【研究領域課題番号】19K13922 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東日本大震災 / 津波災害 / コミュニティ / レジリエンス / 防災 / 復興 / 持続可能性 / ライフスタイル / 災害復興 / 津波 / 地域コミュニティ

【研究成果の概要】

2021年度は、①調査対象地域に関する質問紙調査の分析やインタビュー調査の実施を継続しつつ、②2020年度末に本研究プロジェクトの中間報告として執筆した博士論文に関する研究会等を複数回開くことで、事例分析を進めると同時に研究成果のブラッシュアップを図った。
結果、①については、東日本大震災を機に岩手県内陸市町村へ移住した元沿岸市町村住民への調査（有効回収数288名・回収率31.8％のうち約４割が釜石・大槌地域の元住民）およびその回答者への補足インタビュー調査（回答者30名）から、調査対象地域内での調査だけでは捉えられない、多様な復興過程の実態や復興の現状を把握できた。例えば、岩手県内陸市町村へ移住した人々の地域コミュニティの復興感が、もともと住んでいた市町村の中で住まいを再建した当事者に比べて著しく低い傾向が見られるなど新たな知見が得られた。また、調査対象地域内の調査では地域集団のリーダーたちへのインタビュー調査を再開した。そこでは、災害前から復興・予防期に至る長期的な災害サイクルの中で、ときに地域外の支援者に振り回されたり、復興事業が頓挫するなどの失敗を伴いながらも、自分たちの地域が成り立つ上で核となる要素や仕組みを再発見・内省し、災害サイクルにおける段階の変化へ柔軟に適応していこうとしている様相が観察された。調査対象の中には、コロナ禍によりコミュニティ活動が制限される中でも目的を見失わず柔軟に手段を変えながら活動を継続している地域集団もあり、そこでは上記と同様、状況の変化⇒地域や活動の核の再発見・内省⇒柔軟な適応、といった適応過程が見られた。②については、上記のような適応過程で発揮される地域集団の能力が、防災研究における「受援力」概念や教育学におけるコーディネーター育成に関する議論との類似性があるなどの知見を得、研究成果のブラッシュアップに活かしていく予定である。

【研究種目】若手研究

【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究分野】自然災害科学・防災学

【研究領域課題番号】17H06108 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

津波災害 / 広域被害把握 / 災害医療 / マルチエージェントシミュレーション / リモートセンシング / シミュレーション / 高性能計算 / 津波

【研究成果の概要】

リアルタイムシミュレーションとセンシングの融合による「広域被害把握技術」を深化させ、津波被災地における災害医療システムの構築を通じて医療救護班の適時・適材・適所の配備に貢献することを目標として、理・工・医学の連携研究を推進した。津波の人的被害・物的被害の量的推定を可能にし、推定被害量から被災地の医療需要の質と量を即時的に推定するとともに、シミュレーションによる災害医療活動の予測・更新の方法論を確立した。これらの研究により、当初の目標である「広域被害把握技術の深化」を達成し、南海トラフ地震津波災害時の革新的な医療支援システムとしての実現可能性を高めることができた。

【研究の社会的意義】

本研究成果の最大の学術的価値は、理学・工学・医学が連携して、巨大災害の社会的影響の把握を明らかにする災害・被害予測の技術を、災害医療・被災地救援の情報技術として深化させたことである。災害医療に関する分野横断型研究の成熟に対して貢献できたことが大きな価値を生んでいる。本研究の成果を利用したリアルタイム津波浸水被害予測システムが国や自治体に採用され、訓練等でも活用されるなど、オープンイノベーションのロールモデルとしての意義も高い。

【研究種目】基盤研究(S)

【研究期間】2017-05-31 - 2022-03-31

【配分額】203,970千円 (直接経費: 156,900千円、間接経費: 47,070千円)

【研究分野】観光学

【研究領域課題番号】16K02080 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

自然災害 / 観光地 / レジリエンス / 湘南 / 避難 / 津波 / Eco-DRR / 自治体 / 観光 / 海岸 / 避難行動 / グリーンインフラ / 観光防災 / リスクマネジメント / ハザードマップ / 海水浴客 / シミュレーション / 避難シミュレーション / 相模湾 / 地域防災計画 / 連携 / 防災 / 都市計画 / 避難誘導 / 津波災害 / リスク / 情報

【研究成果の概要】

近いうちに巨大地震が発生することが予測される太平洋沿岸における一大観光地である湘南は、地震津波の発生に対して安心を提供できるのかという疑問から、湘南エリアにある自治体へのヒアリング 、鎌倉を中心とする歴史研究、避難シミュレーション、海辺の観光者へのインタビュー調査などから現状と課題を把握した。政策上では防災と観光が分断し、広域連携は遅れ、観光者意識は高くなく、避難ビルの課題は多いこと等を把握した。

【研究の社会的意義】

沿岸観光都市において、自然災害（とくに地震津波）リスクは常に念頭におくべき事項であるにもかかわらず、自治体の政策上は切り離され、観光者は防災意識が薄いことが想定されを忌避することが明らかとなった。本研究で用いた分野横断型の自治体ヒアリングや、同一調査を複数自治体に対して行う広域観光エリアでは一都市のみを対象とした研究では捉えることができない課題が存在することも明らかとなった。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31

【配分額】4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)

【研究分野】自然災害科学・防災学

【研究領域課題番号】15H02986 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

viscous remanence / tsunami disaster / fault gouge / 粘性残留磁気 / 地磁気 / 津波石 / 巨礫 / 津波起源巨礫 / 津波性巨礫 / 津波 / 活断層

【研究成果の概要】

粘性残留磁気から推定される津波の年代が、放射性炭素年代よりも古い年代を示すことに疑問を持ち、この年代の“ズレ”の原因を探ることに挑戦した。約４割もの巨礫の年代値がずれることが判明し、さらに過去３０年間におよぶ粘性残留磁気の獲得・緩和実験結果も洗い直すことで、年代推定の拠り所としていたネール理論にフィットしない実験結果が多数存在した。そこで、拡張型指数関数を導入することで、実験結果と巨礫の年代値が整合することを国際誌にて発表した。また、砂質の津波堆積物の帯磁率異方性が古流向を示さないことを公表した。さらに、野島断層破砕帯の地震性滑りが400℃以上に加熱されたことを走査型磁場顕微鏡から解明した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31

【配分額】17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)