日本の上場企業5915社のデータ分析により、自主的な情報開示を左右する要因を解明しました。ISO認証取得や企業規模、プライム市場への上場などが情報開示を促進する一方、海外上場は抑制方向に働くなど、従来の通説とは異なる傾向も明らかになりました。　企業が、法律で義務付けられていないCSR（企業の社会的責任）やESG（環境・社会・ガバナンス）に関する情報を自主的に開示することは、投資家や社会からの信頼を得る上で不可欠な要素となりつつあります。しかし、どのような要因が企業の開示判断を後押し、あるいは慎重にさせるのかは、十分に解明されていませんでした。　本研究では、非財務情報の開...