導重力計のCalibration Factorを0.1%の精度で求めることができた.
これまでに他のキャンペーン等で絶対重力測定が実施されている重力点については,今回の測定結果の過去の結果との比較が行われた.その結果,南寧,上海,チェンマイにおいては最近20年間に重力変化はほとんど見られなかったのに対して,拉薩においてはヒマラヤの隆起に対応する重力の減少がみい出された.
今後5〜10年の間隔をおいて,各重力点の再測を行えば,大陸と島弧の相対的な上下変動をcmオーダーで明らかにすることができると期待される.

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2002 - 2005

【配分額】41,470千円 (直接経費: 31,900千円、間接経費: 9,570千円)

【研究分野】人文地理学

【研究領域課題番号】10680077 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

周辺地域 / 都市化 / 産業化 / 農業政策 / 亜熱帯農業 / 土地改良事業 / 沖縄 / マレーシア / 都市化・産業化 / 土地資源利用 / 農業基盤整備事業 / 土地改良 / 土地開発 / インドネシア / サトウキビ農業 / 畜産 / 社会交切

【研究成果の概要】

東南アジアは現在,日本が高度経済成長期に経験したような大きな社会変動のうねりの中にある.都市部では居住問題が深刻化し,農村部では耕作放棄,農業離れといった現象が顕在化している.しかしこうした事態に対する社会の認識や政策的対応は,日本とはかなり異なっている.経済発展に伴う国土利用の再編は不可避であるが,社会がどのような対応をみせるかは一様ではない.高度に経済の発展した今日の日本において,農村部や地方といった「周辺地域」の社会をどう考えていくかは,なかなか見通しの見えない問題の1つであるが,本研究では,東南アジアのケースを念頭に置きながら,日本の「周辺地域」の問題の再検討を試みた.
本研究では,具体的な研究対象地域として沖縄県を選び,1972年の日本復帰以降の生態-社会システム変動を追った.とくに焦点を当てたのは,「周辺地域の中の周辺地域」離島部における農業政策の展開と農業の動態である.復帰後約30年を経た今日,沖縄離島農業の現場では,農業政策の推進をめぐり様々な混乱が起きている.本研究では,石垣島と多良間島を主要なフィールドとして徹底したフィールドワークを積み重ねることにより,政策の遂行をめぐる現場での混乱の背後にある問題の構造を明らかにした.主要なポイントを1つ挙げれば,政策サイドが,現実の複雑な社会的・自然的環境やその下での農家の複雑な行動をほとんど想定しないままに,抽象的な農業近代化論に依拠した政策を推し進めたということがある.これまで,日本の農業政策や地域開発政策は,どちらかというと国家的な理念や政策目標の実現に力を注ぎ,現場での実態理解が政策形成に大きな影響力をもつことはなかった.しかし,今後の日本の農業政策や周辺地域の開発政策を再考していく際には,東南アジアの農業政策や地域開発政策が歩んだ,現場での実態重視へという流れから学ぶところが少なくないと考えられる.

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】1998 - 2001

【配分額】2,600千円 (直接経費: 2,600千円)