【研究分野】史学一般

【研究領域課題番号】16H03460 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

エスニシティ / 越境 / 宗教 / 一帯一路 / イスラーム / 英語学習 / ソフト・パワー / 多民族 / アジア / ヒトの移動 / 民族政策 / 宗教政策 / ソフトパワー / 文化戦略 / 中国 / 史学一般 / 文化人類学 / 教育学 / 民族学 / アジア近現代史 / 宗教学 / 人の移動 / 東洋史 / 社会学 / 一帯一路構想 / 移動 / アイデンティティ / 経済活動 / 歴史の再構築 / シルクロード

【研究成果の概要】

本科研で以下の点が明らかになった。第一に、古代からの道のつながりという文脈で、沿線国の歴史の古さが強調され、西欧的普遍的価値は「新参外来思想」として等閑視される。第二に、シルクロード言説の政治利用は、その時代時代の超大国によってなされてきた。第三に、孔子学院というソフトパワーを用い、親中派を育成し、影響力の拡大を図っている。第四に、反テロキャンペーンや宗教中国化、宗教リスク論により、信教の自由が制限されている。国内の宗教信仰者が厳しい立場にあり、以前のような自由な国外移動は厳しい。第五に、2016年までは、イスラーム諸国との商取引の媒介者であったムスリムに代わり、英語を話す漢人が表に出てきた。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31

【配分額】13,520千円 (直接経費: 10,400千円、間接経費: 3,120千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】26381119 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

共生 / 共生教育 / 共生社会 / 社会的カテゴリー / 中学生・高校生 / 教員 / 共生教育実践校 / 中高生 / 教育学 / 社会学 / 生徒 / 学校

【研究成果の概要】

本研究では、生徒、教員の「共生」及び「共生教育」に関する意識や構えを探るとともに、学校教育現場で行われている「共生教育」の実践事例を取り上げ、質問紙調査やインタビュー調査、資料調査を通じて得られた実証的なデータ・資料をもとに、「共生」を実現する教育の可能性を検討した。具体的には、人々が「共生」するためには、「男／女」「障害者／健常者」「日本人／外国人」などの社会的カテゴリーを緩やかに捉え、絶えず問い直すことが重要であることを検証するとともに、そのための教育の方策について検討した。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31

【配分額】4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】26257112 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育開発 / 学校教育 / 途上国 / 難民 / 障害 / 貧困 / 教育 / 発展途上国 / 初等教育普遍化 / 教育学 / 社会学 / 文化人類学 / 民族学

【研究成果の概要】

本研究では、アフリカ・中近東・アジアの発展途上国における、困難な状況にある子どもの教育について、それを支援する学校、教師の実践事例を個別に調べ、多面的に検討した。とくに困難な状況にある子どもの教育のリアリティを当事者である生徒、教師、保護者の視点から捉えなおした。その結果は、脆弱というよりは、外部からの支援に依存するのではなく、主体的に行動する人々の存在が明らかになった。研究成果は、（１）難民の子どもの教育、（２）障害のある子どもの教育、（３）危険にさらされる子どもの教育、（４）貧困家庭の子どもの教育に分類し提示した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2014-04-01 - 2018-03-31

【配分額】31,720千円 (直接経費: 24,400千円、間接経費: 7,320千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】22530910 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教師 / 教職 / カリキュラム / 教科書 / 社会学 / 教育学 / イギリス / 教育社会学 / 学校組織 / 教員文化 / 教員評価 / 高校教師

【研究成果の概要】

本研究は、相互に関連して発展した三つの関心に基づく調査を行った。第一に、都立高校教師に対するインタビュー調査をもとに、教師が「教職のメリトクラシー化」の改革動向をどのように受けとめているのかを検討した。第二に、東日本大震災と原発事故に対する教師たちの受け止め方を聞き取りながら、教職という仕事とともにカリキュラムを再検討する必要性を論じた。第三に、カリキュラムを検討し直す手がかりの一つとして、英国における科学教育の教科書の変化を題材にしてカリキュラムの社会学的分析を行い、その政治性を検討した。最後に、教職という仕事をカリキュラムとの関連で比較社会学的に検討するという分析枠組みの重要性を示した。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2010-04-01 - 2014-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】22530907 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育学 / 社会学 / 進路指導 / キャリア教育 / 学校から職業への移行 / 高校教育 / インターンシップ

【研究成果の概要】

高校生の就職活動は長引く日本社会の景気低迷の影響を受けて厳しい状況にあり、高校生たちは労働条件の良くない職に就く可能性が高まっている。高校は、進路指導のさまざまな場面を通じて、高校生に対し労働条件の良くない職に応募しないよう働きかけている。実際、学校の進路指導を通じて就職先を見つると、労働条件の良くない職が避けられる傾向にある。良好な条件の職を積極的に確保する取り組みが今後さらに必要とされている。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2010 - 2012

【配分額】3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】22330238 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

多文化教育 / ニューカマー / フィリピン系ニューカマー / 国際結婚 / 学校適応 / ニューカマーの教育 / トランスナショナル / フィリピン人コミュニティ / 移民連鎖 / 教育学 / 社会学 / フィリピン

【研究成果の概要】

日本およびフィリピンにおけるフィールドワークとインタビュー調査から明らかになったのは、第1にフィリピン系ニューカマーの子どもが国際移動を経験しつつ、家族の経済状況・定住志向・ジェンダーといった要因が交錯する中で自らの生き方の選択に迫られていること、第2にフィリピン人家族の子どもの養育においては、家族の経済的状況のみならず子どもの家族への編入経緯が影響を与えていること、第3に日本のフィリピン人のコミュニティでのキリスト教会の教育的意義と移民連鎖のメカニズム、第4に国際移動を行う中でフィリピン人女性がいかなる教育戦略をもって子どもの養育に当っているかということである。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2010 - 2012

【配分額】12,350千円 (直接経費: 9,500千円、間接経費: 2,850千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】22252006 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育開発 / 学校教育 / 初等教育 / コミュニティ / アフリカ / 教育学 / 社会学 / フィールドワーク / 国際開発

【研究成果の概要】

本研究では、東・南部アフリカ諸国において、学校教育を現実社会から切り離さず、それぞれの地域社会の文脈性のなかで観察し、変容するコミュニティとその中での学校教育の役割と課題について、フィールドワークにもとづき多面的に検討した。その結果は、次の８つの観点から考察された。（１）子どもを守る場所としての学校、（２）保護者や子どもの教育に対する熱意、（３）保護者の教育の質に対する厳しい見方、（４）教師の役割と問題、（５）体罰といじめの問題、（６）中途退学と進学の障壁、（７）生活言語と教授言語の相違、（８）紛争がもたらす負の遺産。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2010-04-01 - 2014-03-31

【配分額】27,950千円 (直接経費: 21,500千円、間接経費: 6,450千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】20730541 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

大学教育 / キャリア / レリバンス / 卒業生調査 / 質問紙調査 / 経済学部 / 教育学 / 社会学

【研究成果の概要】

本研究の目的は、大学教育とキャリアとの関係を実証的に描き出すことである。具体的な対象として経済学部卒業生を取り上げて質問紙調査を実施し、大学時代の過ごし方と現在の学習状況、そして社会経済的地位との関係について、過去に実施した工学系卒業生への調査結果と比較しつつ分析した。そのうえで「大学教育が役に立たない」という言説がなぜ生み出されているのかについて検討を加えている。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2008 - 2009

【配分額】2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】20330171 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育学 / 社会学 / EU(欧州連合) / 市民性教育 / 政治教育 / 能動型シティズンシップ / 移民 / マイノリティ / 欧州連合 / シティズンシップ教育 / 新規加盟国 / 国際労働力移動 / 政治学 / EU / EU新規加盟国 / EU(ヨーロッパ連合) / ラトヴィア / 言語的マイノリティ / エストニア

【研究成果の概要】

本研究は,今日のヨーロッパ各国ならびに統合機関レベルで進められているアクティブなシティズンシップを育てる教育の政策とその実態を精緻に把握することを試みるものである。具体的には,(1)欧州統合の推進に伴う主権の共有化, (2)市民権の実質化, (3)主権者の範囲の拡大(移民の統合)という3つの視点をもってEU10か国の教育の現状を分析・評価し,その上で日本への示唆も導いた。個々の研究成果はすでに多くの学術書ないし学術誌で発表されたほか,主要な成果については改めて2012年中に書籍の形にまとめて刊行する予定である。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2008 - 2011

【配分額】19,500千円 (直接経費: 15,000千円、間接経費: 4,500千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】18103003 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

産業 / 労働 / 階層 / 社会移動 / 社会学 / 経済政策 / 教育学

【研究成果の概要】

本研究は、若年者を対象としたパネル(追跡)調査を2007年から毎年実施した。同一の個人を何年にもわたり追跡して調査することにより、(1)学校から職場への移行、(2)初期のキャリア形成と転職、(3)離家と異性との交際・結婚、(4)意識・態度、価値観といった多様な側面から若年者のライフコースを総合的に捉え、その変化を跡付ける分析を行った。

【研究種目】基盤研究(S)

【研究期間】2006 - 2010

【配分額】111,670千円 (直接経費: 85,900千円、間接経費: 25,770千円)

【研究分野】ジェンダー

【研究領域課題番号】18510228 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ワーク・ライフ・バランス / 専門職研究 / 医師 / 弁護士 / 家族 / 女性 / キャリア形成 / 社会学 / 専門職 / 法曹 / ジェンダー / 性別役割分業 / 専門職の社会学 / 法社会学 / 家庭内役割分業 / 教育学

【研究成果の概要】

法曹と医師のワーク・ライフ・バランスとキャリア形成のジェンダー問格差の状況を明らかにするために複数の調査を実施した。法曹に対しては、日本女性法律家協会と日本弁護士連合会からのご協力をいただき、男女法曹を対象とした郵送質問紙調査を実施し(回収率30%、回収数1874票)、計量的分析を行った。医師に対しては、複数の大学関係者にご協力をいただき、インタビュー調査(および、パイロット的な位置づけの小規模な質問紙調査)を実施し、質的分析を中心に行った。分析結果は、冊子体の成果報告書(『医療・法曹職女性の研究』)として出版されている。本報告書には、7つの論文が収められているが、そのうち6つの論文で、法曹に対する調査結果の計量的分析を行い、男女法曹のキャリア形成と家庭役割におけるジェンダー間格差について様々な角度から検証した。また、1つの論文では、医師に対するインタビュー調査の結果に某づき、女性医師のキャリア形成と家庭役割の状況について質的分析を行っている。
法曹(主に弁護士)に関しては、キャリア移動パターン、入職経路と地位達成、専門分野選択、育児休業やその他支援策と出産経験、辞めたくなった経験と性差別体験、家事時間の規定要因などの多くの側面から、法曹がおかれている状況やジェンダー問格差の現況を明らかにした。法曹(弁護士)のジェンダー間格差については、以下のことが明らかになった。(1) 入職経路と地位達成の関係では、学校関係のネットワークによる入職が男性には有利に働くのに女性には有利に働かないこと、しかし、親や配偶者等の血縁を通じて入職した女性は例外的に有利な状況にあること(2) 専門分野では、女性は個人を対象とした、所得の比較的低い領域(親族問題など)に集まる傾向が、男性は企業を対象とした、所得の比較的高い領域(会社法など)に集まる傾向があるが、渉外や工業所有権という一部の企業関連領域では女性が多いこと、(3) 辞めたくなった経験では、女性弁護士の方が男性弁護士よりはるかに多く、それは業務内容や仕事の配分における性差別が関係していること、(4) 家事・育児については、男性弁護士より、女性弁護士の負担がはるかに大きく、男性弁護士の家事時間は、年齢や収入といった要因の影響をほとんど受けていないのに対し、女性弁護士の場合は、未既婚の別、子供の有無や人数など、ライフスタイルや家庭環境によって、家事時間の割合が変化することなどがわかった。また、事務所に育児支援策があることが、女性弁護士の出産にプラスに働く可能性があることや、女性の法曹三者のキャリア移動パターンは、弁護と検事・判事で大きく異なること等も明らかになった。
医師に関しては、女性医師の専門分野や働き方を偏らせるのは、女性医師本人の性役割観による選好や、卜司・患者の偏見からの差別からというよりは、誘因の差異あるいは構造的・制度的要因が幸な原因となっている可能性が高く、適切な制度設計で問題は改善可能であることがわかった。
なお、法曹と医師の計量比較分析に関しては、21年度以降に医師についての質問紙調査を実施予定であり、その結果とあわせて、比較計量分析を行っていく予定である。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2006 - 2008

【配分額】4,530千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 930千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】17330178 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育学 / 社会学 / 政治学 / EU / 教育政策 / ヨーロピアン・ディメンジョン / リスボン戦略 / ソクラテス計画 / EU(ヨーロッパ連合) / ソクラテス・プログラム / 高等教育 / 市民性教育 / 政治教育 / ヨーロッパ

【研究成果の概要】

本研究の目的は,(1)EUの教育におけるヨーロピアン・ディメンションの概念についての再検討,(2)その概念に対する加盟各国における解釈及び実際の教育政策における運用についての比較考察,(3)2004年の加盟国の増加がヨーロッパという教育政策空間に与えるインパクトの解明を試みることの3点にあった。この目的のため,3年間の研究期間に以下の調査研究を行い,最終報告書に示したとおりの成果を得た。
第1年次は,EUの各教育政策の発展状況を施策当初から再確認,(2)EU加盟国の各教育改革の政策実施過程の分析,(3)加盟各国における個々の政策の実現状況の把握,の3つを研究計画の柱とし,加盟国中,特にフランス・ベルギー現地調査の実施に重点を置き,その他,各研究分担者(研究協力者を含む)による調査等を行った。
第2年次は,3回の国内研究会と1回の海外調査を行った。第2年次の研究においては,初年度のフランス・ベルギーにおける調査によって得られた全体のフレームを活用し,EU加盟国のコメニウスプロジェクトの実施過程が明確になるよう比較考察の水準を整えることができた。このことは,第3年次の調査を行う上で有益な成果となった。その成果を日本比較教育学会において発表した。また、加盟国拡大の視点を導入するために、外部の専門家を招き「チェコの高等教育のヨーロッパ化」の講演を依頼し、東欧への視座を整えた。
第3年次は,3回の国内研究会,オーストリア,イタリア,連合王国への海外調査を行うとともに,研究成果の公表として,日本比較教育学会,日本社会科教育学会で発表を行った。
以上の3年間の研究の成果を最終報告書にまとめたことにより,ヨーロッパ統合という歴史的プロジェクトにおいて,EUと加盟国の教育政策が果たす機能を具体的に論じる基盤を構築することができた。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2005 - 2007

【配分額】11,510千円 (直接経費: 10,400千円、間接経費: 1,110千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】17252009 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育学 / 社会学 / 国際協力 / アフリカ学 / フィールドワーク / 国際開発

【研究成果の概要】

国際社会は2015年までに初等教育を完全普及させることを目標に、アフリカを中心に支援を行っている。しかし、これまでアフリカ固有の社会における教育のあり方についての根源的な議論が欠落していた。本研究は、フィールドワークに基づく事例研究により、アフリカの社会における教育のあり方を多面的に再検討しようとするものである。これまで計量分析が主流であった教育開発研究に対して、事例研究を重視し、質的分析を行うことにより、多様な社会における教育の意味を総合的に把握しようとする試みである。この成果をもとに、学術研究と国際協力の実践を相互補完的に融合させ、新たな国際教育協力の展望を拓くことにも貢献するものである。
これまでのフィールド調査および研究会での議論を踏まえつつ、本年度はそれぞれの地域社会における学校の問題点や課題を取り巻く事例研究を引き続き行った。集積された事例をもとに、多様な社会と学校教育の関係性を中心に分析した。その結果、とりわけ学校に対する期待や就学の意味づけが、生徒、教師、保護者の間でかなり異なっていることが明らかになった。
今年度は最終年度であり、国内外の学会において、積極的に研究成果の発表、および研究論文の公表に努めた。アフリカの教育研究に関心を持つ研究者等が自由に討論できる場である「アフリカ教育研究フォーラム」を創設し、本研究課題の成果が終了後も持続的に発展するよう工夫した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2005 - 2008

【配分額】42,770千円 (直接経費: 32,900千円、間接経費: 9,870千円)