【研究分野】思想史

【研究領域課題番号】16H03363 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会運動 / 近現代史 / 国境を越える / 相互作用 / 思想 / グローバル / トランスナショナル / ネットワーク / 思想史 / 歴史 / 近現代 / ヨーロッパ / アメリカ / アジア / グローバル・ヒストリー

【研究成果の概要】

第1の研究成果は、社会運動が国境を越えて相互作用を起こし、これが世界各地で思想や運動の新たな展開を生み出す、という現象を、19世紀から現在に至る世界各地での社会運動について、個別的かつ具体的な事例に基づき、明らかにしたという点にあり、田中ひかる編『社会運動のグローバル・ヒストリー』（ミネルヴァ書房、2018年）がその集大成である。第2の研究成果は、第1の研究成果に依拠して、より広範な対象を分析する上では、「社会運動と思想の国境を越えた相互作用」という、当初本研究で提示した枠組よりも、「社会運動と思想の国境を越えた拡散」のほうがより広範な対象を分析できるという点を明らかにしたことにある。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31

【配分額】16,900千円 (直接経費: 13,000千円、間接経費: 3,900千円)

【研究分野】政治学

【研究領域課題番号】16H01996 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ローカルガバナンス / 市民社会 / 利益集団 / 自治会町内会 / ソーシャルキャピタル / 社会集団 / 都市政治 / 比較政治 / 都市ガバナンス / 比較都市政治 / アジア / 近隣住民組織 / ガバナンス / 地方政府 / 地方自治 / ネットワーク / サーベイ調査 / 現代日本政治 / アジア政治 / アジア研究 / ガバナンス政策

【研究成果の概要】

政治体制や社会発展の度合いが異なるアジアでも、日本同様にローカルガバナンスの改善と住民福利向上に関心が高い。急速なグローバル化と社会変容の中、これらは各国の政権ひいては体制の存続に密接に関連する。日本とアジアの実態把握をするため、本研究では日本の13市区（2つの東京特別区と11市）の協力をえて、自治会・町内会調査を実施し、また日本の57市区に関しては、自治体調査として役所の4部署への郵送調査を実施した。さらに、先の13市区とアジア6都市（北京市、浙江省、重慶市。台北。ソウル。バンコク）では、市民の都市ガバナンスに関連した意識調査（webモニター）を実施した。これらの比較分析は継続中である。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2016-04-01 - 2021-03-31

【配分額】43,550千円 (直接経費: 33,500千円、間接経費: 10,050千円)

【研究分野】東洋史

【研究領域課題番号】24320137 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アジア史 / 近世 / ネットワーク / 交流 / 史料 / 旅行記 / 移動 / 移住 / 近世アジア / シーア派 / アジア / 歴史学 / 東洋史

【研究成果の概要】

共同研究のメンバーが中心となって行った国際学会でのパネル・セッションやワークショップ、国内研究会での議論を通じて、近世期のアジア（西・中央・南・東南アジア）においては、シーア派ムスリムのみならず、ペルシア系、テュルク系、アルメニア教徒や「モール人」といった多様な人々が、宗派や民族、「国家」の枠組みを超えて広範囲に各地を移動・旅し、ネットワークを構築しながら交流していたことを、様々な言語による一次史料に基づき、多面的かつ実証的に分析・検討した。本研究の主たる成果は、『移動と交流の近世アジア史』としてまとめられ、2016年に北海道大学出版会より刊行された。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31

【配分額】17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)

【研究分野】国際関係論

【研究領域課題番号】23243029 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アジア / 市民社会 / グローバリゼーション / 国際協力 / 国際政治 / 広域アジア / ネットワーク / 国民国家 / 国際研究者交流

【研究成果の概要】

21世紀アジアについて、(1)国民国家の動揺(2)内政と外交の連動(3)国際社会の支援と市民社会構築(4)アジアの市民社会論を焦点に考察し、(5)「広域アジア研究」を検討した。
国際会議として、アジア政経学会・ドイツアジア学会共催「中国の新たな役割」(2012年7月)、アジア政経学会共催"Asian Studies beyond Borders: Where do we come from? Where are we going?"（2013年6月）などを開催。『地域研究』（京都大学地域研究情報統合センター）特集号「グローバルアジアにみる市民社会と国家の間」を刊行予定(2014年10月)。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31

【配分額】39,780千円 (直接経費: 30,600千円、間接経費: 9,180千円)

【研究分野】広領域

【研究領域課題番号】14209007 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アジア / エリート / ネットワーク / 文化表象 / 比較史 / 系譜 / 検閲 / ヴィジュアル化 / 近代化 / 肖像画 / 官僚制 / 出版

【研究成果の概要】

本プロジェクトは、ネットワークの態様と文化表象の生産の2点に着目して、東アジア、西アジア及び南アジアのエリートの比較研究を行い、アジアのエリート研究のための新しい視点を構築することを目的とした。また、画像による研究と文献による研究を結合し、アジア研究の新たらしいスタイルをつくることも目標に掲げた。研究成果の概要は次の通りである。
1.新しい視点の構築。アジアの前近代社会の発展の中に近代性を見いだし、伝統と近代という二項対立的な枠組み自体を否定して、エリート研究の新しいモデルを構築しようとする方向。その逆に、近代化論を洗練し精緻にすることで、エリート研究の新たな展開を図ろうとする試み。また、下層エリートの文化生産の様態の研究を進め、それを媒介にしてエリート文化を民衆文化に接合し、両者の相互作用を明らかにしようとする問題提起。大略この3つの視点から方法上の試みが行われた。
2.ネットワークの態様。さまざまな研究が行われたが、特に成果があったのは、系譜の比較史的研究であった。系譜に記録された親族ネットワークをめぐって、系譜編纂の主体、系譜の虚構性、記録形式の変化の歴史的意味、親族組織が系譜作成に先立つのか、その逆か、等々の視角から活発な討論があった。この成果は論文集『系譜の比較史』として近く刊行する予定である。
3.文化表象の生産。オスマントルコやインドに見られる言語世界の多元的構造が、文化表象の生産にどのような意味をもったか。近代のアジアにおいて文化生産の基本的な制度的枠組みをなしていた検閲制度の実態はいかなるものであったか。また、デザインのような商品化された文化生産は、アジアではどのような歴史をもつのか等の問題に関する研究が行われた。検閲に関する成果は『東洋文化』86号の特集「日本の植民地支配と検閲体制」として既に刊行した。
4.画像と文献の研究の結合。テキストに書かれた戯曲の場面を挿絵としてヴィジュアル化するときにいかなる問題が生じるか、等々のテーマに関する新鮮な研究が多数行われた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2002 - 2005

【配分額】47,320千円 (直接経費: 36,400千円、間接経費: 10,920千円)

【研究分野】水工水理学

【研究領域課題番号】14605015 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アジア / ネットワーク / 国際協力 / 海岸工学 / 東南アジア / 海岸管理

【研究成果の概要】

本企画調査では,アジア諸国の連携を目指したアジア太平洋ネットワークおよび国際的組織を短期間で構築し,国際ネットワークへ発展させるための基盤作りを進めるとともに,アジア諸国の海岸工学上の諸問題を掘り起こし,多国間での研究が必要な課題の抽出を行った.研究成果は以下のように要約される.
1.キーパンスンの選出と各国ネットワークとの連携
(1)イランのKNT工科大学および港湾海運庁,スリランカのルフナ大学工学部,モラトワ大学工学部およびペラデニヤ大学工学部を訪問し,今後の日本(土木学会海岸工学委員会)とのネットワークを確立するために,研究者情報交換を活発に行うことで合意した.(2)インドネシアのハサヌディン大学およびジャカルタ市の海務・水産省を調査し,東南アジアの海岸資源の有効利用,総合管理を進展させるための支援機関として,「インドネシア海岸管理研究センター」の設立計画を進めることとなった.(3)トルコの中東工科大学を尋ね,ネットワーク作成のための意見交換を行った.(4)中国,韓国,台湾については,それぞれの国のネットワークと連携していくことについて合意を得た.
2.海岸工学上の諸問題の整理
(1)イランにおいては,カスピ海は河川からの流入量が増加した結果,水位が上昇しており,侵食対策が必要である.(2)スリランカでは,南西部海岸においては波浪による海岸侵食が顕在化しており,南部地域においては活発な沿岸漂砂により一部堆砂が著しい漁港があった.(3)韓国,成均館大学(水原市)と関東大学(襄陽市)を調査し,韓国海岸海洋学会との共同研究,共同事業等の連携,韓国東海岸の海浜保全に関する日本の海岸工学研究者の支援,共同研究体制を進めることになった.(4)インドネシア全国レベル,島嶼レベルおよび地域レベルの研究プロジェクトに関して支援することになった.(5)トルコにおいては,漂砂・海岸侵食,湾内汚染・環境問題,沿岸・海洋構造物などが問題となっており,津波に関する被害・メカニズム調査の報告もあった.

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2002

【配分額】3,200千円 (直接経費: 3,200千円)