大阪大学大学院人間科学研究科（感染症総合教育研究拠点兼任）の三浦麻子教授と、同志社大学文化情報学部の山縣芽生助教（感染症総合教育研究拠点連携研究員）の研究グループは、2020年1月から2024年3月までの約4年間にわたり、日本の成人を対象として、COVID-19禍における心理・行動・態度の変化を30回にわたって追跡したパネル調査データを、誰でも利用できる研究インフラとして整備しました。本成果は、2025年11月24日に国際誌Data in Briefにデータ論文として公開されました。本データは、リスク認知、感染予防行動、政策支持、外国人に対する態度、心理的スト...

大阪大学感染症総合教育研究拠点（CiDER）及びEIPMセンターの佐々木周作特任教授（常勤）は、市場調査・マーケティングリサーチを専門とする株式会社インテージの川西建氏・堀内愛子氏と共同研究を行い、インターネット調査における“いいかげんな回答”を減らす方法として、行動経済学の知見に基づいたメッセージ（ナッジ）が効果的であることを明らかにしました。この研究の調査では、動画を視聴した後に自由に感想を書いてもらう形式を使い、1万人以上の参加者を対象に、「コミットメント：真面目に答えると約束させる」「利得強調：真面目に回答することで貰えるポイントを強調する」「損失強調：不真面目に答えるとポイン...