【研究領域課題番号】19H01487 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

災害(コロナショック含む) / 企業・労働者の異質性 / 産業集積と地域経済 / 国際貿易 / デジタル経済 / 地域経済と地域金融市場 / 防災 / 災害 / 企業の異質性 / コロナ感染症 / 自然災害 / 企業の存続 / 空間経済 / 創造的破壊 / 新型コロナウイルス感染症(Covid19) / 家計 / 産業集積 / 環境 / GIS

【研究成果の概要】

当初の研究計画に従い、以下の５点を研究し実績をあげた。
①ミクロデータの構築：新型コロナウイルス感染症の蔓延は広義の大規模自然災害ととらえられる。昨年度に引き続きNIRA総研との共同により大規模な就業者調査を今年度は3回実施しデータを作成した。感染症対策に有効なテレワークやデジタル化に関して調査した。さらに今年度は防災意識や災害経験に関しても調査した。調査結果をNIRA総研から速報や報告書の形で社会に発信するとともに、論文やレポートを作成し政策提言も行った。メディアや政府の白書、審議会でも大きく取り上げられ、参議院でのデジタル関連法案審議の参考人として研究成果を報告した。②空間経済分析：自然災害がFDIの立地や産業集積にどのように影響を与えるかについて理論モデルを構築しジャーナル(ERE)に掲載された。また、最近の産業集積政策である「産業クラスター計画」に関して政策評価を行い、ジャーナル(CJE)に掲載された。③国際経済分析：グローバル化した世界の中で日本において労働人口の確保や自由貿易は重要な問題である。慶應家計パネル調査(KHPS)を用いて、移民受け入れや貿易自由化に関する日本人の意識を分析し、2本の論文がジャーナル(JWE, RWE)に掲載された。④コロナ感染症下での人々の行動に関する分析。上記の一連の就業者実態調査を基に論文を作成した。テレワークの効率性に関する論文、ワクチン接種の行動に関する論文、ワクチンに対する考え方の日独比較の論文をそれぞれジャーナル(AEP,Vaccines,FrontierPubHel)に採択され掲載した。⑤地域経済分析: 独自に作成してきた長期府県別データを用いて、地域資本市場が国内の府県間で分断されていて、バブル崩壊という負のショックのダメージの規模や回復過程に府県間で大きな違いがあることを実証し、ジャーナル(JIE)に掲載された。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2019-04-01 - 2024-03-31

【配分額】15,860千円 (直接経費: 12,200千円、間接経費: 3,660千円)

【研究領域課題番号】19H01505 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

地域金融 / 事業性評価 / BCP / 創業支援 / 再生支援 / フィンテック / 税理士 / リレーションシップバンキング / 中小企業金融 / 地域金融機関 / 人材支援 / 経営支援 / 自然災害 / 地方創生 / 災害 / 人口減少 / 経営統合 / 専門家連携 / アンケート調査

【研究成果の概要】

本プロジェクトでは、リレーションシップバンキング研究をベースにして、①頻発する自然災害への対応、②人口減少への対応、③フィンテックの活用、といった3つの論点を切り口にして、新しい銀行モデルのあるべき姿、それを実現するための経営・組織上の課題、および、そうした新しい銀行モデルにおける銀行行政の課題について分析を進めた。その結果、こうした課題に応えるためには事業性評価の能力を高めることが必要であり、そのための金融機関の行動を促すような政策実施が不可欠であるとの結論を得た。

【研究の社会的意義】

地域金融機関には、伝統的な決済サービスや資金の提供者としてだけではなく、地方創生の担い手としての役割が強く期待されているが、それに相応しい組織形態や規制の在り方についての研究は発展途上にある。本研究では、様々なアンケート調査を実施して、地域金融の関係者（地域金融機関職員、支援機関としての税理士、支援対象である地域中小企業）の意識を浮き彫りにした。事業性評価の能力向上の地道な取り組みがカギになることを示唆する結果を得ており、これは、現在の金融行政や地域金融機関経営の取り組みの道しるべとなる。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31

【配分額】17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)

【研究領域課題番号】18H01675 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

disaster recovery / economic perfoamrnce / agent-based modeling / HPC / Agent based simulations / economy / disaster / validation / seamless simulations / post-disaster economy / integrated simulations / economic simulations / agent based model / earthquake disaster / big-data / machine learning / economic simulation / 1:1 scale model / agent based modeling / natural disasters / Agent based economics / Agent based simulations / optimal recovery plans / large scale simulations

【研究成果の概要】

本研究では、国民経済を実大スケールでシミュレーションする高性能ソフトウェアを開発し、大規模地震災害解析手法と統合することで各種の復興計画の長期的な経済的効用を評価できるようにしました。政府機関が公開するデータを分析することで、1億2700万の主体からなる日本経済全体をシミュレーションするためのパラメータを特定しました。2015年の状態を起点に実施した2019年末までの日本経済のシミュレーション結果は観測記録と良く一致しており、開発手法が日本経済を合理的に再現できることを示しました。経済シミュレータを地震災害シミュレータと統合することで想定される復旧計画の長期的な経済性を評価可能としました。

【研究の社会的意義】

開発されたソフトウェアは、災害対策を立案する際、復興計画の長期的な経済パフォーマンスを総合的に評価することを可能にし、南海・東南海地震のような差し迫った大規模災害からの社会・経済復興の加速が期待できます。なお、開発したコードは、ハイパフォーマンス・コンピューティングを利用して大規模経済を1:1スケールでシミュレーションできる唯一のものです。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2018-04-01 - 2022-03-31

【配分額】5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)

【研究分野】衛生学・公衆衛生学

【研究領域課題番号】17K09215 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

災害医療 / 妊産婦救護 / スマートフォンアプリ / トリアージ / 救命士教育 / ヴァーチャルリアリティ / 女性傷病者評価 / 母子救護 / バーチャルリアリティ / シミュレーション教育 / アプリ開発 / 妊産婦避難者 / 災害 / 災害弱者 / アプリ / 位置情報 / 情報収集 / 状態把握 / 避難所アセスメント / ツール開発 / 防災計画 / 災害医学 / 妊産褥婦 / ソフトウエア開発効率化・安定化 / 自然災害

【研究成果の概要】

過去の災害時データや訓練データより, 災害時妊産婦救護・医療展開を行う際の問題点は, 妊産婦の所在確認, 妊産婦の受診先, 妊産婦の避難先の３点であることを確認した.これに対し妊産婦自身が使用するスマートフォンアプリの開発, 及び非周産期医療従事者対象の周産期傷病者対応能力向上のための教育システム開発を行った.
前者は妊産婦の所在, 周囲の受診先・避難先のマップ表示を可能とし, 妊婦健診記録及び被災時のトリアージで赤とすべき周産期症状チェックの機能も果たした. さらに, 後者により, 平時から反復演習を行うことで非周産期医療従事者でも災害時妊産婦救護・医療提供を行いやすくできると考えられた.

【研究の社会的意義】

我が国における災害医療は1995年阪神淡路大震災以降急速に進歩してきた. しかし, 災害弱者である妊産婦の救護に関してはその限りではない.災害医療従事者の多くが非周産期医療従事者であることが理由の一つだ.
災害時に周産期傷病者専用の救護所を設置することや周産期医療従事者を災害医療現場に多く配置することも対応策ではあるが, それには人材・資機材確保や設置場所など新たな問題が生じ, 実現不可能な地域もある. 本研究成果は, 非周産期医療従事者がトリアージする状況を鑑み, 平時からの教育システム開発と傷病者自身が身に着ける災害時に有用となるツール開発という, 汎用性の高い解決策となった.

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31

【配分額】4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)

【研究分野】社会システム工学・安全システム

【研究領域課題番号】15K01236 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

発達障害 / 危険回避 / 自然災害 / 家庭内事故 / 犯罪 / 発達障害児 / 健常児 / 日常災害 / 防犯 / 危機回避 / 安全・安心 / 事故 / 災害 / 火災 / 安全

【研究成果の概要】

発達障害児と健常児の様々な危険（家庭内事故、自然災害、犯罪などの危険）回避能力について比較検証した。その中間的な存在としてグレーゾーン児を設定した。我が子の発達に違和感を覚えたが「発達障害」なしと医師に診断された児童をグレーゾーン児と定義した。研究は、発達障害児の保護者に対するグループインタビューを行い質問項目を検討し質問紙調査を2000人の保護者に対し実施した。発達障害児は、被災時に学友との避難では不安は少ないが、見知らぬ他者との避難には不安がある。特に慣れぬ環境で静かに留まることが苦手なため、避難所での行動に不安がある。また、対人関係が不得手なため犯罪被害などにも強く不安がある。

【研究の社会的意義】

ダイバーシティの考えが拡がり発達障害児と社会で接する機会が多くなっている。しかし、発達障害児とその保護者がどのような問題を抱え、どのような支援が必要なのかを正確に把握できていないのが現状である。本研究では、こうした問題点を明らかにし、発達障害児の保護者らが行っている安全確保策をまとめて広く啓蒙普及することを目指した。既に10回以上の子どもの安全講演会を実施した。発達障害児に絞らず健常児も含めた子どもの安全確保策について講話している。発達障害児を対象とすると講演会の開催数や参加者数、参加者の属性が限定されてしまうが、子どもの安全確保として幅広く考えることで啓蒙普及の機会がうまれる。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31

【配分額】3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)

【研究分野】自然災害科学・防災学

【研究領域課題番号】15K12495 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

災害 / リスク評価 / 脆弱性 / レジリエンス / 国土利用 / 災害リスク / 水害 / 指標 / 自然災害 / ハザード / 暴露

【研究成果の概要】

国土再編に資するためのマルチハザード型の災害リスク指数を行った。当初は、文部科学省が作成している地震動予測地図や国土交通省による河川整備に関する情報を統合することを試みたが、それぞれの確立評価の考え方の違いにより接続が困難であった。このため、先行研究のサーベイから得た知見に基づき、災害実被害のデータから帰納的にリスクを評価する手法へとアプローチを試みた。現時点で、まだその完全な結果は得られていないが、おおよそ理論と整合的な結果が得られるものと見込まれる。

【研究種目】挑戦的萌芽研究

【研究期間】2015-04-01 - 2017-03-31

【配分額】3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)

【研究分野】震災問題と人文学・社会科学

【研究領域課題番号】25516007 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

南海トラフ地震 / 家賃関数 / 空間配置 / 租税競争 / 持続可能性 / 自然災害 / 空間経済学 / 自然災害リスク / 出生行動 / 人口移動 / 災害 / 集積 / GIS

【研究成果の概要】

2015年度は，過去2年の研究期間において達成された知見をもとに学術論文，国際ワークショップ，学会報告などにおいて研究成果の公開を中心に行った．代表者（内藤）は，2015年8月に開催された日本都市学会四国支部シンポジウムにおいて，「家賃関数からみる震災リスクの評価」を報告した．また査読誌である九州経済学会年報53巻において研究論文を掲載した．さらに日中韓クウェートの研究者による国際ワークショプを2015年9月に徳島大学で開催し，その研究成果を公開した．分担者の小川と伊ヶ崎も国際会議で報告を行い，当該論文を査読誌に掲載している．本プロジェクトは概ね一定の成果を上げていると判断できる．

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31

【配分額】4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)

【研究分野】経済政策

【研究領域課題番号】25780169 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

自然災害 / 空間経済 / 国際貿易 / 企業の異質性 / 防災・減災対策 / 産業集積 / 経済ショック / 地域経済 / 空間経済学 / 国際貿易論 / 災害 / エネルギー / 家計の異質性 / Spatial　Selection / Spatial Sorting / 製品 / 輸送費

【研究成果の概要】

本研究課題では大災害によりどのように企業が被災し産業集積が崩壊、復興するのかについて空間経済学と国際貿易論の視点から理論・実証研究を行った。産業集積の形成から崩壊、復興までを空間経済の理論を構築し、企業の個票データをもとに実証研究した。結果、建物の被災が長期的に企業の倒産確率を高め、産業集積は競争の激化により共食い効果が観測された。しかし、企業の防災活動は復興を早め、地域金融は復興を早める一定の役割を果たすことが分かった。歴史的に過去の金融や産業の地域構造が崩壊や復興に影響を与えることが分かった。また、近年の企業の生産はネットワーク化しており、ショックに対して強靭であることが明らかになった。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究分野】科学社会学・科学技術史

【研究領域課題番号】24240106 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

科学史 / 技術史 / 事故 / 災害 / 安全基準 / 自然災害

【研究成果の概要】

事故や災害の発生を防止したり緩和したりするために、様々な安全基準や規約が設けられている。本研究では、そのような各種の事故災害への対応と基準規約の制定に関して、航空・電力・防火・治水・保険・化学・医薬・医療などの工業医療分野において取り上げ、その歴史的過程を分析しようとした。産業社会を支えるそのような巨大な技術システムの基準・規約の全体を取り上げることはできないが、その顕著な側面やよく知られていないが重要な事例などを明らかにした。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31

【配分額】24,180千円 (直接経費: 18,600千円、間接経費: 5,580千円)

【研究分野】哲学・倫理学

【研究領域課題番号】22320003 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

哲学 / 人格 / 自然災害 / 物質 / 生命 / 災害 / リスク / 曖昧性 / 放射能 / 物体 / 言語 / 自由 / 責任

【研究成果の概要】

｢物質｣、｢生命｣、｢人格｣という三つのキーワードを軸にして、自然科学と哲学が交差敷く行くありさまを描き出し、それによって、哲学研究を社会に発信・還元していくという当初の目的に対して、因果論、心の哲学、言語哲学、ケアの現象学、古代ギリシア自然哲学といった多様な観点から論文や口頭発表を行い、大いにその狙いを果たした。とりわけ、研究期間中に発生した東日本大震災と福島原発事故に対して、多くの研究者が批判を恐れ発言を控える中、特に研究代表者が、哲学サイドから緊急的な提言・発信をあえて果たし、被災地の復興という至上命題に関して一定の寄与をなしえた。科研費の公的性質に照らして、好ましい成果だったと思う。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2010-04-01 - 2014-03-31

【配分額】14,430千円 (直接経費: 11,100千円、間接経費: 3,330千円)

【研究分野】社会システム工学・安全システム

【研究領域課題番号】17201035 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

自然災害 / 防災 / 減災 / ハザードマップ / 火災 / シミュレーション / GIS / 都市環境 / 災害 / マルチハザード / 巨大都市 / 都市空間の最適化 / 災害アーカイブス / 3次元GIS

【研究成果の概要】

本研究では,マルチハザードマップを活用した巨大都市の防災都市空間の最適設計方法の開発を行った.最終的な成果は,(1)様々な災害の物理・化学現象を適切に捉えたシミュレーションモデルの開発と被害結果が社会に及ぼす影響の大きさの評価(災害シミュレーション),(2)過去の大規模災害の事例およびシミュレーション結果のデータベース化(災害アーカイブス),(3)(1),(2)の結果を3次元GIS上に統合することにより,任意の時空間上での災害の状況をバーチャル体験できるシステムの開発(3次元GIS),(4)マルチハザードを考慮した場合の,適切な都市空間の創造方法の提案(都市空間の最適設計)という4つから構成される.災害シミュレーションに関しては,地震災害,ヒートアイランド,火災.大気汚染・施設劣化という4種類のシミュレーションモデルを開発した.これらをそれぞれケーススタディーエリアに適用し,モデルの妥当性と効果の検証を行った.
災害アーカイブスについては、過去の災害で発生した事象、対応活動や教訓などを、発災からの経過時間や空間、対象者の組織や立場など、様々な角度から検索し分析できる災害情報のデータアーカイブを開発した。この災害情報アーカイブスは、種々の物理・社会現象に関する最新のシミュレーションモデルとデータベースの組合せにより、ただ単に過去の危機管理事例を収集・整理するだけでなく、異なる発災時刻、自然条件、地域の防災力、社会情勢のもとでの危機発生状況をシミュレートし、それを「擬似危機事例」として蓄積・更新していくことを可能とする。「擬似危機事例」を量産し、教材として用いることで、実際の危機事例の稀少性を補完し、危機に対するイマジネーション能力を高めることが可能となる。さらに東京23区を対象とした地域危険度マップシステムを開発し,市民が適切な防災対策を行うための環境整備を行った.この際,特別な技術を持たない一般市民(高齢者・子供も含め)も容易に操作できるユーザーフレンドリーなインターフェースの構築に配慮した.また,同様の技術を用いて,トルコ共和国イスタンブール地域を対象とした3次元マップシステムも開発し,これを活用した都市空間の最適設計のためのワークショップを提案した.現地における日本人学生とトルコ人学生によるワークショップでは,このマップシステムを利用した議論および最適設計の可視化が行われた.
本システムは,3次元空間情報を用いて災害に関する情報を可視化することにより,利用者の災害イメージ能力,現状理解力,対応力が向上し,災害に強い都市形成を目指す上で極めて有効なツールとなると考えられた.

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2005 - 2006

【配分額】51,350千円 (直接経費: 39,500千円、間接経費: 11,850千円)