【研究分野】応用健康科学

【研究領域課題番号】26282192 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

身体活動 / 運動習慣 / 介護予防 / 郵送支援 / 高齢者 / 運動 / 継続 / 体力

【研究成果の概要】

介護予防教室の終了後には多くの高齢者が運動を中止してしまう。そのため、本ランダム化比較試験では、運動日誌を用いたセルフモニタリングや支援者からのメッセージ等を含む郵送支援法により、長期的な運動継続が可能かどうかを検討した。運動継続は、筋力運動2セット/週以上、3.5 METs以上のウォーキング150分/週以上を満たす割合で評価した。3ヵ月間の運動教室終了から1年間の運動継続率は、郵送支援群（78名）で46.2%、非郵送支援群（78名）で6.4%であり（P < 0.001）、郵送支援を受けることにより長期的な運動継続が促される可能性が示唆された。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31

【配分額】16,380千円 (直接経費: 12,600千円、間接経費: 3,780千円)

【研究分野】応用健康科学

【研究領域課題番号】16300224 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

運動 / 活力度 / QOL / 高齢者 / 介護予防 / 動脈硬化 / 転倒 / 骨量 / バランス / 運動機能 / うつ / 身体計測値 / 老年症候群 / 認知機能 / 骨密度

【研究成果の概要】

本研究は、全国組織のスポーツクラブ会員4700名(16-88歳、平均年齢54.8歳)の中高年の運動機能、生活自立、認知機能、抑鬱、社会参加の変化を追跡することにより、機能低下予防にふさわしい中高年の運動処方を確立することを目的としてスタートした。3年間にわたるデータ収集、解析の結果、現在以下の6つの成果を得ている。□疾病のない高齢者のQOL評価のために、下位尺度の内的一貫性と安定性をもつ活力度指標は有用であり、運動は加齢による活力度低下を防ぐ効果をもっている。□定期的な柔軟・矯正体操を長期間行うと加齢に伴う活力度の低下が抑制されることから、介護予防に貢献することが期待できる。□閉経前後の中高年女性が柔軟・矯正体操を定期的に行うと、肥満の是正、骨量増加、動脈硬化進行抑制、バランス能力の改善などの効果が得られる。□3か月〜1年間の運動(体操教室)は地域高齢者の介護予防に貢献しうる。□運動習慣のある高齢者において、過去の転倒歴転倒歴、年齢、つまずきの3つが将来の転倒を予測する因子であった。□定期的な運動は抗酸化活性の上昇を介して、動脈硬化予防効果を発揮する。
本研究により中高年者および高齢者のQOLを評価する活力度指標を構築するに至り、その妥当性を検証することができた。本指標は、介護予防の前段階をスクリーニングしうることが期待され、事実運動は活力度の低下を防止した。その他、運動は肥満の是正、骨量増加、動脈硬化進行抑制など様々なベネフィットを生むことも科学的に検証された。本縦断調査研究は現在も継続中であり、本コホートのデータを今後さら集積し、新たな結果、成果を発表したいと考えている。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2004 - 2006

【配分額】13,400千円 (直接経費: 13,400千円)

【研究分野】スポーツ科学

【研究領域課題番号】16200042 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

介護予防 / 高齢者 / 運動 / 身体機能 / 身体活動 / トレーニング / 運動プログラム

【研究成果の概要】

本研究では、初年度に作成した介護予防システムにおける枠組みに基づき、元気高齢者、虚弱高齢者、要介護認定高齢者など、それぞれの対象像に合わせたスクリーニング、介護予防マネジメント、同プログラムの作成、および評価を実施していくために、(1)介護予防の対象者となる高齢者の特性分析、(2)介護予防運動プログラムの開発、(3)介護予防に関連した評価基準の作成、(4)介護予防の普及啓発、(5)環境整備、介護予防関連事業に関するシステム構築の5つの領域から、研究作業を行った。まず、(1)では主に筋量や筋厚など身体機能的特性および、身体活動・筋力トレーニング実施状況やその関連要因などの行動心理的特性における調査研究を行った。また、軽度者や虚弱高齢者だけではなく、元気高齢者(地域自主活動を行っている高齢者)や慢性疾患(循環器疾患や運動器疾患)を有する高齢者にも対象を広げ、調査研究を実施した。(2)では(1)で実施された高齢者の特性に関する研究結果を踏まえて、大きく3つのカテゴリー(元気高齢者、虚弱高齢者、軽度介護認定者)における高齢者特性に合わせた運動プログラムの開発やプログラムに使用する簡便な運動機器の開発、その効果検証を行った。さらに循環器疾患や運動器疾患を有する高齢者に特化した運動プログラムの開発も行った。(3)ではこれまでほとんど検討されていない虚弱高齢者に対する介護予防プログラムの身体的および心理的評価尺度、さらには介護予防サービス従事者のコミュニケーションスキルやセノフ・エフィカシーの評価尺度を開発した。(4)では介護予防事業参加への普及活動の検討、地域を活用した介護予防ボランティア育成を試みた。最後に(5)では、地域包括支援センターや委託を受けた事業者(民間フィットネスクラブ、自治体の公共施設等を利用して実際に介護予防運動プログラムを展開する事業者)など、様々な介護予防サービス提供場面における運営システムの構築を行った。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2004 - 2007

【配分額】35,880千円 (直接経費: 27,600千円、間接経費: 8,280千円)