【研究領域課題番号】19K13922 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東日本大震災 / 津波災害 / コミュニティ / レジリエンス / 防災 / 復興 / 持続可能性 / ライフスタイル / 災害復興 / 津波 / 地域コミュニティ

【研究成果の概要】

2021年度は、①調査対象地域に関する質問紙調査の分析やインタビュー調査の実施を継続しつつ、②2020年度末に本研究プロジェクトの中間報告として執筆した博士論文に関する研究会等を複数回開くことで、事例分析を進めると同時に研究成果のブラッシュアップを図った。
結果、①については、東日本大震災を機に岩手県内陸市町村へ移住した元沿岸市町村住民への調査（有効回収数288名・回収率31.8％のうち約４割が釜石・大槌地域の元住民）およびその回答者への補足インタビュー調査（回答者30名）から、調査対象地域内での調査だけでは捉えられない、多様な復興過程の実態や復興の現状を把握できた。例えば、岩手県内陸市町村へ移住した人々の地域コミュニティの復興感が、もともと住んでいた市町村の中で住まいを再建した当事者に比べて著しく低い傾向が見られるなど新たな知見が得られた。また、調査対象地域内の調査では地域集団のリーダーたちへのインタビュー調査を再開した。そこでは、災害前から復興・予防期に至る長期的な災害サイクルの中で、ときに地域外の支援者に振り回されたり、復興事業が頓挫するなどの失敗を伴いながらも、自分たちの地域が成り立つ上で核となる要素や仕組みを再発見・内省し、災害サイクルにおける段階の変化へ柔軟に適応していこうとしている様相が観察された。調査対象の中には、コロナ禍によりコミュニティ活動が制限される中でも目的を見失わず柔軟に手段を変えながら活動を継続している地域集団もあり、そこでは上記と同様、状況の変化⇒地域や活動の核の再発見・内省⇒柔軟な適応、といった適応過程が見られた。②については、上記のような適応過程で発揮される地域集団の能力が、防災研究における「受援力」概念や教育学におけるコーディネーター育成に関する議論との類似性があるなどの知見を得、研究成果のブラッシュアップに活かしていく予定である。

【研究種目】若手研究

【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究分野】宗教学

【研究領域課題番号】17H02273 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

宗教 / コミュニティ / 東日本大震災 / 熊本地震 / 震災後文化 / 関与型調査 / アーカイブ化 / 宗教学 / 震災文化

【研究成果の概要】

私たちは(1)宗教とコミュニティに関して、いわき市にて宗教者へのインタビューを行い、祭礼やイベントへの参与観察を実施し、その成果を星野英紀・弓山達也編『東日本大震災後の宗教とコミュニティ』（ハーベスト社、2019年）として刊行。(2)宮城県南三陸町にて住民とともにさまざまな復興活動をめぐる関与型調査を実施し、町内全入江23ヶ所に関する記憶と画像のアーカイブ化を行い、関係人口招来を目指したパンフレットを作成・ネット公開した。(3)東日本大震災と熊本地震後に被災地で展開される宗教者と市民とが協働するボランティア活動、東京での後方支援、移住者が地域住民と織りなす復興支援を震災後文化として検討した。

【研究の社会的意義】

本研究課題ではメンバーの学会発表・論文発表以外に、期間内に『東日本大震災後の宗教とコミュニティ』（ハーベスト社、2019年）と『宮城県南三陸町オデッティア』（オンライン配布）という成果物を刊行することができた。前者は調査地域を福島県いわき市とそこから北上する相双地域（相馬地域と双葉地域）に絞り、時期的には震災直後から復旧・復興対策期（仮設住宅対策や新しいコミュニティづくりが中心の時期）に限定することにより、より精度の高い情報を提供している。後者は作成の準備段階から研究者と地域住民が協働して調査等に関わり、冊子版は同町観光協会にて無料配布され、関係人口招来の一助となっている。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2017-04-01 - 2020-03-31

【配分額】15,210千円 (直接経費: 11,700千円、間接経費: 3,510千円)

【研究分野】宗教学

【研究領域課題番号】26370068 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東日本大震災 / コミュニティ / いわき市 / 震災モニュメント / 宗教 / 公益性 / 関与型調査 / 民俗芸能 / 慰霊 / 追悼 / 釜石市

【研究成果の概要】

本研究は主にいわき市における宗教とコミュニティをテーマに、宗教団体、民俗行事、市民イベントの調査を重ねてきた。その結果、以下の3つの成果が得られた。
(1)被災者支援が後退していくなかで、宗教団体や宗教者による支援は継続され、そのことが宗教の有する公益性や公共性を高めていることが判った。(2)いわき市震災モニュメントの悉皆調査を実施し、23カ所のモニュメントを確認し、16カ所については所在地、形状、意味、建設経緯などを整理した。(3)市民の街づくり会議等に出席するとともにボランティアを行いながら調査を行う「関与型調査」を模索し、学会と公開シンポジウムで、その成果を問うことができた。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31

【配分額】4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】25285155 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東日本大震災 / 復興 / コミュニティ / ステークホルダー / 災害公営住宅 / 合意形成 / 災害復興 / 集団移転地 / 自治会 / 町内会 / 再生 / 震災復興 / 仮設住宅 / 国際学会 / 津波被災地 / 原発事故被災地 / 地域再生

【研究成果の概要】

本研究では東日本大震災の被災地である岩手県釜石市、宮城県名取市と岩沼市、福島県いわき市で、住宅やコミュニティの再生過程を調査分析した。研究では復興の形態や特徴に影響を与える要素として、行政、公的援団体、町内会等の住民組織、大学や震災後に設立されたＮＰＯや支援組織等のさまざまな団体を復興のステークホルダーと規定し、それらの合意形成のあり方に着目した。その結果、復興過程においては住民の意向を尊重するような合意の形成と、住民の積極的な関与や参画が復興を進める重要な要因であることが明らかになった。また復興公営住宅に入居後の生活と意識を調査した結果、社会関係の再生には至っていないことも明らかになった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2013-04-01 - 2017-03-31

【配分額】9,100千円 (直接経費: 7,000千円、間接経費: 2,100千円)

【研究分野】農業土木学・農村計画学

【研究領域課題番号】24248039 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東日本大震災 / 震災復興 / 集落 / 地域コミュニティ持続性 / 連携 / 持続性 / 農村計画学 / 農村集落 / 地域コミュニティ / 持続 / コミュニティ / 農村計画 / 集団移転 / 住宅再建 / 農漁村 / 地域コミュニティー

【研究成果の概要】

本研究は、研究者自らが復興支援に関わりながら、東日本大震災で被災した農漁村の地域コミュニティの復興の経過を丁寧に追跡し、その実態と課題を洗い出すとともに、今後想定される大規模自然災害への教訓を引き出そうとするものである。今回の震災では、30万人を超える住民が住宅を失い、地域コミュニティも住民の分散により弱体化を余儀なくされた。しかし、その一方で震災を契機に、出身者や他地域の人々との連携を深め、復興に向けての課題解決を通じて、逆に地域力を向上させたコミュニティも存在する。震災復興の実践の中に見られるこうした「持続」と「連携」の論理と仕組みこそが、次の大規模災害に向けての大きな教訓と言える。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2012-04-01 - 2017-03-31

【配分額】42,900千円 (直接経費: 33,000千円、間接経費: 9,900千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】24243057 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東日本大震災 / 環境 / 避難 / 復興 / 防災 / エネルギー / データベース / 災害 / コミュニティ / 社会学

【研究成果の概要】

本研究の目的は、東日本大震災のもたらす広範かつ複合的な被害の実態を明らかにし、そこからの復興の道筋をさぐるための総合的な社会学的研究をおこなうための、プラットフォームを構築することである。
そのために、(1)理論班、(2)避難住民班、(3)復興班、(4)防災班、(5)エネルギー班、(6)データベース班を設け、「震災問題情報連絡会」および年次報告書『災後の社会学』等による情報交換を行った。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31

【配分額】46,020千円 (直接経費: 35,400千円、間接経費: 10,620千円)

【研究分野】教育学

【研究領域課題番号】24243073 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東日本大震災 / 福島原発事故 / 学校・園 / 子ども・教職員 / 支援・ケア・癒し / 復興・地域再生 / 防災教育 / 故郷・絆・コミュニティ / 故郷・絆・コミュニテイ / 自力復興 / 癒しとケア / 故郷・絆 / コミュニティ / 原発事故 / 学校 / 危機意識 / 意志決定 / 有志団体・協働

【研究成果の概要】

研究成果は多岐にわたり膨大になっているので、ここでは「東日本大震災の教訓と学校防災の課題」についてのみ略述する。
ハード面では、①立地条件、②建築構造、③避難経路が特に重要で、超巨大津波に対応しうるものになっていたか否かが学校管理下での人的被害（死者・行方不明者）の有無・程度を左右した。ソフト面では、①ハザードマップ、②防災マニュアル、③指定避難場所、④防災訓練、⑤防災教育、⑥保護者への引き渡し、⑦一般行政・教育行政と学校との連携、⑧学校内・教師集団の連携、といった側面での妥当性・適切性が確保されているか否か／発揮されるか否かが人的被害の有無・程度を左右する要因として重要である。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31

【配分額】46,800千円 (直接経費: 36,000千円、間接経費: 10,800千円)