大阪大学大学院人間科学研究科（感染症総合教育研究拠点兼任）の三浦麻子教授と、同志社大学文化情報学部の山縣芽生助教（感染症総合教育研究拠点連携研究員）の研究グループは、2020年1月から2024年3月までの約4年間にわたり、日本の成人を対象として、COVID-19禍における心理・行動・態度の変化を30回にわたって追跡したパネル調査データを、誰でも利用できる研究インフラとして整備しました。本成果は、2025年11月24日に国際誌Data in Briefにデータ論文として公開されました。本データは、リスク認知、感染予防行動、政策支持、外国人に対する態度、心理的スト...

大阪大学大学院医学系研究科の川崎 良 教授（公衆衛生学教授/エコチル調査・大阪ユニットセンター　ユニットセンター長）らの研究チームは、「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」の対象者のうち4,444人の妊婦を対象として、尿中の有機リン系殺虫剤の代謝物であるジアルキルリン酸（DAP）濃度と妊娠の結果との関連について検討しました。その結果、尿中DAPの一種である尿中ジメチルリン酸（DMP）および尿中ジメチルチオリン酸（DMTP）濃度が高いほど早産リスクが低くなり、尿中DMPおよび尿中ジエチルリン酸（DEP）濃度が高いほど在胎週数が長くなるという関連がみられました。また、尿中D...

大阪大学感染症総合教育研究拠点 佐々木周作特任教授（常勤）、及び国立環境研究所 久保雄広主任研究員らの研究チームは、いきものコレクションアプリ「Biome（バイオーム）」を運営する株式会社バイオーム（代表取締役：藤木庄五郎）の協力を得て、動植物の写真投稿を促すためのインセンティブ手法の効果を評価し、インセンティブの種類によってユーザーの投稿行動の“量”だけでなく“中身”も変わる可能性を発見しました。本研究では、参加同意を得た830名のユーザーを無作為に3グループに分け、 (1) 投稿1件ごとに環境団体に10円が寄付される「寄付型インセンティブ群」 (2) 投稿1件ご...