【研究分野】文化人類学・民俗学

【研究領域課題番号】17H04537 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

上座部仏教 / NGO / 宗教 / ネットワーク / 福祉 / 上座仏教 / ＮＧＯ / ミャンマー

【研究成果の概要】

本研究は以下の三つを実施することを目的としてきた。（1）ミャンマーにおける宗教NGOに関するこれまでの調査研究を総合し、ヤンゴン管区を中心とするデータベースを構築すること。(2）宗教NGOに関わる考察を深め宗教と社会をつなぐ形での議論を深化させること。（3）宗教NGO研究に関わる国際的な研究ネットワークを構築し、成果を報告、共有することである。
２０１９年度は（1）（2）を順調に進めている。また（3）としては、ミャンマーで国際セミナーを開催し、主に現地研究者と成果の報告、共有を目指し、以下の形で研究をつづけた。具体的には、以下の形で研究を進めてきた。
1。国内研究会の開催：全体で３回開催し、順調に議論を進めた。第１回７月：ミャンマーにおける宗教NGOをめぐる調査をとりまとめて総合的に議論した。上記(2)で挙げたテーマを核として議論の精緻化を図り、今年度の国際セミナーの組み立てを考えた。とくに、宗教NGOの分類、組織化やネットワークのありよう、布施と資金調達の仕組みなどについて、議論を行った。第２回11月：国内研究会を実施し、上記のデータベースのとりまとめを行った。加えて、これまでの調査を共有し、最終成果に向けて論点を整理した。第３回2月：国内研究会を実施し、調査成果を共有・確認した。
2。ミャンマーにおける国際セミナーの開催（8月）：現地研究者とのあいだで、宗教NGOに関わる認識を共有し、議論を深化させることを目的として、国際セミナーを開催した。ヤンゴン大学で開催し、宗教NGOに関する問題関心を共有、議論した（成果は会議プロシーディングズとして出版を進める予定である）。
3。データベース構築：宗教NGOに関して、2年目までに集積してきたデータを一度エクセルなどにまとめ、データから何がいえるかについて、考察した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2017-04-01 - 2021-03-31

【配分額】16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)

【研究分野】文化人類学・民俗学

【研究領域課題番号】16H05692 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ネパール / 地震 / 社会再編 / 災害民族誌 / 災害人類学 / 社会的包摂 / ネットワーク / 在外ネパール人 / NGO / 世界遺産 / 生活戦略 / 仏教実践 / 国内労働移動 / 社会的保護制度 / 民主化 / 復旧 / 文化人類学 / 耐震型住居 / 仮設住居 / 給付金 / コミュニティ

【研究成果の概要】

研究者15名がネパールの14郡に広がる調査対象村や地域で各々現地調査を行い、ネパール地震後の復旧・復興過程を詳らかにした。それらの比較により地域ごとの多様性や相違、格差が明らかになり、その要因や背景を考察した。地域差が生じた要因のひとつに外国からの支援の有無がある。地域に外国、とくに先進国との繋がりをもつ者がいる世帯や村で復旧がより進んだ。その意味でトレッカーや登山家が訪れるランタンやソルクンブ郡の有利性が見て取れた。地震を契機とした社会再編は、短期的には「災害ユートピア」的な共助と平等性に基づき、長期的には被災前からある世帯間や地域間格差を助長する形で進んでいることが明らかになった。

【研究の社会的意義】

本研究は、被災前のネパール社会や文化に習熟した研究者が、ネパール語などの現地語を用いて行った災害研究である。地震後始めてネパールを訪ねる調査とは異なる、被災者に寄り添った、肌理細かな調査がなされた。15名の調査地は被災地を広範にカバーし、その比較によりネパール地震の被害状況と復旧・復興過程、社会再編に関して多様性を提示し、包括的理解を提出できた。災害人類学的研究の充実に一定程度寄与できたと考えられ、論集の出版をもってネパールの特性を社会的にも発信できると予想される。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31

【配分額】16,120千円 (直接経費: 12,400千円、間接経費: 3,720千円)

【研究分野】地域研究

【研究領域課題番号】24310190 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

イラン / ネットワーク / グローバル / 市民運動 / 国際関係 / 近代史 / インターネット / イスラーム / 社会変容 / NGO / 近代 / 民主化 / 市民社会 / 選挙 / 国際研究者交流 / フィールドワーク / 中東 / 社会運動 / ムスリム / イメージ構築 / SNS

【研究成果の概要】

その地政学的な条件により国際政治の厳しい局面に巻き込まれることを余儀なくされてきたイラン人の間では、ペルシア語を用いる知識人、エスニック集団や軍人らによる国境を越えた人脈、在外イラン人との密な連絡など国境を越えて活発なネットワーキングが見られる。都市化・交通インフラの整備と通信情報技術ICTの発達・経済政策などにより、遊牧民社会の変容、NGOの展開、若者の疎外感と選挙活動、などの新しいネットワーキングが国内で展開し、2013年の大統領選挙で政治的方向転換を可能にした。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2012-04-01 - 2017-03-31

【配分額】8,710千円 (直接経費: 6,700千円、間接経費: 2,010千円)