日本において、就労者の長期休職の原因は精神疾患が最も多く、社会的な課題となっています。そこで、就労者に年に一度実施される『ストレスチェック制度』の結果を活用し、長期休職を早期に予測することができないかと研究が進められてきました。しかし、従来の研究は調査人数が少ないことなどさまざまな制約から、休職予測の有効性は十分に示されていませんでした。大阪公立大学大学院医学研究科神経精神医学の岩﨑 進一准教授らの研究グループは、10年以上にわたって収集された日本の公務員のべ約23万人分のストレスチェックデータと機械学習を組み合わせて、長期休職を予測できるかどうかを検証しました。複数の機...