【研究分野】日本史

【研究領域課題番号】24320122 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

近現代史 / グローバル化 / 教科書 / 比較歴史学 / 日本史一般 / 国際情報交換

【研究成果の概要】

この研究は、海外における日本の近現代史のイメージが、20世紀末から21世紀にかけて、どのように変容したのかを、学校の教材を用いて考察したものである。西欧と、中東、南アジア、東アジア、アメリカの諸国を、検討の対象とした。この研究の目的は、今後の日本近現代史研究を、広く海外の研究者と協力して進めていくための視点を探ることであった。具体的な研究作業を通して、複数の重要な知見を売ることができた。研究成果報告書は、冊子体で作成した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31

【配分額】17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)

【研究分野】哲学・倫理学

【研究領域課題番号】24320007 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

国際研究交流、ドイツ / 人権 / カント / 世界市民 / グローバル化 / 人間の尊厳 / 法と道徳 / 国際研究者交流、ドイツ / 国際情報交換 / 理性 / 尊厳 / 国籍 / 普遍主義

【研究成果の概要】

本研究の第一の成果は、日独倫理学コロキウムを4回開催し（ドイツで3回、日本で1回）、国際研究交流を実現したことである。グローバル化した世界における人権問題を、その問題に対峙しているドイツ人哲学研究者と重ねて討議できた。カント実践哲学に依拠しつつ行われた討論から得た成果として次のものが挙げられる。まず、人権は制度・機関なくして実現するものでないものの、それだけで実現するものでもないことを確認した。次に、人権と＜人間の尊厳＞との関係について、見解の相違があることを確認し、双方の理路を明らかにした。さらに、人権を実現するための政治がいかに道徳と関係しているかを、その道徳の意味とともに明らかにした。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31

【配分額】8,320千円 (直接経費: 6,400千円、間接経費: 1,920千円)

【研究分野】史学一般

【研究領域課題番号】23242036 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

「仏教」文明 / 世間（世俗）秩序 / 造形 / 文字言語 / 複合宗教 / グローバル化 / 多様化 / 国際交流 / 国際研究者交流 / 国際情報交換 / ヴェトナム / 中国 / 韓国 / アメリカ / インド / スリランカ / 東南アジア / レーダー探査 / 差異 / 韓国益山 / 中国太原 / イギリス / 舎利 / 石窟 / 日本史 / 中国史 / 朝鮮史 / 文献学 / 美術史 / 考古学 / 仏教学全般 / 思想史

【研究成果の概要】

インド亜大陸発祥の「仏教」がアジア世界に広く流伝したことと、そのアジア世界で多様な国家や社会や文化が形成されていくこととが、どのような関係にあったのかを調査研究した。とくに、国家の構築と社会の秩序化、造形表現や文字言語表現の展開、諸宗教や儀礼・習俗との複合、という三つの観点からアプローチした。そして、これらの観点が文明としての「仏教」の三要件に合致するものと考えた。同時に、このような「仏教」文明の観点からアジア世界を理解しなおすことの重要性と必要性を、様々な方法（シンポジウム、研究会、共同調査、論集刊行など）で検証し、また、広く訴えた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31

【配分額】27,040千円 (直接経費: 20,800千円、間接経費: 6,240千円)

【研究分野】地域研究

【研究領域課題番号】22401009 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

グローバル化 / 市民社会 / 社会運動 / 多文化主義 / アフリカ系人 / 先住民 / 市民権 / 社会的包摂 / 政治参加 / 社会的排除 / 南北アメリカ / エスニシティ / 国家 / 民主化 / アファーマティブ・アクション / 多国籍 / 国際情報交換

【研究成果の概要】

本研究では、先住民とアフリカ系人の市民権拡大を求める運動と国家による社会的包摂政策、とりわけ多文化主義政策の調査・分析を通じて、ラテンアメリカ諸国を中心とした南北アメリカにおける国家と市民社会の関係の現状を析出した。その成果の一端は、ペルーとメキシコにおいて現地の研究者とともに国際セミナーを開催して議論したほか、国内学会での個別報告や学会誌での論文発表を行い、最終年度に成果報告書を作成した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2010 - 2012

【配分額】18,850千円 (直接経費: 14,500千円、間接経費: 4,350千円)

【研究分野】社会学(含社会福祉関係)

【研究領域課題番号】14310073 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ジェンダー / ニュー・エコノミー / グローバル化 / 規制緩和 / 再規制化 / 福祉国家 / 国際研究者交流 / 国際情報交換

【研究成果の概要】

本研究は、経済グローバル化のもとで、「ニュー・エコノミー」として生じているとされる産業構造や労働組織など変化について、英、独、米および日本について、ジェンダー関係との関連を比較分析するもの。たとえば、産業や労働の組織の「フラット化」や「柔軟化」が語られながら、じつは社会的格差の拡大が懸念されること、また、近年の規制改革や福祉国家改革のベクトルでも、規制緩和や民営化ばかりではなく、再規制化やセーフティネット強化の要素が見逃せないこと、これらの事象のいずれもジェンダー関係と交差していること、が指摘される。対象4国は、今日の世界経済で大きな比重をもち、かつ相互に意味ある好対照をなしている。なにより4つの国は、異なる性格のジェンダー・レジームを持っている。アメリカは女性の就業を促進する方向に最も進んでおり、日本は女性の世帯内役割を最優先するジェンダー・レジームであるように見える。福祉と産業労働、家庭を横断するジェンダー・レジームは、収斂しているのか、あるいは強い経路依存性のもとで分岐しているのかなどの論点が、本研究で解明され発表されてきた。
すなわち、2002年9月3日には東京大学において、公開シンポジウム「グローバル時代の「ニュー・エコノミー」-日米欧の比較ジェンダー分析」を開催し、本研究のコンセプトについて研究グループの外部から意見等を得た。その内容は、雑誌『現代思想』31巻1号(2003年1月号)の特集「トランスナショナル・フェミニズム」として発表された。2003年9月末にはブレーメン大学、2004年3月初めには日本国内で、海外共同研究者との研究会を集中的に開催した。研究の成果を広く社会に還元するべく、2004年3月4日に東京大学において、公開シンポジウム「グローバル時代の「ニュー・エコノミー」-日米欧の比較ジェンダー分析II」を開催(第18回東大社研シンポジウム)。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2002 - 2003

【配分額】13,800千円 (直接経費: 13,800千円)