【研究分野】地域看護学

【研究領域課題番号】16K15986 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

地域診断 / GIS / フォトボイス / 地域特性 / 地理情報システム / 地域看護学

【研究成果の概要】

2016年度には、2基礎自治体を対象地区としてGISとPhotovoiceを用いた地域診断を行った。ArcGISを用いて地域内の人口集団の分布を俯瞰するとともに、GISを用いて地域のサブシステムに該当するデータを地図情報化してから、各小地区の評価を行った。その結果を受け、複数の小地区において地区踏査・フォトボイスによる情報収集を行った。
2017年度には地域診断とプログラム評価のためのロジックモデル開発を行った。
2018年度には1自治体を対象とし、行政担当者とのヒアリングを通して、地域特性を踏まえた課題設定を行い、高齢者の各種データと地理情報に基づく分析を行って行政へのフィードバックを行った。

【研究の社会的意義】

GISおよびPhotovoiceを大学・大学院教育、および行政での地域診断に用いる際の方法論を提案し、その効果について限定的ではあるが評価を行った。特にGISを用いた評価については実際に1自治体での地域診断での活用が進められており、今後他の地域での実践に応用できる可能性がある。

【研究種目】挑戦的萌芽研究

【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31

【配分額】3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)

【研究分野】社会システム工学

【研究領域課題番号】06452408 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

停電 / 電力 / ライフライン / 地理情報システム / 地震 / 自然災害 / 都市機能 / 地域特性

【研究成果の概要】

本研究の2年度として,配電用配電エリアを地域単位とした地域社会に与える都市停電の影響度評価を行った.すなわち,停電発生時刻,停電継続時間,季節,規模などを考慮した影響度評価モデルを構築し,都内23区の314箇所の配電用変電エリアを対象としてシミュレーションを行った.その詳細をデータベースのアップデ-トと新しい評価モデルの構築に分けて説明する.
1.データベースのアップデ-トに関して:(1)入手可能な最新の事業所統計データ(1991年度実施)を用いて,都内23区の314箇所の配電用変電エリアの住宅・オフィス・工場・店舗/飲食店数を算出し,データベース化した.(2)アップデ-トした住宅・オフィス・工場・店舗/飲食店数を用いて,各季節の4パターンの電力需要曲線(構成要素)を算出した.そしてこれと以前にデータベース化した1時間刻みの各配電用変電所の電力需要データを用いた重回帰分析から,パターンごとの1件当たりの平均電力需要曲線(4季節,1時間刻み)を求めた.(3)全配電用変電所について,上記(2)で求めた4構成要素(パターン)別の電力需要曲線とその配電エリアの電力需要曲線から配電エリアごとの寄与率を算定した.(4)上記(3)の寄与率と,今回入手した4つの配電用変電所の高密度(5分刻み)電力需要データから,構成要素(パターン)別の高密度の電力需要曲線と残り310箇所の配電エリアの高密度電力需要データ(いずれも5分刻み)を作成し,データベース化した.
2.停電の影響度評価の新しい評価モデルの構築に関して:配電用変電エリアを地域単位とし,地域特性・停電発生時刻・停電継続時間を考慮した新しい停電の影響度評価モデルを構築した.寄与率を用いた配電アリア特性の評価,各パターン内での電力の消費対象特性の評価,パターン間の重要度の適切な評価などを考慮した停電影響度評価モデルである.

【研究種目】一般研究(B)

【研究期間】1994 - 1995

【配分額】5,700千円 (直接経費: 5,700千円)

【研究分野】自然災害科学

【研究領域課題番号】05452372 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ディジタルマップ / 地震被害想定 / 地域特性 / 地理情報システム / 建物 / 地盤 / 火災 / 防災

【研究成果の概要】

平成5年度に構築した詳細な市街地モデルと地震動モデルを用いて,地震被害シミュレーション解析を実施した.シミュレーションの項目としては,木造建物の震動被害,非木造建物の震動被害,屋内収容物の転倒被害,出火件数などである.これらの推定項目をコンピュータ地図上にグラッフィク表示し,居住者特性,土地利用,建物特性などと重ね合わせて評価する手法を考えた.ここでこれらの被害推定の方法としては,基本的には従来の地震被害想定のものを使用したが,ミクロな見方が不可欠なものについては,新しい手法の導入も考えた.
また対象3地域に対して防災意識アンケート調査を行い,住民意識の地域,住宅構造,年齢,家族構成などによる違いを調べるとともに,シミュレーション解析で推定された危険度と住民の危険意識との対比を行った.
これらの結果に基づいて,他の地域へ提案手法を適用する際の問題点の整理や、地域の市街地モデルを構築する際の各種データの整備方法に関する検討も進め,提案手法の一般化をはかった。また,2年間の研究のまとめとして、提案した被害想定手法とその結果を報告書および学会論文として広く公表した。

【研究種目】一般研究(B)

【研究期間】1993 - 1994

【配分額】3,300千円 (直接経費: 3,300千円)