千葉大学予防医学センターの中込敦士准教授らの研究チームは、高齢者向けスマートフォン講座に、仲間同士で励まし合うデジタルピアサポート注1）アプリを組み合わせることで、日常の歩行量が増加するかを検証しました。その結果、デジタルピアサポートアプリを取り入れたスマートフォン講座を受けた高齢者では、通常のスマートフォン講座のみを受けた高齢者と比べて、12週後の1日平均歩数が約580歩増加することが明らかになりました。　本研究成果は、高齢者の身体活動促進と同時に、デジタル活用を支援する新たな地域介入モデルとして、今後の介護予防施策や自治体のデジタル施策への応用が期待されます。...

国立大学法人千葉大学（学長 横手 幸太郎、以下千葉大学）が参画している、株式会社広域高速ネット二九六（代表取締役社長 藤本 光弘）を代表機関とするコンソーシアムが提案した『フレイル予防・介護予防のための非接触センシングとAIによるストレスケアソリューション』が、令和７年度総務省「地域社会DX推進パッケージ事業（無線技術を活用した先進的な課題解決モデルの創出・横展開のための社会実証）」に採択されましたことをお知らせいたします。　本コンソーシアムは、株式会社広域高速ネット二九六、株式会社メンサポ（代表取締役兼CEO 廣瀬 素久）、シンクレイヤ株式会社（代表取締役社⻑ 山口 正裕）、佐倉ゆう...

千葉大学予防医学センターの阿部紀之特任研究員、井手一茂特任助教、河口謙二郎特任助教、熊澤大輔プロジェクト研究員、近藤克則特任教授らの研究チームは、新たな介護予防の取り組みとして注目すべき、互助共助コミュニティ型資源回収ステーション（以下、コミュニティ拠点）注１）の利用と、高齢者の要介護リスクとの関連を検証したところ、コミュニティ拠点利用者は非利用者に比べ、要支援・要介護リスクが約15%低い参考文献1)ことが明らかになりました。さらに、外出機会・人との交流・地域活動への参加機会が増加していました。コミュニティ拠点は単なる資源回収ステーションではなく、「...

千葉大学予防医学センターの王鶴群特任研究員、河口謙二郎特任助教、LINGLING特任研究員、井手一茂特任助教、中込敦士准教授、近藤克則特任教授の研究グループは、「サービス付き高齢者向け住宅（以下、サ高住）」に住む高齢者の健康感や幸福感について、年齢や所得、治療中の疾患など12項目の背景要因が似ている「地域で暮らす高齢者（以下、地域在住高齢者）」と比較する調査研究を実施しました。また、健康感や幸福感に影響する可能性のある社会的行動や社会的要因についても比較しました。　その結果、サ高住に住む高齢者は地域在住高齢者と比べて、幸福感や生活満足度、身体的な健康状態が良いことが...

千葉大学予防医学センターの小林周平特任研究員、井手一茂特任助教、花里真道准教授、近藤克則特任教授、日本福祉大学の福定正城主任研究員、斉藤雅茂教授らの研究グループは、グリーンスローモビリティとしても知られる電動カート（図１）利用による介護予防効果を検討しました。　検証の結果、1年間で電動カートを週1回以上利用していた高齢者では電動カート運行停止4ヶ月後に要支援・要介護リスク評価尺度点数が、悪化していたことが明らかになりました。これは、地域の移動支援としての電動カートの持続的な運行が高齢者の介護予防に重要な手段となり得ることを示唆し...