NIMSは、東北大学および産業技術総合研究所と共同で、鉄系の軟磁性アモルファスリボンに新たなナノ組織・磁区構造の制御技術を導入し、電力損失を従来比で50％以上削減することに成功しました。特に、次世代高周波トランスや電気自動車の駆動用電源回路などで求められる数十キロヘルツの高周波領域で高性能を発揮し、電動機器の省エネ化やカーボンニュートラル実現への貢献が期待されます。本成果は、9月3日にNature Communications誌に掲載されました。 詳細は以下を参照ください。...

産総研グループ（国立研究開発法人 産業技術総合研究所（以下「産総研」）および株式会社AIST Solutions（以下「AISol」）の総称）では、二酸化炭素（CO2）分離素材を評価するサービスを開始します。この評価は、産総研東北センターおよび早稲田大学に整備されたCO2分離素材評価センター（Japan Evaluation Center for CO2 Capture Materials, JEC3M）の評価装置群を用いて実施します。本サービスは、評価を希望する企業などから受け入れたCO2...

東京都港湾局は、「臨海副都心カーボンニュートラル戦略」に基づき、地域をあげて先駆的な脱炭素化に取り組んでいます。本戦略の一環として、東京都港湾局、産業技術総合研究所、清水建設(株)、東京臨海熱供給(株)、(株)東京テレポートセンター及び(株)ヒラカワは、グリーン水素を活用した共同研究を実施しており、このたび、全国で初めて地域熱供給における水素混焼ボイラーの稼働を開始しましたのでお知らせします。１　実施内容本取組は、熱供給の脱炭素化を推進するため、地域の冷暖房・給湯用の熱供給プラントに、都市ガスとともに水素を燃料とする「水素混焼ボイラー」と、水素を貯蔵する「水素吸蔵合金タンク」を実...

NEDOの「カーボンリサイクル実現を加速するバイオ由来製品生産技術の開発」（以下、本事業）において、国立大学法人横浜国立大学は、国立研究開発法人産業技術総合研究所（産総研）、鹿島建設株式会社（鹿島）、デンカ株式会社、国立大学法人東京大学大学院農学生命科学研究科（東京大学）、国立大学法人北海道大学と共同で、「遺伝子組換え植物を利用した大規模有用物質生産システムの実証開発」プロジェクト（以下、本プロジェクト）に取り組んでいます。このたび、本プロジェクトの成果を活用し、物質生産用に開発した植物を用いて、栽培から遺伝子発現、目的物質の抽出精製までを一気通貫型に実施可能な世界初の植物バイオものづくり研究...

株式会社東レリサーチセンター（所在地：東京都中央区日本橋本町一丁目7番2号、社長：吉川正信、以下、「TRC」）と国立研究開発法人産業技術総合研究所（所在地：東京都千代田区霞が関 一丁目3番1号、理事長：石村和彦、以下、「産総研」）の研究チームは、多角的な機器分析（複数種の機器分析を組み合わせて総合的に解析）によって、充放電サイクルによる全固体電池内部における活物質と固体電解質界面の剥離と、固体電解質の化学構造変化がイオン伝導度を低下させること、すなわち、電池性能を劣化させることを明らかにしました。リチウムイオン電池（LIB）は、カーボンニュートラル実現の要素技術として注目されており、...

国立研究開発法人 産業技術総合研究所（以下「産総研」という）先進パワーエレクトロニクス研究センター 新機能デバイスチーム 梅沢 仁 上級主任研究員、牧野 俊晴 研究チーム長、竹内 大輔 副研究センター長は、株式会社本田技術研究所（以下「Honda」という）との自動車駆動に向けた高電圧・大電流対応ダイヤモンドパワーデバイスに関する共同研究により、大電流動作を可能とするダイヤモンド...

国立研究開発法人 産業技術総合研究所（以下「産総研」という）先進パワーエレクトロニクス研究センター 八尾惇 主任研究員、佐藤弘 研究チーム長、岡本光央 研究チーム長は、株式会社 明電舎（以下「明電舎」という）と共同でSiC CMOS駆動回路を内蔵したSiCパワーモジュール（以下「SiC CMOSパワーモジュール」という）によるモーター駆動を世界で初めて実現しました。SiC（シリコンカーバイド）パワーデバイスは、...

国立研究開発法人 産業技術総合研究所（以下「産総研」という）再生可能エネルギー研究センター 嶋田 進 主任研究員、小垣 哲也 研究チーム長は、レラテック株式会社、イー・アンド・イー ソリューションズ株式会社、日本気象株式会社、株式会社ウインドエナジーコンサルティング、国立大学法人 神戸大学と共同で、スキャニングライダー風計測の測定精度や特性を評価するため、むつ小川...

 国立研究開発法人 産業技術総合研究所（以下「産総研」という）機能化学研究部門 榊原圭太  研究グループ長、中山超 研究員、熊谷明夫 主任研究員は、機械学習技術を用いてナノセルロースの沈降測定から比表面積を予測することに成功しました。ナノセルロースはカーボンニュートラルなバイオマスから得られるため、環境に優しい材料としての潜在能力が高く、サーキュラーエコノミーの実現に寄与することが期待されます。ナノセルロースの繊維幅、長さ、比表面積などの形状に...

カーボンナノチューブ（CNT）は、その優れた物性により未来の機能材料として期待されている炭素の円筒状ナノ材料です。その物性は円筒の直径や炭素の並び方（CNTの構造）に強く依存するため、長年、特定の構造をねらった合成や、混合物から分離するための研究が盛んに行われてきました。しかしながら、直径1ナノメートル程度以下の細いCNTでは構造制御の様々な方法が提案されている一方で、より太いCNTでは、同程度の直径で炭素の並ぶ向きの異なるCNTの種類が非常に多くなり、構造選択的合成や構造分離が困難でした。京都大学エネルギー理工学研究所の宮内 雄平（みやうち ゆうへい）教授、産業技術総合研究所 ナ...

国立研究開発法人 産業技術総合研究所（以下「産総研」という）ゼロエミッション国際共同研究センター Gonocruz Ruth Anne 研究員、小澤 暁人 主任研究員、工藤 祐揮 副研究センター長は、産総研で新たに開発した数理モデル「AIST-TIMES」を用いて、将来における日本のエネルギー需給をシミュレーションしました。日本政府は2050年までに温室効果ガスの排出量を全体としてゼロにするカーボンニュートラルの実現を目指しています。カーボンニュートラルの実現のためには、さまざまな低炭素技術が将来もたらす効果を分析し、技術開発の方向性を検討しなければなりません。今回開発し...

カナデビア株式会社（本社：大阪府大阪市、取締役社長兼COO：桑原 道、以下、カナデビア）と産総研グループ（国立研究開発法人産業技術総合研究所（以下、産総研）および株式会社 AIST Solutions）は、新たに開発した専用触媒および合成プロセス・装置を用いて、二酸化炭素（CO2）から直接液化石油ガス（LiquefiedPetroleumGas、以下、LPG）を１MPa以下の低圧条件で合成することに成功しました。今回の成果を基にスケールアップに向けた検討を行い、来春には年産3トン～4トン規模の実証実験を開始し、約1年間行う計画です。【開発イメージ】...