【研究領域課題番号】22K08947 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

心臓血管外科手術 / データベース / 国際比較 / リスクモデル

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2022-04-01 - 2025-03-31

【配分額】3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)

【研究分野】図書館情報学・人文社会情報学

【研究領域課題番号】16H01760 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

供養碑 / 古事類苑 / オントロジ / ＧＩＳ / 地域文化史（日本） / 中国・台湾 / 供養塔 / トピックマップ / 供養 / データベース / 動物福祉 / 文字供養 / 橋供養 / SDGS / 生き物供養碑 / 何でも供養碑 / 馬頭観音 / 百科事典 / 文字供養碑 / GIS / Open Street Map / 台湾 / 動物供養 / 惜字炉 / エコロジー / 民俗 / 日本文化 / 仏教 / 殺生 / 文学情報 / 比較文化 / 民俗学 / 人文情報学 / 生き物供養 / 何でも供養 / 死生観 / 国際比較 / 古典文学 / 比較文学

【研究成果の概要】

主題間の関係性を構造化するDB「生き物供養碑topic map」を公開、共有を図った（蓄積5000件、公開4000件）。検索・分析が可能な主題は対象物の生息域（場所）と、碑の建立時期、内容、参考情報（文献・URL）で、各碑塔に付したGIS情報を基に当該地を示す地図が表示されるようにした。さらに、各対象の関係性を統合する概念に『古事類苑』の分類体系を適用、「類苑」全30部中17部とその下位概念に各供養事物を当てはめることにも成功し、殆どの供養碑をこのオントロジにより統御可能とし、日中台における関係性も見通せる特色ある研究成果を生み出すことがてきた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2016-04-01 - 2021-03-31

【配分額】41,730千円 (直接経費: 32,100千円、間接経費: 9,630千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】22243047 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

学生調査 / 国際比較 / データベース / JFS(新入生調査) / JCSS(大学生調査) / IR / 国際ラウンドテーブル / JFS　(新入生調査） / JCSS　（大学生調査） / ＪＦＳ（新入生調査） / ＪＣＳＳ（大学生調査） / ＩＲ / カレッジ・インパクト / 国際ラウンドテーブル会議

【研究成果の概要】

本研究の成果は、(1)KCSS(韓国版大学生調査)を24年に実施し、日韓のデータ結合により分析、(2)日本では、平成25年まで、延べ866大学・短大から約14万人がJFS、JCSSとJJCSSに参加するなど標準的調査が根付いた。(3)24年には中国版CSSが試行され、25年には、上海市で中国版CSSの実施へと進展し日本発の標準的調査のアジアでの展開への基盤が形成されつつある。(4)2014年末までに、14万人のデータを格納し、参加大学が利用できるデータベースを開発、(5)日本のカレッジ・インパクト研究を下記で示す理論モデルにまとめたという5点が挙げられる。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2010 - 2013

【配分額】38,480千円 (直接経費: 29,600千円、間接経費: 8,880千円)

【研究分野】胸部外科学

【研究領域課題番号】20390365 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

先天性・小児心臓外科 / National database / 医療の質向上 / risk-adjusted mortality / Bench-mark report / 小児循環器領域 / Global database / Follow-up database / 先天性心疾患手術 / 全国的データベース / 医療の質の向上 / リスク評価 / ベンチ・マークレポート / 国際比較 / 小児循環器インターベンションデータベース / 成人先天性心疾患データベース / 先天性心臓血管外科手術 / 日本先天性心臓血管外科手術データベース / Web登録 / 施設カバー率 / ベンチマーク・レポート / リスク調整 / ナショナル・データベース / データベース / 全国 / 医療安全 / 情報管理

【研究成果の概要】

JCCVSD(日本先天性心臓血管外科手術データベース)は2008年8月にweb-base登録を開始、2011年3月時点で参加施設数(希望を含む)は98施設、累積登録手術件数は1,1000件に達し、国内の主要施設はほぼ全て参加し、national databaseと評価されるまでに急速に成長した。
医療の質向上に資する目的で、2008年～2009年に登録されたデータを解析しリスクモデルを作成、これに基づきrisk-adjustmentを行ったbench-mark reportを、2011年2月に千葉で開催された第41回日本心臓血管外科学会において、初期参加25施設に手渡し配布した。今後も同様のreportの配布を続けて行く予定である。
2011年から、日本小児循環器インターベンション学会、以下JPIC、と日本成人先天性心疾患学会、以下JSACHDが、JCCVSDと同一のインターネット環境を用いたデータベース構築を希望し、現在準備を進めている。JCCVSD-JPIC-JSACHD DBの構築は、小児循環器領域の横断的・網羅的解析を可能とする世界初の試みを可能とする。
また、対象の多くが小児であることより、フォロー・アップDB、或いはpatient identifierを用いた施設間医療情報の提供を視野に置いており、今後展開を予定する。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2008 - 2010

【配分額】19,240千円 (直接経費: 14,800千円、間接経費: 4,440千円)

【研究分野】応用経済学

【研究領域課題番号】19330047 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

産業組織論 / エレクトロニクス / 国際比較 / データベース / 総合電機 / 特許分析 / 国際競争力 / 東アジア / 計量モデル / 特許データ / 技術戦略 / 情報通信産業

【研究成果の概要】

本研究においては、日本のエレクトロニクス企業の国際競争力を(1)産業レベル分析と(2)企業レベル分析の両面から評価した。
(1)については、日本、韓国、台湾、中国など東アジア諸国にフォーカスしたエレクトロニクスに関する詳細な品目別の生産・貿易に関する国際データベースを構築した。また、このデータベースを用いた東アジアのエレクトロニクス産業に関する計量モデルの概念設計を行った。当該計量モデルにおいては、(1)各国のエレクトロニクスに関する最終製品(コンピュータや通信機械など)の需要関数の推計、(2)最終需要から派生需要として発生する電子部品の推計、(3)日本企業の韓国や中国企業に対する相対的な競争力から日本企業の製品別シェアの推計の3段階のモデルによって、日本企業の中長期的な製品戦略について検討するためのシミュレーションを行った。
(2)については、財務諸表と特許データを接続した企業レベルデータベースを構築し、日本企業の技術戦略(特許活動)と製品戦略(セグメント別財務データ)の関係に関する分析を行った。その結果、日本の総合電機メーカーは90年代後半以降、事業分野において「選択と集中」を行ってきているものの、研究開発については幅広い分野において行っていることが分かった。技術の多角化とパフォーマンスについては、その事業分野によって異なり、例えば家電分野と電子部品にように対応する技術分野の相関性が高い分野において多角化を行っている企業においてすぐれたパフォーマンスをあげていることが分かった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2007 - 2009

【配分額】11,960千円 (直接経費: 9,200千円、間接経費: 2,760千円)

【研究分野】公衆衛生学・健康科学

【研究領域課題番号】17639007 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

国際研究者交流 / 韓国:中国:台湾:シンガポール:スリランカ / 双生児研究 / 国際比較 / 母子保健 / レジストリー / データベース / コホート

【研究成果の概要】

遺伝疫学・母子保健の資源として欧米先進国だけでなく近年ではアジア諸国でも精力的に双生児コホートが構築されている。欧米に比較しうる双生児コホート構築の可能性も含め、アジア諸国における双生児コホートの現状を調査し、併せて各国の連携関係を確認・強化することを目的に本研究を行った。
1.国際共同研究の企画に向けての情報収集
アジア諸国のツインコホートの現状分析を実施した。多胎児家庭の母子保健に関するアジア諸国の現状はほとんど知られていないので、併せてその実態を把握した。また、わが国でツインコホートの維持に要する具体的な金額的数値の評価とその概算を行った。関連諸学会との連携を通じて研究計画の全体的な推進およびアジアツインコホート構築の準備を行った。以上は研究組織全体で定期的にメールの交換・会議開催を行い、討論を重ね有機的な連動のもとに実施した。
2.海外視察
2005年8月にはシンガポール視察を行った。また、2005年6月29日〜7月2日にかけてカリフォルニア州で開催された国際双生児研究会議および国際行動遺伝学会に参加し、双生児研究の最新動向、ツインコホートに関する情報を収集し、併せてアジアツインコホート構築に向けての具体的な計画推進に関する打ち合わせを行った。
3.特別講演とワークショップの企画・開催
第20回日本双生児研究学会学術講演会(2006年1月、開催地:東京、大会会長:野中分担研究者)にアジアツインコホートに関わる研究者を招聴しシンポジウムを開催した。引き続き、日本を含め各国(韓国、中国、台湾、シンガポール、スリランカ)のTwin Registryや双生児研究の状況理解・情報交換をすべくワークショップを開催した。その結果、今後もアジア双生児研究会議を同様に開催するとともに、メーリングリストによる定期的情報交換、ホームページの作成など、今後に向けての前向きな連携を得ることができた。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2005

【配分額】3,400千円 (直接経費: 3,400千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】15530273 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

金融サービス / 企業戦略 / 組織デザイン / データベース / 国際比較 / NOFIA / 戦略 / 情報技術

【研究成果の概要】

金融業、特にリテールの金融サービス業について昭和20年から平成16年までを対象に、新聞や雑誌などのすべての公表された記事に基づいて、戦略や組織の変革に関するデータベースを構築した。本データべースは、新聞、雑誌およびアニュアルリポートなどに公表された記事からなっている。各変革の鍵となる特徴を浮き彫りにするために、変革のタイプ、組織内で変革が起きた場所、表明された目標およびその理由が記録された。また、戦略タイプ、戦略方針、組織構造なども記録されている。
その上で、データべースを用いたいくつかの実証研究を行った。第1に、米国の共同研究者が構築したデータベースを用いた分析により、米国のサブプライム層向けモーゲージ市場で規制強化の結果、高所得者に対する貸付には変化がみられなかったのに対して、低所得者に対する貸付は激減したことが示された。第2に、ヨーロッパの消費者信用市場が未発達な要因としては、規制の厳しさ、金融機関のリスク回避性向、文化・宗教的背景などが挙げられるが、最大のものは個人信用情報機関が未発達なことであった。第3に、日本の消費者金融サービス会社のアジア諸国での活動の変化を「開発」と「活用」の2つに分類し、香港、韓国および台湾のいずれの国においても開発よりも活用タイプの変革が圧倒的に多きことを示した。第4に、日本における個人の自己破産の特徴とその原因について実証的分析を試みた結果、自己破産の発生を説明する要因の中で最も大きな説明力を持つのは、減収というライフイべントであることが示された。最後に、日本の金融サービス会社の海外進出の動機として、資本などの「資源」を求めるものと新規市場で従来の顧客セグメントまたは新しい顧客セグメントに対してサービスを提供するといった追加的な「機会」を求めるものの2つが発見された。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2003 - 2005

【配分額】3,300千円 (直接経費: 3,300千円)

【研究分野】科学教育

【研究領域課題番号】07308008 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

化学教育 / アジア化学教育ネットワーク / 世界化学教育ネットワーク / インターネット / ホームページ / 国際比較 / アジア化学会連合会 / 国際純正応用化学連合(IUPAC) / データベース / アジア化学連合 / アジア化学会連合 / www homepage / 化学オリンピック

【研究成果の概要】

本研究の主要目的は、いまだ化学、および化学教育が十分に発展していないアジア・太平洋諸国の化学会に働きかけ、それぞれの国、地域における化学教育の実状をA4 20ページ程度に総括してもらい,これを"Chemical Education in Asia/Pacific"として刊行する一方、その内容を全文データベース化し、のためんの準備を進めた、現在までに原稿を寄稿した國(化学会)は、Bangladesh,China,Fiji(South Pacific),Hong Kong, India, Korea, Kuwait,Nepal,New Zealand,Pakistan,the Philippines,Singapore,Sri Lanka,Taiwan,Vietnamの15か国(地域)に達している.
これらの原稿は、研究分担者の査読、改善への提案、修正という過程をへて最終原稿となり、平成9年5月には刊行された.総ページ数は、A4版で250ページに達する.新刊書は、広島で開催される第7回アジア化学会議の席上で化学教育関係者に、また、同時に開かれるアジア化学会連合総会にはアジア化学会連合加盟国の代表に配布され、好評を持って迎えられた.これらは同時に本研究の一環として構築された"Asian Chemical Education Network"(推進母体はアジア化学連合会)のデータベースにweb editionとして格納された.こうして、本研究によってアジア各国の化学教育の現状が世界の周知するところとなっただけではなく、日本が世界の化学教育の情報発信国としての立場を築きえたことになった.
なお、本研究は、さらに発展して、世界の化学教育データベースを組み込んだ、"Global Chemical Education Network"の構築へと前進するであろう.そのための準備が我々によって勧められている.

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】1995 - 1997

【配分額】3,900千円 (直接経費: 3,900千円)