本研究は、泉北ニュータウン（堺市南区）を事例に、2003年から2023年までの建物用途データを用いて、ヘルスケア施設（医療施設・介護施設）がどの土地利用エリアでどのように都市変容してきたかを実証的に分析しました。その結果、戸建住宅地、団地住宅地、近隣センター※1のエリアでは、ヘルスケア施設が顕著に増加し、エリアごとに異なる三つの都市変容が明らかとなりました。本研究は、人口減少・高齢化に直面するオールドニュータウンを「ヘルシーニュータウン」へと転換するために、近隣住区論※2の原則を、高齢化社会に対応する形で見直す必要性を示すとともに、住民主...

本研究は、日本全国の中小自治体※1を対象に、立地適正化計画制度（日本におけるコンパクトシティ政策）の短期的影響を検証しました。2008～2022年の1,595団体の自治体パネルデータ※2を用い、制度施行後に各自治体が計画を導入した時期の違いを活かした準実験的手法（因果推論）により、総人口や自治体間の純移動（転入と転出の差）、介護保険認定件数への影響を分析しました。その結果、立地適正化計画を策定した自治体では、総人口がより大きく減少する傾向が示されました。一方で、自治体間の純移動には明確な変化は確認されませんでした。さらに...

本研究グループは、全国の慢性腎臓病患者に対し、病気があっても「気持ちの面で前向きに捉えられているか」などを測る『健康関連ホープ尺度』で分析し、フレイル（虚弱）の程度が悪化するほど、ホープの点数が低い傾向であることを解明しました。本研究成果は、2026年1月16日に国際学術誌「Geriatric Nursing」にオンライン掲載されました。発表のポイント全国の慢性腎臓病患者285人の『健康関連ホープ尺度』を分析し、フレイルの程度を質問票で判定。フレイルの程度が悪化するほど、ホープの点数が低い傾向にあることが明らかに。抑うつ症状、口腔機能の低下...