【研究分野】エネルギー学

【研究領域課題番号】24561062 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

数理工学 / 再生可能エネルギー / コージェネレーション / optimization / renewal planning / energy system / 最適化 / 蓄電池 / ヒートポンプ / スマートグリッド

【研究成果の概要】

再生可能エネルギーの有効利用に資するとされる太陽電池―蓄電池系を含む各種建物用エネルギー供給システムの更新問題に対し、経済性や省エネルギー性の観点からより望ましい合理性に富む計画立案を行うための方法論を検討した。電力・冷暖房・給湯用エネルギー供給システムの更新計画問題に対して、最適化手法を導入することにより，数値分析的計画立案を行った。対象建物の季時ごとに変化するエネルギー需要量を年間に渡り推定し、機器、特に蓄電池の劣化特性や新規導入機器の技術進歩といった不確実性を織り込み、需要量に対するシステム運用計画を考慮しながら評価期間内で望ましいシステム更新解を導出出来た。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31

【配分額】5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)

【研究分野】環境影響評価・環境政策

【研究領域課題番号】23310033 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

産業連関分析 / 次世代エネルギーシステム / 再生可能エネルギー / 微細藻類バイオマス燃料油 / スマートグリッド / スマートハウス / 産業連関表 / スマート住宅 / HEMS / 消費者の受容可能性 / スマート社会技術 / 消費者ライフスタイル / 太陽光 / 風力 / 未利用木質バイオマス / 持続可能なライフスタイル / 次世代モビリティ / 持続可能な消費 / カーボンフットプリント / ライフスタイル

【研究成果の概要】

再生可能エネルギーを有効活用した持続可能な消費社会における，消費者のライフスタイルについて，具体的に検討することを研究の目的とした。そのためのデータベースとして，政府が公表する産業連関表に再生可能エネルギーアクティビティを追加した「次世代エネルギーシステム分析用産業連関表」を作成し公開した。同表を用いて再生可能エネルギーやスマートグリッドの導入が経済と環境にもたらす効果を分析した。次世代型再生可能エネルギーである，微細藻類バイオマス燃料油の利用がもたらす効果についても検討した。消費者が太陽光を有効利用できるスマートハウスについて，その社会的受容可能性を社会心理学的な仮説に従い検討した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2011-04-01 - 2016-03-31

【配分額】18,850千円 (直接経費: 14,500千円、間接経費: 4,350千円)

【研究分野】政治学

【研究領域課題番号】22653018 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

持続可能 / 再生可能エネルギー / エネルギー転換 / 環境技術 / クリーンエネルギー / スマートグリッド / エネルギー政策 / 固定価格買取制度 / 経済政策 / 環境政策

【研究成果の概要】

再生可能エネルギーや関連技術の産業は、次代の成長産業として見込まれている。しかし、これまで日本では政府による政策主導のエネルギー転換の動きが鈍く、その原因の探求に主眼をおいた。文献資料の収集やインタビュー調査を行うと同時に、国際会議を開催し、専門家間の研究成果の共有と一般への広報活動も行った。また、フクシマ以降、特に懸念が強まっている日本のこれまでの原子力およびエネルギー政策との比較を通した研究を行った。

【研究種目】挑戦的萌芽研究

【研究期間】2010 - 2011

【配分額】3,420千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 420千円)

【研究分野】電力工学・電力変換・電気機器

【研究領域課題番号】21246045 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

パワーエレクトロニクス / 二次電池 / 電力貯蔵 / 電力変換 / 再生可能エネルギー / スマートグリッド / 新エネルギー

【研究成果の概要】

本研究の目的は,環境に優しい次世代電池電力貯蔵システムの基盤技術を確立することである。これは最新のリチウムイオン電池とカスケードPWMコンバータを電力変換回路に採用したシステム構成に特長がある。三相200V,10kW,20kWh実験システムを設計・製作し,安定した動作を確認し、さらに,我が国の高調波抑制ガイドラインを遵守できることを確認した。瞬時電圧低下時の運転継続性能をシミュレーションで詳細に検討し、安定した運転継続を実現できることを確認した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2009 - 2012

【配分額】38,870千円 (直接経費: 29,900千円、間接経費: 8,970千円)