本研究グループは、大阪府在住の高齢者4,967名を対象にアンケート調査を実施し、脆弱性骨折や転倒に関連する因子を明らかにしました。また、身体活動は脆弱性骨折や転倒とは関連を示さなかった一方で、健康関連QOL（生活の質）の向上に有意に寄与することが確認されました。本研究成果は、2026年3月24日に国際学術誌「BMC Geriatrics」にオンライン掲載されました。発表のポイント脆弱性骨折や転倒は、「複数の薬を同時...

本研究グループは、全国の慢性腎臓病患者285人に対して運動の重要性に対する認識や情報源、医療者からの運動指導の状況を把握するとともに、基本チェックリストを用いてフレイルの有無を調査しました。その結果、運動の重要性の周知は進んできている一方で、食事管理ほどは十分に浸透していないことがわかりました。また運動指導を受けても約3人に１人は十分に実行できておらず、特にフレイルを有する患者では、運動を実践しにくい傾向が示されました。本研究成果は、2026年2月26日に国際学術誌「BMC Nephrology」にオンライン掲載されました。発表のポイント慢性腎臓病患者を...

本研究は、泉北ニュータウン地域で実施されたオンデマンドバスの実証実験※1で得たユーザーデータを用いて、オンデマンドバスと公共交通機関（鉄道もしくは路線バス）の併用が、居住者の歩数に与える効果を分析しました。その結果、オンデマンドバスと路線バスを乗り継いで利用したグループは、利用しなかったグループと比較して、1日あたりの歩数が大幅に増加していることが判明しました。この増加量は、オンデマンドバス単独利用の効果や、一般的な健康介入による効果を大きく上回り、路線バスとオンデマンドバスの接続が、住民の健康増進に繋がる有力なエビデンスを示しました。本研究成果は、2026年1...

本研究グループは、2019年に全線開業したJRおおさか東線（北区間：新大阪－放出間）を事例に、鉄道新駅開業による中年世代の一人当たり医療費への影響を分析しました。その結果、北区間全体では統計的に有意な医療費削減効果は確認されませんでしたが、鴫野駅では開業後4年間の累積医療費の抑制効果があると推計されました。本研究は、すべての新駅が一様に健康効果をもたらすわけではなく、駅の立地特性や接続性によってその効果が異なる可能性を示唆しており、健康まちづくりにおける「場所」の選定の重要性を示すものです。本研究成果は、2026年1月19日に国際学術誌「Journal of T...

大腿骨近位部骨折を負った高齢者は、手術後にADLの低下を経験することが多く、回復にはリハビリテーションが重要です。先行研究では、休日にもリハビリを行うことでADLの改善が促進されることが示されていますが、人的資源の制約から全患者に提供するのは困難です。大阪公立大学大学院医学研究科 医療統計学の備藤 翼大学院生（博士課程3年）、河合 稜太特任助教、新谷 歩教授、同研究科 整形外科学の高橋 真治講師らの研究グループは、大腿骨近位部骨折後に手術を受けた60歳以上の患者77,947人（休日リハ群（59,722人）/平日のみ群（18,225人）、平均年齢（85歳/86歳）、女性割合（76.9...

多くのニュータウンが直面する共通の課題の一つは、「車中心の社会がもたらす住民の健康リスク」です。日常の移動を車に頼る生活様式は、意識しないうちに人々の身体活動量を低下させ、生活習慣病などのリスクを高める要因となっています。ニュータウンがこの課題を解決し、人々が健やかに生活し続けられる「ヘルシーニュータウン※1」になるためには、自家用車ではなく、公共交通などのよりアクティブな移動手段への行動変容を促すことが不可欠です。しかし、行動変容に有効なインセンティブは、これまで十分に示されていません。大阪公立大学大学院生活科学研究科都市科学研究室の加...

ジンバブエなどのアフリカ諸国では、貧困などの影響で十分な食料が得にくい環境がある一方で、手軽かつ満腹感が得やすい食品としてインスタント粥やとうもろこしで作られたスナックなど低栄養、高エネルギーな食品が選ばれやすく、特に若者の間で痩せと肥満という一見相反する健康問題が起きています。この問題は「栄養不良の二重負荷」といわれており、解決には思春期の栄養教育が重要であると考えられますが、ジンバブエでは思春期の食習慣に関する研究が十分行われていませんでした。大阪公立大学大学院生活科学研究科の早見 直美准教授、Ashleigh Pencil博士研究員らの研究グループは、ジンバブエの思春期の子ど...