【研究領域課題番号】19H03900 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

地球温暖化 / 環境疫学 / グローバルヘルス / 適応 / 大気汚染 / 温暖化 / 気候変動 / 過剰死亡 / 下痢症 / 時系列解析

【研究成果の概要】

温暖化に対して有効な対策を取らなかった場合、2030年代には熱関連過剰死亡が世界で3万7千人余り、下痢症による過剰死亡が４万８千人余り発生すると予測されている (WHO, 2014)。本研究は、温暖化による将来の過剰死亡数をより現実的に推定するための疫学的予測モデルの開発をおこない、今世紀末までの温暖化による過剰死亡数を推定することを目的としている。
１．腸管感染症の超過死亡：将来の気候変動による腸管感染症の過剰死亡をグローバルレベルで推定した。地球全体で分野横断型の影響評価を行う国際プロジェクトISIMIPに参加し、世界疾病負荷 (GBD)データから10種類の病原体別腸管感染症（非チフス性サルモネラ、赤痢、カンピロバクター、コレラ、腸管病原性大腸菌、腸管毒素性大腸菌、チフス、ロタウイルス、ノロウイルス、クリプトスポリジウム症）による死亡数データを将来の社会人口動態と医療投資シナリオ（悲観、中間、楽観）の下でベースラインを予測した。次に、予測される年間気温アノマリーと各病原体の温度感受性を用いて、地球温暖化に起因するベースラインからの死亡率の変化を推定した。

２．ヒートアイランドによる超過死亡：都市化の進展に伴いヒートアイランド現象が顕著になり、熱中症の増加や、感染症媒介蚊の越冬といった生態系の変化が懸念されるが、温暖化による健康影響の将来予測において、これまで都市化の影響は考慮されていなかった。本研究では、首都圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）においてヒートアイランドによる超過死亡の推定および温暖化に伴うその将来予測を行うこととした。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31

【配分額】15,990千円 (直接経費: 12,300千円、間接経費: 3,690千円)

【研究領域課題番号】18K01238 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

気候変動 / カリフォルニア州 / アメリカ / 電力 / 合議制機関 / NGO / 市民 / 自動車 / 環境 / 法政策 / カリフォルニア / 適応 / 行政法 / 行政学 / 憲法 / 東京都 / トランプ / トランプ政権 / EPA / 行政庁 / 温暖化 / 比較 / 行政

【研究成果の概要】

カリフォルニア州の法や政策がどのように他州や連邦法に影響を与えるのか、そして、どうして先駆的な取り組みが可能なのかを検討した。この検討を通じて、我が国の気候変動の法と政策に具体的な提言を行った。カリフォルニア州の取り組みは一見すると同州に特有の問題のようにみえるが、日本と同じ問題意識を共有している。各研究者の報告は『アメリカ気候変動法と政策』（勁草書房）に公表した。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2018-04-01 - 2021-03-31

【配分額】4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)

【研究分野】森林科学

【研究領域課題番号】17H01477 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

炭素循環 / 温暖化 / 気候変動 / 熱帯林 / 二酸化炭素

【研究成果の概要】

当初、東南アジア熱帯林全域に多数の観測点からなる森林簿ネットワークを構築し、森林炭素収支の統合解析を行おうとした。しかし、今般の新型コロナウィルス感染拡大により、ほとんどの観測点の構築が頓挫した。そのような環境下で、（１）ベトナムの高地針広混交林サイトの設定に成功した。（２）ミャンマーの森林炭素収支において、違法伐採の影響は大きく、その評価の成否が極めて重要であることが明らかになった。（３）日本の総森林炭素蓄積の再評価を行い、これまでの推定の２倍以上の蓄積を明らかにした。（４）全球スケールに適用可能な革新的な個体ベース森林動態シミュレータの開発を進めることができた。

【研究の社会的意義】

気候変動を引き起こす温暖化の最大要因は大気中CO2濃度の上昇である。現在気候のメカニズム把握と将来気候予測のためには、熱帯林における炭素貯留能力を知ることが極めて重要であることが分かってきた。その中でも、東南アジア熱帯林域は、世界で最も森林破壊が進み、重大なCO2放出源として認識されている。それにもかかわらず、東南アジア熱帯林炭素収支に関するデータは他の熱帯林域に比べ圧倒的に不足している。本研究が目指した、東南アジア熱帯林全域における信頼に足る森林炭素収支の推定は、学術的にも科学的事実の空白地帯を埋めることを意味し、また、社会的には、脱炭素社会の実現に多大に寄与するものである。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2017-04-01 - 2021-03-31

【配分額】42,640千円 (直接経費: 32,800千円、間接経費: 9,840千円)

【研究分野】生態・環境

【研究領域課題番号】16H05772 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

酸性化 / 温暖化 / サンゴ礁 / 気候変動 / サンゴ群集 / 進化 / 適応 / パラオ / サンゴ / 海洋酸性化 / 多様性 / 野外

【研究成果の概要】

サンゴ礁生態系は，大気CO2 濃度の増加による温暖化および海洋酸性化の影響を最も顕著に受ける可能性がある海域として危惧されている。しかしパラオ国沿岸にて海水中のCO2 濃度および水温が周辺海域よりも高いにも関わらず、高被度・高多様度のサンゴ群集が生息する湾（ニッコー湾）が発見された。このような環境は湾内の海水の滞留時間が2ヶ月以上と長く，湾内に生息サンゴの石灰化活動と有機物分解が関係していることが明らかとなった。さらに湾内に生息するサンゴは本湾の環境に適応している可能性が示された．これら結果からサンゴなどの生物は高水温・高CO2環境に対してある程度適応する能力を有する可能性が予測された。

【研究の社会的意義】

現在急速に進行している気候変動に伴って海洋の酸性化および温暖化はサンゴ礁域をはじめとする様々な生物や海の生態系に対して多大な影響を与える可能性が懸念されている。一方で本研究では，このような環境の変化に対してサンゴは順応あるいは適応する能力を有する可能性が示唆された。これら生物による環境変動に対する適応機構などが今後さらに明らかにされれば，学術的には環境の変動に対する生物の進化プロセスの解明につながることが期待される。さらに今後のサンゴ礁生態系の将来予測，さらにはサンゴ礁の保全や気候変動への適応策を講じる上で欠かせない科学的知見としての社会的意義が高い結果が得られたといえる。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31

【配分額】17,420千円 (直接経費: 13,400千円、間接経費: 4,020千円)

【研究分野】自然災害科学・防災学

【研究領域課題番号】16H01844 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

自然災害予測・分析 / 気象・水災害 / 水災害　豪雨 / 豪雨・豪雪 / 領域大気モデル / 温暖化 / 集中豪雨 / 平成30年7月（西日本）豪雨 / 海面水温上昇 / 豪雨災害 / 大気モデル / 自然災害 / 防災 / 気象 / 気候変動 / 予報実験 / 高解像度海面水温データ / 豪雪

【研究成果の概要】

本研究では，従来看過されてきた我が国の豪雨・豪雪への海洋からの影響を評価し，その重要性について幾つもの重要な成果を挙げた．まず，大気モデルの境界条件としての海面水温データの不確実性が豪雨・豪雪の再現に影響することを見出した．また，平成30年7月（西日本）豪雨時に，黒潮からの蒸発増加が西日本の雨量を増加させたことを見出した．さらに，ここ40年の日本近海の温暖化が，平成30年7月豪雨や平成29年7月九州北部豪雨の雨量を数％程度増加させた可能性が見出された．

【研究の社会的意義】

日本近海の海流などに伴う海面水温の細かな分布や近年の水温上昇が豪雨・豪雪に及ぼす影響は従来看過されてきたが，その重要性が本研究により明確に示されたことは，豪雨・豪雪の数値天気予報の精度向上に資する重要な成果であり，今後の我が国の防災・減災対策に向けても意義深いものである．

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31

【配分額】40,170千円 (直接経費: 30,900千円、間接経費: 9,270千円)

【研究分野】水工学

【研究領域課題番号】23226012 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

水文学 / 統合型水循環・水資源モデル / 持続可能性 / リスクアセスメント / 水資源 / 温暖化 / 統合的水循環モデル / 人間活動 / 統合水循環・水資源モデル / 水資源需給評価 / 水循環・水資源需給情報ベース / 水 / エネルギー / 食料 / 気候変動

【研究成果の概要】

水資源の確保、水災害の軽減は持続可能な社会の構築に不可欠である。人工衛星による地球観測データ等に基づいて湖沼や河川を含む水面や氷河のグローバルなデータベースを構築し、地下水モデルや河川モデルを改良して、利用可能な淡水資源や洪水被害が気候変動に伴ってどのように変化するのかを算定した。一方で、さらなる人口の増加や経済発展に伴う水需要の変化を主要穀物の生産や都市用水に着目して分析・モデル化し、食料の国際交易に伴う水資源需要の緩和や、水インフラ整備に伴う健康リスクの変化の推計をより適切に世界規模で推計可能とした。

【研究種目】基盤研究(S)

【研究期間】2011-04-01 - 2016-03-31

【配分額】174,590千円 (直接経費: 134,300千円、間接経費: 40,290千円)

【研究分野】政治学

【研究領域課題番号】10302002 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

地球環境政策 / ネットワーク分析 / 利益団体 / 比較政治 / NPO / NGO / 温暖化と気候変動 / アクター / 気候変動 / 温暖化

【研究成果の概要】

本研究は地球環境政策という、錯綜した政策分野に対して、ネットワーク・アプローチを用いた比較・トランスショナルな調査・分析を行い、欧米アジアの主要諸国における各国の政策形成過程の構造的な違い、特徴を浮き彫りにしようとする。このために、日米独韓およびその他の先進各国並びに国際機関の地球環境政策に関係するアクター各国目標75(最低50以上)組織を対象にインタビュー調査を行うこととした。実際にも日本、韓国、ドイツ、アメリカでそれぞれ100以上の団体・組織・機関に調査することができた。
調査項目は、4つに大別される。第一に、被調査組織の間の情報交換関係(ネットワーク)、資源交換関係(ネットワーク)、第二に、被調査組織の1980年代から調査時点(1997年末から2000年)までの主要な環境政策上の事件、争点に対する態度、第三に、被調査組織の組織に関する情報、第四に、国際的な組織間ネットワーク関係の調査である。
この調査・分析によって、各国の地球環境政策が、いかなるアクター群を中心に、どのような国内・国際的な情報と資源の交換過程を経て、形成され、各アクター群はいかなる特徴を持った政策認識を有しているかが、比較政治的に位置づけることができる。このことによって、地球環境政策の各国の、また国際組織の相違を、構造的に説明することが可能になる、もしくは、どの程度構造的な要因に意味があるかが明示することができた。
本研究は、「地球環境政策」に関する本格的な「比較」「ネットワーク分析」である、と言う3点で極めて貴重な実証研究であり、本分野での各国の構造的相違を明らかにできるだけでなく、政治学的にも、国際・国内政治の相互浸透構造、NGOから国際機関まで包含した地球大のネットワーク構造を明らかにできる、と言う点でも野心的な研究である。なお本研究には関連した事例研究も報告書には含めた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】1998 - 2001

【配分額】24,960千円 (直接経費: 24,000千円、間接経費: 960千円)