【研究分野】観光学

【研究領域課題番号】16K02080 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

自然災害 / 観光地 / レジリエンス / 湘南 / 避難 / 津波 / Eco-DRR / 自治体 / 観光 / 海岸 / 避難行動 / グリーンインフラ / 観光防災 / リスクマネジメント / ハザードマップ / 海水浴客 / シミュレーション / 避難シミュレーション / 相模湾 / 地域防災計画 / 連携 / 防災 / 都市計画 / 避難誘導 / 津波災害 / リスク / 情報

【研究成果の概要】

近いうちに巨大地震が発生することが予測される太平洋沿岸における一大観光地である湘南は、地震津波の発生に対して安心を提供できるのかという疑問から、湘南エリアにある自治体へのヒアリング 、鎌倉を中心とする歴史研究、避難シミュレーション、海辺の観光者へのインタビュー調査などから現状と課題を把握した。政策上では防災と観光が分断し、広域連携は遅れ、観光者意識は高くなく、避難ビルの課題は多いこと等を把握した。

【研究の社会的意義】

沿岸観光都市において、自然災害（とくに地震津波）リスクは常に念頭におくべき事項であるにもかかわらず、自治体の政策上は切り離され、観光者は防災意識が薄いことが想定されを忌避することが明らかとなった。本研究で用いた分野横断型の自治体ヒアリングや、同一調査を複数自治体に対して行う広域観光エリアでは一都市のみを対象とした研究では捉えることができない課題が存在することも明らかとなった。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31

【配分額】4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)

【研究分野】地理学

【研究領域課題番号】24240114 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

地形 / 地震災害 / 津波 / 地盤災害 / 海底活断層 / ハザードマップ / レジリエンス

【研究成果の概要】

東日本大震災の多様性と地域性の問題の解明は、第一級の災害地理学的課題である。本研究は津波と液状化について、①災害の分布と発生要因を精査し、②その地理分布を俯瞰的に類型化し、③今後の災害予測や被害軽減のあり方を検討した。また、④既存のハザードマップを総合的に検証し、⑤地形地質等の土地条件の適切な考慮によるハザードマップの改良法を提言した。さらに、⑥ハザードマップにリアリティを持たせるための３Ｄ化を検討し、防災地理教育への展開を図った。こうした成果は地学雑誌特集号および、書籍（「防災・減災につなげるハザードマップの活かし方」岩波書店）に集約された。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31

【配分額】47,190千円 (直接経費: 36,300千円、間接経費: 10,890千円)

【研究分野】船舶海洋工学

【研究領域課題番号】19360399 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

海洋流体力学 / 浮体工学 / 情報システム / 津波 / 浮体式構造物 / 船舶乗り上がり / 産業防災計画(BCM) / MPS法 / ハザードマップ / コンテナ流出 / 清水港 / MPS / 個別要素法 / 乗り上がり / 海上ハザードマップ / 船舶

【研究成果の概要】

本研究は東海,南海,東南海沖を震源とする海底断層地震の発生に伴う津波により清水港がどのように被災するのかを明らかにし,その状況を事前に把握し,必要な対策を講じることが可能なハザードマップの開発を目的とした。特に,清水港内の係留船舶やヤード内のコンテナ等が津波遡上によって被る被害を数値計算によって予測した。その結果に基づき,海上ハザードマップと岸壁付近の構造物被害ハザードマップが開発された。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2007 - 2009

【配分額】16,900千円 (直接経費: 13,000千円、間接経費: 3,900千円)

【研究分野】船舶海洋工学

【研究領域課題番号】16360442 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

津波 / 沿岸防災 / 駿河湾 / 粒子法 / GIS / 個別要素法 / ハザードマップ / 防災 / VOF法

【研究成果の概要】

本研究のテーマは以下の通りである。
1)浮体群の漂流シミュレーション
2)浮体の岸壁打上げ現象について
3)浮体用ハザードマップの検討
1)津波発生からその伝播を非線形長波理論を適用して数値シミュレーションする。本研究では駿河湾内を対象として実施した。津波伝播結果を港湾内シミュレーションの入力条件として接続し,高解像度の港湾内津波伝播シミュレーションを実施できるようにした。具体的対象は清水港とした。清水港内に停泊する大型船舶や小規模漁船などを対象に津波による漂流シミュレーションを行うために個別要素法を導入した。これにより小型船舶群の津波による漂流の様子を計算することができる。また,大型船については岸壁に係留された条件下での数値計算を実施し,係留ロープの破断や岸壁への打ちあがり判定を実施し,後述するハザードマップの基本情報にできるようにした。
2)船舶等の岸壁への打ちあがりについてその判定条件の妥当性について水槽実験と数値シミュレーションから調査した。一定条件での乗りあがり判定は精度良く実施可能となったが,汎用性に関しては検討の余地が残った。
上述した浮体の漂流状態や岸壁への乗りあがりの有無をハザードマップの基本情報とすることを検討し,汀線近傍あるいは岸壁ごとにどのようなマップ表示を実施することが効果的であるか否かを検討した。また,どのような種類のハザードマップが必要なのか等について港湾管理者等にヒアリングを行った。本研究の成果段階として,船舶の打ちあがりの有無について,個別要素法によるシミュレーション結果を直接汎用させる場合と,通常の津波伝播計算あるいはそれによる津波湖上ハザードマップの津波高情報から簡易的に船舶の打ちあがりを判定する方法も同時に検討しハザードマップを作成する例を示した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2004 - 2006

【配分額】13,300千円 (直接経費: 13,300千円)

【研究分野】自然災害科学

【研究領域課題番号】15310130 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ハザードマップ / 津波 / 高潮 / 洪水 / 地理情報システム / 避難 / 同時生起 / インターネット / 避難訓練 / 住民参加 / GIS / インド洋大津波 / 自主避難 / ワークショップ

【研究成果の概要】

わが国では,津波,高潮,洪水氾濫の危険地帯が重なっている場合が多い.大阪はこれら3つの災害が,東京や名古屋は高潮と洪水の同時氾濫が心配されている.とくに2005年ハリケーンカトリーナによるニューオーリンズの未曾有の高潮氾濫災害は,先進国でも忘れてはならない災害であることを示した.そこで,従来の紙ベースでのハザードマップの作成では,住民に提供できる情報量に限界があるため,その改良は困難である.それに代わって,シミュレーション結果を動画の形で提供できる動的ハザードマップの試作を行った.たとえば,三重県の尾鷲市を対象とした津波ハザードマップにおいて,住民の防災教育効果の向上が期待できることがわかり,また避難訓練にも活用できることが示された.このようにインターネット上にGIS情報を重ねてハザードマップを住民に提供する方法が開発できた.そして,避難のシミュレーションプログラムを活用できるようにすれば,避難の開始時刻や避難経路の選択の生存可能性に及ぼす影響を定量的に明らかにできて,住民に対する避難の啓発効果が大きいことがわかった.一方,巨大災害の減災の視点から,高潮,洪水,津波のいずれか2つが同時に生起する確率を無視できないことから,その作成方法を検討した結果,長時間にわたって継続する現象によってまず浸水域を与え,そこに短期間の現象の浸水を重ねるという方法が合理的な計算結果を示すことが見出された.前者が津波で後者が高潮に相当し,わが国で初めて両現象の同時生起のハザードマップを試作することができた.

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2003 - 2005

【配分額】11,400千円 (直接経費: 11,400千円)