【研究分野】日本語教育

【研究領域課題番号】17320075 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育文法 / 教材開発 / 文法シラバス / 技能別教材 / ウェブ教材 / 多言語対応 / インターネット / WEB教材 / 日本語教育 / シラバス

【研究成果の概要】

学習目的, および, 日本語レベルを考慮した, 4技能別の日本語教材(試行版, 紙版)を作成した。4技能あわせて1000弱のコンテンツが完成した。これは「学習者が行いたい/行わなければいけないコミュニケーション活動に必要な能力」という観点から, 広く「文法」をとらえたものである。その教材を日本語教育機関の協力を得て実際に試用しフィードバックを受け, それに基づき改良を加えた。コンテンツの作成と同時に, ウェブでの公開のために仕様書を技能別に作成した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2005 - 2008

【配分額】13,760千円 (直接経費: 11,900千円、間接経費: 1,860千円)

【研究分野】統計科学

【研究領域課題番号】14380126 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

大学における統計教育 / 統計の需要 / データ分析 / 統計の教科書 / 統計教育 / 統計手法のニーズ / シラバス / 統計のニーズ / 実態調査 / インターネット

【研究成果の概要】

本研究の目的は、企業、研究機関、自治体等における統計のニーズを的確に把握し、大学における統計教育の効果的な展開を図ることであり、この目的を達成するため以下の研究を行った。
1 統計需要度調査および調査結果の分析
社会における統計のニーズを把握するため、企業・研究機関・官庁・自治体を対象に「データ分析と統計知識の重要度調査」を2005年3月に実施し、その分析をおこなった。
2 大学での統計教育の実態と用いられている教科書、参考書の調査
大学での統計教育の効果的展開を図るためには、教科書の整備が喫緊の課題であるとの認識のもとに、全国の大学のホームページから2005年度の講義要綱を収集し使用されている教科書、参考書ついて調査した。
3 統計教育に関する研究集会の開催
統計教育に関する情報収集および研究のため、以下の研究集会を開催した。
(1)「第1回統計教育に関するシンポジウム-統計教育のあり方を探る-」(2004年3月)
(2)「第2回統計教育に関するシンポジウム-社会における統計活用の実際と大学での統計教育との接点、その意義と役割-」(2005年1月)
(3)「第3回統計教育に関するシンポジウム-プロフェッショナル育成のための統計教育に関するシンポジウム-専門職大学院における統計教育と関連資格-」(2005年11月)
(4)「第4回統計教育に関するシンポジウム-電子社会における統計手法のニーズの把握と大学における統計教育の効果的展開-」(2006年3月)
(5)「第1回統計教育の方法論ワークショップ」(2005年3月)
(6)「第2回統計教育の方法論ワークショップ」(2006年3月)

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2002 - 2005

【配分額】11,900千円 (直接経費: 11,900千円)

【研究分野】科学教育

【研究領域課題番号】06680186 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

工学倫理 / エンジニアリング・エシックス / 科学技術者の社会的責任 / 工学教育 / 職能倫理 / ケース・メソッド / モーラル・オートノミ / 倫理綱領 / モ-ラル・オートノミ / 理工系教育 / 科学者の社会的役割 / エシックス / シラバス / 大学教育 / インターネット

【研究成果の概要】

本研究は平成6年度および平成7年度の二年間に渡って実施された。この研究期間に、研究代表者は、特に米国における工学倫理教育の現状について、文献調査およびインターネットを使った調査を行った。その結果、次のような成果が得られた。
1) 米国の工学系高等教育カリキュラムがABET(Accreditation Board for Engineering and Technology)より認可を受けるためには、工学倫理に関する教育を教育課程に含むことが義務付けられている。
2) そのため、ほとんどの工学系の大学では、工学倫理(職能倫理)教育が行われている。
3) 約20のシラバスを分析した結果、各大学での教育内容は異なるが、4〜5冊の非常によく使われている教科書があり、共通して取り扱われる項目もあることがわかった。これらの項目は、「工学とプロフェッショナリズム」、「工学系専門学会と倫理綱領」、「工学者が一般大衆に対して持つ責任」、「企業人としての工学者/工学者と雇用者の関係」、「利害の対立」、「内部告発」などである。
4) 教育方法として最も一般的なのは、工学者としてジレンマを感じるような、実際の、あるいは架空の事例を学生に提示し、学生が自らその問題に対しての解決策を考えるという所謂「ケース・メソッド(事例研究法)」である。
5) ここで、学習目標は、一定の倫理規範を学生に教え込むことではなく、学生が自ら自律的に倫理的問題の存在を見いだし、自分なりの対応策を見いだすことができるようになること、つまり、「モーラル・オートノミー(moral autonomy)」を確立することである。
6) 一方、日本ではこのような教育はほとんど行われておらず、多くの人々がその必要性を認識している。ただし、米国と日本との文化的風土の違いを考慮して、日本独自の「工学倫理問題」に関するさまざまな事例を収集することが必要であることが明らかになった。

【研究種目】一般研究(C)

【研究期間】1994 - 1995

【配分額】1,900千円 (直接経費: 1,900千円)