【研究領域課題番号】19H01461 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

国連 / 平和維持活動 / 平和活動 / PKO / A4P / 平和構築 / PKO改革 / 平和維持 / 国際協力 / パートナーシップ / 日本 / 平和活動（PKO) / 要員派遣 / PKO要員の訓練

【研究成果の概要】

コロナ禍の影響により海外での調査研究や成果の報告が不可能な状況が長く続くという予想もしない事態が発生したが、そうした制約のなかでも、文献調査やオンラインでの学会・会議への参加、聞き取り調査など実施可能な方策を用いて研究活動を続けた結果、以下のような実績を残すことができた。第１に研究代表者（藤重）および分担者２名（上杉、本多）による日本のPKO政策に関する英文学術書（Japan’s Peacekeeping at a Crossroads: Taking a Robust Stance or Remaining Hesitant, Palgrave Macmillan, 2022）の出版である。日本のPKO政策の検討は、本研究活動の中心的課題であるが、既存研究は和文での成果発表が多かった。これについて英文でまとまった研究業績を残すことができた意義は大きい。また本書は、オープンアクセスとしたため、2022年1月の出版以来、約４ヶ月でダウンロード数が5300件を超えており（2022年5月現在）、国際的に研究成果を広く周知する点でも成功している。これ以外にも、代表者（藤重）による関連する学会報告４つ（国際学会（オンライン）１つ、国内学会３つ）および海外の研究者との共催の研究会合での報告２回、分担者２名（上杉、本多）による海外英語ジャーナルへの査読論文の発表があり、さらに、分担者本多は和文単著論文２本、分担者キハラハントは英文共著論文１本も、それぞれ発表している。このほか、分担者キハラハントは、３つの国際学会（オンライン）で関連する報告を行うなど、４名の研究体制で着実に研究成果を挙げている。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2019-04-01 - 2024-03-31

【配分額】16,900千円 (直接経費: 13,000千円、間接経費: 3,900千円)

【研究分野】中国哲学・印度哲学・仏教学

【研究領域課題番号】17H00904 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

禅宗史 / 禅文献 / 禅思想 / 禅文化 / 国際交流 / 禅 / 中国 / 日本 / 国際協力 / 仏教学 / 思想史 / 禅の思想と文化

【研究成果の概要】

海外研究者を招いての研究集会の開催や世界の最新研究の紹介、研究プロジェクト構成員の論文発表がそのまま本プロジェクトの成果である。
Ⅰ．研究集会：ａ．シンポジウムの開催：11回（発表を行った海外の研究者：28名）、ｂ．内外の研究者を招いての講演会・研究発表会：8回、ｃ．定例研究会でのプロジェクト構成員の発表：20回。
Ⅱ．雑誌の刊行：『国際禅研究』９号（掲載論文総数：76篇）、海外の研究者の論文数：25篇（英語論文：6篇、中国語論文：10篇、韓国語論文：3篇、英語論文の日本語訳：４篇、中国語論文の日本語訳：12篇、韓国語論文の日本語訳：5篇）、日本語論文の英訳：2篇、日本語論文の中国語訳：1篇

【研究の社会的意義】

これまで世界の禅研究をリードしてきた日本の研究が下降線を辿っているという認識のもと、海外の研究を知り、その刺激を受けることで今後の禅研究を再活性化させることを目指したが、シンポジウム等の開催、『国際禅研究』の刊行によって一定の役割を果たすことができた。特に「禅研究の現在」をテーマとする『国際禅研究』第8号の刊行は日本を代表する禅研究者による専門分野についての書き下ろしの禅研究ガイドブックとなっており、禅研究に志す若手研究者の必携アイテムとなっている。
このような取り組みは、期間を限らず、継続的に行われる必要があるが、本研究プロジェクトの五年間の活動は、その有効性を十分に証明したと言える。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31

【配分額】37,180千円 (直接経費: 28,600千円、間接経費: 8,580千円)

【研究分野】政治学

【研究領域課題番号】05301071 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ODA / ポスト冷戦 / 外圧 / 評価 / フィードバック / 参加型開発 / 技術移転 / ベーシック・ヒューマン・ニーズ / 国際変動 / 日本 / 国際協力

【研究成果の概要】

本研究の目的は、冷戦構造崩壊後に根本的見直しを迫られている日本のODA政策を、ODA原則の確立、援助内容の充実、対象地域の拡大の3つの側面から再検討することであった。平成6年度末には、兵庫県南部地震のため、予定されていた研究会の中止、書棚倒壊による収集資料の一部損失が起こった上、メンバーの多くが家の引越、修繕などに追われる事態となり、成果のまとめが十分行えなかった。しかし、限定的ながら、上記の3側面について行われたグループ別研究や、事例の聞き取り調査などから、以下のような知見を得ることができた。ODA原則に関しては、外圧追従・理念唱道型で場当り的という批判への反省から、これまでの試行錯誤の経験を生かした独自の援助形態の主張を含むと同時に、冷戦終焉後、普遍的目標として注目されつつある人権、民主化、環境、女性の役割、参加型開発など新しいイシューへの配慮のある原則が求められていること。次に、援助内容の充実については、無駄を減らすため、政策過程におけるフィードバックや評価、セクター間やODA以外の援助との調整が特に受け入れ国において緊要であり、それには行政学的知識の応用、技術の移転が有効であること。地域の拡大については、体制崩壊後の混乱が続くロシア・東欧、中東の復興、ラテンアメリカや太平洋島嶼国など各地で日本の援助への要請が高まり、体制差による援助への障壁もなくなってきたが、新しい地域だけに、受け入れ国側の実態にあわない失敗も多い。そこで、これまで以上に、受け入れ国の経済的現状のみならず、ベーシック・ヒューマン・ニーズを知るための相互交流が重要となっている。

【研究種目】総合研究(A)

【研究期間】1993 - 1994

【配分額】5,500千円 (直接経費: 5,500千円)