【研究分野】地理学

【研究領域課題番号】15H02959 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

地形 / ハザードマップ / 自然災害 / 防災・減災 / 活断層 / 地震被害 / 火山災害 / 情報伝達 / 土砂災害 / 水害 / 津波遡上高分布図

【研究成果の概要】

ハザードマップは最近20年間に急速に整備されたが、2011年東日本大震災以降、大規模災害が起きるたびに問題が露呈している。具体的な問題としては、①災害種ごとに定義や概念が異なる、②「災害予測」と「避難情報提供」の機能が融合できていない、③情報の空間解像度が不足し土地条件に対応しない、④計算結果に偏重し予測の不確実性が考慮できない、⑤境界線が明快に示せない、などがある。本研究では、1)ハザードマップの体系的整理、2)災害予測地図の高度化、3)緊急情報提供機能の高度化、4)防災地理教育への展開について検討し、今後の我が国のハザードマップ整備の総合的なあり方について地理学の立場から提言した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31

【配分額】17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)

【研究分野】自然災害科学・防災学

【研究領域課題番号】15H02988 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

タービダイト / 地すべり / 混濁流 / 堆積盆 / 地震履歴 / サブボトムプロファイラー / 活断層 / 海洋探査 / 自然災害 / 地質学 / 地震 / 付加体

【研究成果の概要】

東海沖から日向沖の地震履歴の情報を得るため，南海トラフ前弧域の浅部地下構造探査と柱状試料採取を行なった．海溝の陸側斜面から前弧海盆における高解像度の浅部地下構造を無人探査機に搭載した音波探査装置で捉えることができ，室戸岬沖や日向沖において活断層や現在進行中の傾動運動を確認した．堆積層の分析では，地震による海底表層の物質の移動・再堆積を明らかにするとともに，再堆積した地層の厚さは供給源となった地層の崩壊の深さと相関する可能性を示した．

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31

【配分額】16,120千円 (直接経費: 12,400千円、間接経費: 3,720千円)

【研究分野】地理学

【研究領域課題番号】20500892 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

活断層 / 沖積層 / 完新世 / 地震災害 / 濃尾平野 / 関東平野 / 綾瀬川断層 / 養老断層 / 地震性地殻変動 / 埋没段丘 / 氷河性海水準変動 / 地震性沈降 / 地形発達 / ボーリング資料 / 地形層序 / 自然災害 / 古地震 / 地形

【研究成果の概要】

関東平野の綾瀬川断層、濃尾平野の養老断層を主な対象として、地形、表層地質調査を行い、とくに河川による土砂移動プロセスと活断層の活動との関係に着目して、伏在変動地形の識別と伏在活断層の活動性評価を目的として研究を進めた。その結果、綾瀬川断層では、最終氷期の海面低下期に形成された埋没段丘面群と沖積層基底礫層の堆積面(埋没谷底面)において、明瞭な断層上下変位が見出され、その平均上下変位速度は約0.5 mm/年と見積もられた。養老断層では地震動による土石流発生と沖積錐の成長が繰り返され、断層崖を埋積してきたことなどが明らかになった。同時に平野の地震性沈降が、コアのEC、粒度、全有機炭素/窒素、帯磁率等の分析によって検出可能であることが示され、そのタイミングが^<14C>年代測定値によって与えられた。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2008 - 2010

【配分額】4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)

【研究分野】自然災害科学

【研究領域課題番号】20510169 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

活断層 / 自然災害 / 地質学 / テクトニクス / 海洋探査 / 前弧海盆 / 泥火山 / 海底谷 / 海洋探査航 / マッドリッジ

【研究成果の概要】

反射法地震探査記録を用いて東海・熊野海域の活断層群の分布の把握と断層活動の履歴を推定した.熊野沖では測線間隔の密な調査により東北東?西南西方向の3列の伏在断層を確認した.北西部が相対的に上昇する変動が支配的であるが,最も新しい時期には海盆中央部全体の隆起運動が顕著となった.東海?遠州沖では地形および既往の地震探査記録の解析により,右横ずれ成分をともなった逆断層運動の長期にわたる活動が明らかになった.

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2008 - 2010

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究分野】自然災害科学

【研究領域課題番号】17651097 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

減災 / 自然災害 / 防災 / 地震 / 洪水 / 活断層 / 防災計画 / 地域防災力 / 災害リスク / リスク分析 / マルチハザード

【研究成果の概要】

本研究では,各種の災害のリスクを統合化して「マルチハザードリスク」として捉え,これらのリスクに晒されている人口(リスク曝露人口)を定量化し相対比較することにより,地域の潜在的なマルチハザードリスクの特性を理解することを目的とする。都道府県ごとに様々なリスクに対する曝露人口を集計することにより,どの災害リスクが地域に大きな影響を及ぼしているかを把握することができる。昨年度の成果を以下に記す。
(1)マルチハザードリスクに対する曝露人口の評価
昨年度は風水害・土砂災害・雪氷害・海溝型地震について,リスクにさらされる曝露人口の評価を行った。地震には海溝型地震によるものと活断層によるものの2種類がある。昨年度はこのうち海溝型地震のみを対象としたため,平成18年度は活断層型地震のリスクにさらされる曝露人口の評価に力点を置いた。
まず,市販されている活断層詳細デジタルマップに活断層帯IDや断層種別インデックスを付加し,GISデータベースとして整理した後,活断層のタイプや活動度別の存在傾向を分析した.次に活断層近傍地域の人口・建物数を算出し,活断層タイプや都道府県による偏りを分析した.北海道・東北,中国,九州地方は,存在する断層長の割に活断層近傍に居住する人口があまり多くないが,近畿地方では多くの人々が活断層極近傍に居住していることが分かった。この結果を都道府県別に見ると,近畿地方の中でも,特に大阪府,兵庫県,京都府で活断層の近傍に人口が集中していた。これを各都道府県の総人口に対する人口の割合で見ると,大阪府よりも,京都府や長野県,兵庫県で活断層近傍に居住する人口の割合が大きくなった。
(2)マルチハザードリスクから見た地域特性の評価とこれらに適した防災体制の検討
平成17年度と平成18年度の分析結果を統合させることにより,マルチハザードリスクの地域傾向を評価することができた。類似したリスク傾向を有する地域や,同じ地域ブロック内であっても異なるリスク傾向を有する都道府県を抽出することができた。また,各々災害リスクに関して現状の防災体制を分析し,今後,地域に求められる防災計画の方向性を検討した。

【研究種目】萌芽研究

【研究期間】2005 - 2006

【配分額】1,800千円 (直接経費: 1,800千円)