本研究グループは、高校サッカー部員を対象に、90°片脚腿上げ動作時の腰椎骨盤帯の運動量をIMU （Inertial Measurement Unit ：慣性計測装置）※で計測しました。下肢の運動範囲・速度を標準化し、総運動量として算出することで、下肢運動速度と腰椎骨盤帯運動量の関係を直接検証しました。その結果、高速条件で回旋・屈伸ともに運動量が増大し、サッカーに必要な速い下肢動作には腰の可動性が重要であることが示されました。本研究成果は、2026年2月5日に国際学術誌「Sports」にオンライン掲載されました。発表のポイント...

本研究グループは、全国の慢性腎臓病患者285人に対して運動の重要性に対する認識や情報源、医療者からの運動指導の状況を把握するとともに、基本チェックリストを用いてフレイルの有無を調査しました。その結果、運動の重要性の周知は進んできている一方で、食事管理ほどは十分に浸透していないことがわかりました。また運動指導を受けても約3人に１人は十分に実行できておらず、特にフレイルを有する患者では、運動を実践しにくい傾向が示されました。本研究成果は、2026年2月26日に国際学術誌「BMC Nephrology」にオンライン掲載されました。発表のポイント慢性腎臓病患者を...

本研究グループは、高齢者を対象に現実の景色を見ながらその上にデジタル映像や情報を重ねて表示する技術『複合現実（Mixed Reality：MR）』を用いたトレッドミル歩行の安全性について検証しました。その結果、MRを用いた歩行でも転倒や体調不良は認められず、安全に実施できることが確認されました。さらに、通常の歩行と同程度の運動強度でありながら、通常の歩行よりも楽しさを感じることができることも示されました。本研究成果は、2026年2月16日に国際学術誌「Disability and Rehabilitation: Assistive Technology 」にオンライン掲載されました。...

本研究グループは、医療・介護職に従事する人を対象に、認知症の人に対する『うまくいった関わり方（Good Practice）』をオンライン調査で収集し、回答データを分析しました。その上で専門家による妥当性の検証を行い、72項目の『Good Practiceリスト』としてまとめました。本研究成果は、2026年1月29日に国際学術誌「BMC Geriatrics」にオンライン掲載されました。発表のポイント724人の自由記述データをテキスト分析し、認知症の人に対する『うまくいった関わり方（Good Practice）』をリスト化。具体的な実践知を誰に...

本研究グループは、全国の慢性腎臓病患者に対し、病気があっても「気持ちの面で前向きに捉えられているか」などを測る『健康関連ホープ尺度』で分析し、フレイル（虚弱）の程度が悪化するほど、ホープの点数が低い傾向であることを解明しました。本研究成果は、2026年1月16日に国際学術誌「Geriatric Nursing」にオンライン掲載されました。発表のポイント全国の慢性腎臓病患者285人の『健康関連ホープ尺度』を分析し、フレイルの程度を質問票で判定。フレイルの程度が悪化するほど、ホープの点数が低い傾向にあることが明らかに。抑うつ症状、口腔機能の低下...

本研究グループは、2019年に全線開業したJRおおさか東線（北区間：新大阪－放出間）を事例に、鉄道新駅開業による中年世代の一人当たり医療費への影響を分析しました。その結果、北区間全体では統計的に有意な医療費削減効果は確認されませんでしたが、鴫野駅では開業後4年間の累積医療費の抑制効果があると推計されました。本研究は、すべての新駅が一様に健康効果をもたらすわけではなく、駅の立地特性や接続性によってその効果が異なる可能性を示唆しており、健康まちづくりにおける「場所」の選定の重要性を示すものです。本研究成果は、2026年1月19日に国際学術誌「Journal of T...

地域の「通いの場」は、体操などを行う住民主体の集まりで、介護予防の柱として全国に広がっています。参加によって将来の要介護リスクが下がることも、これまでの研究で報告されてきました。しかし、「どれくらいリスクが下がれば、人は参加したいと思うのか」という視点は、これまでほとんど検討されていませんでした。大阪公立大学大学院リハビリテーション学研究科の上村 一貴准教授と医学部リハビリテーション学科の中村 勇貴さん（4年生）らの研究グループは、通いの場への参加に関して、住民が期待する効果の大きさを明らかにするため、53～95歳の男女40人にインタビューを実施し、その回答結果を分析しました。「5...

大腿骨近位部骨折を負った高齢者は、手術後にADLの低下を経験することが多く、回復にはリハビリテーションが重要です。先行研究では、休日にもリハビリを行うことでADLの改善が促進されることが示されていますが、人的資源の制約から全患者に提供するのは困難です。大阪公立大学大学院医学研究科 医療統計学の備藤 翼大学院生（博士課程3年）、河合 稜太特任助教、新谷 歩教授、同研究科 整形外科学の高橋 真治講師らの研究グループは、大腿骨近位部骨折後に手術を受けた60歳以上の患者77,947人（休日リハ群（59,722人）/平日のみ群（18,225人）、平均年齢（85歳/86歳）、女性割合（76.9...

65歳以上の高齢者が人口の29.3％を占める日本において、健康寿命延伸の取組みとして、高齢者をはじめとした地域住民が主体となって介護予防やフレイル対策を目的とした活動を行う『通いの場』が注目されています。『通いの場』は97.6％の自治体で導入されており、身体を動かすだけでなく、人との交流による社会的な繋がりを得ることができます。要支援・介護の認定のない自立高齢者では、『通いの場』への参加が要介護発生のリスクを下げることが知られています。しかし、すでに要介護状態になるリスクの高い要支援高齢者でも、専門家による手厚い介入が少ない『通いの場』によって同様の効果が得られるのかは明らかになっていませんで...

健康長寿社会の実現には、医療の高度化だけでなく健康寿命の延伸も重要な課題です。高齢者の低下した歩行能力を再び高めるためにはリハビリテーションが必要ですが、従来のリハビリプログラムは単調な動作の反復が多く、モチベーションの維持が難しいという問題がありました。大阪公立大学大学院リハビリテーション学研究科の片岡 正教准教授らの研究グループは、楽しいリハビリプログラムの開発に向け、子どもから高齢者まで誰でも簡単に取り組むことができるパラリンピックスポーツ「ボッチャ」に着目。病院などリハビリに利用可能なスペースが限られている環境でも導入できるよう、XR技術を活用したリハビリプログラム「ボッチ...