東京大学大学院農学生命科学研究科の卑依璠大学院生(研究当時)、浅野友子講師らの研究グループは、愛知県瀬戸市の生態水文学研究所白坂試験流域で1930年から続く世界でも稀な長期観測データを解析し、1950年代半ばから約30年にわたり、森林の年蒸発散量が長期平均より約50mm少なかったことを確認しました。この期間、森林や表土は回復しつつあったにもかかわらず、大気汚染とそれに伴う日射量の減少などが原因で蒸発散量が減少していたと考えられます。森林は国土の約67%を占め、光合成や呼吸に水を使うことにより河川を涵養する水を減らす一方で、蒸発散によって大気に水を戻す“自然の水ポンプ”として重要な役割を果た...

気候変動の緩和策には、将来の飢餓リスクを減少させる影響と増加させる影響の両方があります。従来、減少分としては、気候変動によって生じうる作物収量の低下を回避する効果が、増加分としては、バイオエネルギー作物や植林が土地利用の競合を通じて食料生産を抑制させる効果が、それぞれ取り上げられてきました。また、増加分が減少分を上回るため、緩和策によって飢餓リスクが正味で増加すると指摘されてきました。一方で、気候変動の緩和は大気汚染を軽減させ、結果として作物収量が増えることが期待されますが、このことによる飢餓リスクの「副次的な減少分」は十分に評価されてきませんでした。東京大学、立命館大学、京都大学、国立環境研...

国立環境研究所地球システム領域の丹羽洋介主幹研究員らの研究チームは、2020-2022年の間に地球規模で起こった大気メタン濃度の急上昇の要因を明らかにしました。　研究チームによる解析の結果、この急激な濃度上昇は、主に、研究チームによる解析の結果、この急激な濃度上昇は、主に、熱帯から北半球低緯度(南緯15度から北緯35度)にかけての湿地や水田などの農業、埋立地などにおける微生物が起源のメタン放出が増加したことによって生じたことが分かりました。また、その中でも特に東南アジアや南アジアといったアジアの低緯度地域における影響が大きいと推定されました。　この結果は、地上観測局や船舶、...