【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】23330153 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会学方法論 / ネットワーク / データベース / コミュニティ / 社会学教育

【研究成果の概要】

本研究は、日本社会学会が作成・管理してきた「社会学文献情報データベース」を再編し、それにソーシャル・ネットワーキング・サービス (SNS) の機能を付加した新システムを作成し、社会学研究者による利用を通じた研究者コミュニティの再創造を図るものである。日本の社会学の研究成果を蓄積してきた同データベースと、近年の情報技術の発達に対応したネットワーク・サービスの機能を融合することにより、文献データを中心とした従来型の学術コミュニケーションとコンピュータ媒介型のコミュニケーション (CMC) との距離を縮め、研究者コミュニティ全体を活性化し、再構成する可能性を提示した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31

【配分額】14,040千円 (直接経費: 10,800千円、間接経費: 3,240千円)

【研究分野】思想史

【研究領域課題番号】20320019 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

比較思想史 / 戦後思想史 / ネットワーク / データベース / 思想史 / 戦後思想

【研究成果の概要】

本研究では、比較社会学者・鶴見和子(1918～2006)の多方面にわたる業績を、「普通の人の哲学」と「知識人の思想」の葛藤と交流という枠組みから読解することによって、戦後思想史の中に位置づけ、さらに日本の戦後思想史をポスト占領状況という視界から再考した。各研究者は、京都文教大学図書館に「鶴見和子文庫」として所蔵されている鶴見和子の旧蔵書、草稿・フィールドノート・研究メモ・書簡などの未公開資料を渉猟し、鶴見の業績の現代的意義について考察を深めた。また、「鶴見和子文庫」の未公開資料を整理・分類・データベース化を進め、将来的な公開に向けての準備を整えた。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2008 - 2010

【配分額】13,390千円 (直接経費: 10,300千円、間接経費: 3,090千円)

【研究分野】計測工学

【研究領域課題番号】14655150 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

タグ / 画像処理 / ネットワーク / RFタグ / データベース / 知識共有 / XML / 不変量

【研究成果の概要】

本研究の目的は,"タグ"による認識と画像認識を組み合わせることにより,飛躍的に高度でロバストな認識システムが実現可能になることを示すことにある。その要点は、1)タグを用いた対象の確実な認識により,ネットワークを通じて,膨大なデータベース情報の利用が可能になること、2)データベースより得られた形状データ等を利用することにより,対象の認識,姿勢や位置情報の取得といった画像認識が格段に容易になること、3)タグが実世界の対象と高速なネットワークとを結びつけることにより,複数のシステム間での知識の共有,情報の蓄積が容易になること、にある。
昨年度は、1)モデルが既知の場合に、画像中から対象を発見し、対象の姿勢や位置情報の推定、またイメージセンサ自体のパラメータの推定を行なう画像処理アルゴリズムを構築し、2)タグ融合型ビジョンの試作システムとして、RFタグリーダとCCDカメラよりなるシステムを構築した
これを受けた本年度の成果は下記の通りである。
1)不変量に基づくモデルベース画像認識アルゴリズムの発展
昨年度はタグにより対象が既知である場合の画像認識アルゴリズムとして、不変量に基づく3次元モデルの特徴点と画像上特徴点の対応関係の検出法を提案した。今年度はこれに加え、1)独自の評価量の導入による、物理的には実現できない多数の対応候補の排除、2)探索する順番の工夫によるアルゴリズムの高速化、により、提案法をさらに実用的なアルゴリズムに発展させた。
2)ネットワーク指向顔貌認証システムの提案
潤沢なネットワーク世界におけるタグ融合型ビジョンの一つの応用例として、ネットワーク指向顔貌認証システムを提案した。またその実験的なシステムとして、固有顔を応用した認証システムを構築した。

【研究種目】萌芽研究

【研究期間】2002 - 2003

【配分額】3,300千円 (直接経費: 3,300千円)

【研究分野】教育工学

【研究領域課題番号】12680207 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

個別化教育システム / 教材開発 / Webベース教育 / 遠隔教育 / データベース / ネットワーク / 個別化教授システム

【研究成果の概要】

大学の「情報リテラシー」や「統計学」といった基礎的な科目で、個別化教授システム(PSI, Personalized System of Instruction)を実践した。この授業の特色は、Web化された教材の利用、受講生10人にひとりの割合でつくプロクター(指導者)、自己ペースによる進度、単元ごとの通過テストによる完全学習といった点にあり、従来の一斉授業に比較して、学生の満足度も学習成果もより高いものとなっている。
次の段階として考えられるのは、教材をネットワークで配信し、遠隔教育としてより自由度の高いシステムを作り上げることである。しかし、そこでポイントになるのは、PSI授業では生身の人間が行うプロクター(指導者)の仕事をどのようにしてネットワーク上で実現するかということになってくる。そこで、すでにできあがっている個別化教授システムとCD-ROM教材を見直して、遠隔教育化するための改善点、変更点を洗い出した。とりわけ、独習用教材の対話性をより高めて、わかりやすく、動機づけを高めるものとすること、自分の進度状況を簡単に確認できるデータベースシステムを使いやすくすることに焦点をあわせた。その結果、PSI授業を遠隔教育化するための、いくつかの指針を得ることができた。
これからの課題として、プロクター(指導者)をどのようにネットワーク上で実現するかということがある。インテリジェントなエージェントをプログラム化することにより可能なのか、あるいは実際には人間がある程度介入するのか、その場合は1人でどれくらいの学習者を担当できるのかなどが研究課題として残されている。こうした課題を解決することによって、遠隔教育の最大の問題点であるドロップアウトをできるだけ少なくできることが期待される。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2000 - 2001

【配分額】2,100千円 (直接経費: 2,100千円)

【研究分野】教科教育

【研究領域課題番号】10558033 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

震災 / 防災教育 / ネットワーク / データベース / 心のケア / 命の大切さ / 兵庫県南部地震 / 総合学習 / ネットワーク化 / 地学教育

【研究成果の概要】

本研究は次のことを目的にしている。
1.兵庫県南部地震における震源地域の小・中学校で開発された防災教育に関するカリキュラムやその関連資料を体系化する。
2.これら防災教育関連資料のデータベースを構築する。
3.これらをWWWネットワークにおいて運用するシステムを作成する。
これら目的について成果は次のとおりである。
1.については震災に関する問題と震災後にどのような防災教育が計画・実施されたのか、また、それらのネットワーク化について1999年日本科学教育学会で開催した自主企画シンポジウム「震災と防災教育のデータベース化」を行い成果を発表した。つづいて、2年次までに作成したデータ-ベースを活用し、2000年3月と11月に「震災体験に学ぶ命の大切さ」の公開授業研究会を開催し成果を得た。
2.3.については、1998年〜2001年2月までに収集した「震災と防災教育、心のケア」に関する資料のデータベース化を行い、WWWネットワークにおいて運用するシステムについて開発を行った。データベースは文献、画像の二部編成になっている。また画像は、地盤被害と学校被害に分けて運用している。Web上でこれらを検索できるようホームページを立ち上げた。
震災後6年が過ぎ、震災体験の風化が心配されている。これらシステムを防災教育に役立てていけるよう一層充実が求められよう。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】1998 - 2000

【配分額】13,100千円 (直接経費: 13,100千円)

【研究分野】情報システム学(含情報図書館学)

【研究領域課題番号】09680403 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

学術情報 / 科学コミュニケーション / 電子メディア / インターネット / 電子雑誌 / 歴史学 / 経済学 / 学術雑誌 / e-print archive / 物理学 / ネットワーク / 情報検索 / データベース / 電子メール / 心理学 / 医学

【研究成果の概要】

本研究は、ネットワーク環境下に移行する中で、学術情報伝達メディアの役割の変容を明らかにしようとするものである。科学コミュニケーションのモデルを前提とし、さらには研究過程を含む学術研究全体におよぼす電子メディアの影響を明らかにする。自然科学、社会科学、人文科学の各分野に視野を広げ、電子メディア調査と面接調査に質問紙調査を組み合わせた手法を用い、具体例と全体像とを明らかにした。平成9年度には、方法の開発を行いつつ、心理学分野の調査を行った。平成10年度には、心理学の調査結果の分析を進める一方、物理学分野の調査を行った。また、電子メディアの中で特に重要である電子雑誌の実態を調査した。平成11年度には、物理学の調査結果の分析とともに、新たに人文科学として歴史学、社会科学として経済学における調査を行った。また電子雑誌の調査を継続した。
調査結果からは、大学ではインターネットの利用環境は比較的よく整備され、コンピュータや電子メディアの利用は浸透しつつあること、科学コミュニケーションの観点からするとフォーマルコミュニケーションよりもインフォーマルコミュニケーションにおいて電子メディア利用が進んでいることが明らかになった。物理学におけるe-print-archiveは、ネットワークとデータアーカイブ機能を用いた新しい学術情報伝達システムであるが、他の分野に広がるわけではなく、学術雑誌を中心とした既存の伝達システムに組み込まれていると言える。電子版のみの学術雑誌が成り立たない現状から見て、電子メディアは、学術情報の公的な伝達過程には大きな影響を与えたいと考えられる。しかし、研究過程における電子化は定着している。その利用態度について、経済学では、電子メールなどによる情報交換を重視する研究者とWWWによる情報検索と入手を重視する研究者とに分かれる傾向がみられた。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】1997 - 1999

【配分額】2,900千円 (直接経費: 2,900千円)

【研究分野】教育工学

【研究領域課題番号】08558010 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

データベース / インターネット / WWW / 自動検索通知システム / 新聞記事 / 情報検索 / 学習 / 情報教育 / ネットワーク / 学会情報 / 教育工学 / 研究情報 / 情報提供

【研究成果の概要】

本研究は、教育に関する情報をインターネットを介して提供するシステムの研究開発を目的としている。その成果として、次のような結果を得た。
・「日本教育工学会発表論文等自動検索通知システム」の構築
日本教育工学会事務局と教育工学関連学協会連合事務局を持つ東京工業大学教育工学開発センターにおいて、学会の論文等のデータベースを構築し、最新の情報をユーザに電子メールで通知するシステムを開発した。システムは、データベースの更新時に、ユーザがあらかじめ登録したキーワード等を用いて、自動的に検索を行なう。新規情報が見つかった場合は、ユーザに対して電子メールで通知する。本システムでは、インターネットを経由してWWW上でデータベースを検索する機能も持つ。現在、学会のホームベージを通して公開し、運用している。
・「新聞情報自動検索通知システム」の構築
インターネット上に公開されている新聞記事を、児童・生徒、および教員が学習に活用できるようにするシステムを構築した。本システムは、インターネット上に公開された新聞記事をWebロボットで自動的に収集して、検索インデクスを構築する。そして、学習者があらかじめ登録したキーワードを含む記事を、定期的に自動検索し、新しい記事が見つかった場合は、登録した学習者に対して、電子メールで通知する。電子メールを受け取った学習者は、このページを通して、新聞社のWebサーバにアクセスし、記事を閲覧することができる。本システムにより、インターネット上の新聞記事を利用・活用する環境を構築することができた。
以上、これらの成果を総合的にまとまた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】1996 - 1998

【配分額】10,300千円 (直接経費: 10,300千円)

【研究分野】機械材料・材料力学

【研究領域課題番号】07555027 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

接触問題 / 支援システム / 設計 / ネットワーク / データベース

【研究成果の概要】

接触問題は機械や構造物の高強度化・高性能化を図る上で基本的な問題であり,従来から古典的弾性論に基づく応力解析が研究されている.これらの解析結果は多くの接触問題に共通する基本的な知見であり,複雑な実際問題を取り扱うための有用な指針であるが,一般の技術者にとっては難解であるため有効利用されていなかった.本研究では,接触応力解析に関する従来の基礎的な知見を整理・総合し,機器設計における接触応力の評価を支援する知的データベースシステムを開発することを目的とした.本システムは以下の点を重視している.
(1)解析モデルとそれに対応する解析結果を図式的に表示することにより,実用性を追求する.(2)人工知能的手法を適用することにより,実際問題と解析モデルとの対応づけを支援するアルゴリズムを開発して,利用者に的確な指針を容易に提供できるようにする.(3)近年のコンピュータネットワークの発展に鑑み,ネットワーク環境の下で利用できるシステムを開発して,システムの実用上の便を図る.
本研究の成果は以下のとおりである.
(1)前年度に引き続き文献調査を行い,データの充実を図った.(2)(1)の結果に基づきシステムの詳細構造(特に図式表示などのユーザインターフェイス)の充実を図り,実用に適したシステムを製作した.(3)(2)の結果に基づき,システムを運用するためのネットワークを構築した.(4)完成したシステムを総合的に評価し,開発成果を総括した.

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】1995 - 1996

【配分額】9,000千円 (直接経費: 9,000千円)