【研究領域課題番号】20K02592 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

異文化理解 / 異文化受容態度 / 多様性 / 共生 / 国際比較 / オンライン実験 / 実験 / 異文化 / 学校教育

【研究成果の概要】

本研究は、異なるホスト国の児童生徒の異文化受容における意識や態度に焦点を当て、外国にルーツを持つ児童生徒の種別および接触経験の程度等を組み込んだ、質問紙調査および経済実験により潜在的意識におけるデータを分析し、有益な示唆の導出により、多様性のある包摂的な学校づくりの政策基盤の構築に貢献することを目的としている。
本年度は、COVID-19の影響により、海外2か国での質問紙調査および実験調査の実施は不可能となかったが、日本国内において質問紙調査および実験調査を行うことができた。本研究案申請時には、対面式での実験調査を行う予定ではあったが、日々変化する感染対策の現況下、本研究者が知る限り、日本で初となる子ども対象のオンライン実験調査を行うこととなった。
オンライン実験調査を行うにあたり、実施準備補助者の募集、機器の購入および借り入れを行った。また同時に実施する質問紙の作成、プールしている実験対象者への告知・募集、実験調査で使用するオンラインプログラムの構築は、研究の主旨に沿い、英語と日本語版を用意した。質問紙の内容は、昨年度先行研究から得られた質問から、社会経済的背景に関する質問、友達や自尊心に関する質問、身体や情緒的健康を測る質問（QOL）を組み込んだ。オンラインプログラムの構築は、島田夏美研究分担者が行い、実験準備補助者がサポートした。
パイロット実験として、10月に大学生を対象に、オンライン実験調査を行った。当日の実施状況および回答をレビューした後、質問紙およびオンライン実験調査の内容における改善点を洗い出した。これらを反映し、翌月11月に子ども対象の実験調査を行い、データを収集した。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2020-04-01 - 2023-03-31

【配分額】4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)

【研究領域課題番号】19H01646 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

戦後日本 / 比較歴史社会学 / 学校教育 / 集団主義教育 / 労働市場 / 集団（主義）教育 / 中等教育 / 日本 / 東西ドイツ / 能力 / 社会科 / 1950、60年代 / 経済発展と教育 / 地域社会の変容 / 戦後復興期 / 高度経済成長期 / カリキュラム / 国際比較 / 戦後史 / 西ドイツ / 東ドイツ / ソビエト教育学 / 学歴 / 学校教育の役割 / 社会階層の形成 / 近代化

【研究成果の概要】

2021年度は、共通のテーマとして2020年度に意義を確認した集団（主義）教育について、関係者のインタビュー調査を中心に進めた。日本パートとドイツパートで手分けしながら、時にそれぞれの所属の国内移動でできる範囲で、東京出張やベルリン出張なども含めて作業を進めた。
インタビュー調査と並行して、日本とドイツの文献調査を進め、集団（主義）教育をめぐるかなり広範な1950年代から80年代の文献資料を収集した。また、研究代表者、分担者らの関係の研究業績について、定期的に検討を進める機会を設け、本科研の最終報告として、どのようなアウトプットが可能かについての議論を進めた。
これらの分析を通じて、当時の社会における教育を集団（主義）的に再編成させる方向性と産業社会化（特に製造業社会）が並行して進み、労働市場が再編成されることが教育と労働との間で「平仄が合う」事象がさまざまに観察されることが明らかになってきた。一方で、教育と地域との関係において、集団（主義）的な再編成が伝統社会として存在した地域社会と学校教育と労働市場の再編を通じて、地域社会自体も含めた再編過程のなかで「伝統社会」として地域社会を観察すべき点と、「近代化する社会」として地域社会を観察すべき点の両者を踏まえる必要性が何度も喚起された。
これらの議論と成果を踏まえて、最終年度では、実証・理論両面において、研究を体系化しながら知見を高度に昇華させていくことを期している。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31

【配分額】17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)

【研究分野】統計科学

【研究領域課題番号】21300108 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

統計教育 / データサイエンス / e-learning / センサス＠スクール / オープンエデュケーションコンテンツ / 初等中等教育 / 分野別質保証 / 新学習指導要領 / 国際比較 / 学校教育 / 初等・中等教育 / 分野別質保障 / 新指導要領 / 数学教育

【研究成果の概要】

1990 年代半ば以降，日本を除く諸外国では，初中等教育から高等教育に至るまで，問題解決型統計思考力育成に向けた教育改革がカリキュラム，教授法，学習スタイル，教材，評価の枠組みに至るまで，精力的に行われてきたが，日本においては，近年徐々にその改革の兆しが現れている段階である。
その背景の中で，本研究では，国際統計教育分科会(IASE)， 日本統計学会統計教育委員会等の統計リテラシーの普及を協議する諸学協会との連携の下に，国際標準に準拠した教材開発，学習評価の枠組みの確立に必要な調査研究を行い，成果の公開を通して，次期学習指導要領を始めとする統計教育基盤整備に向けた提言を行った。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2009-04-01 - 2014-03-31

【配分額】17,810千円 (直接経費: 13,700千円、間接経費: 4,110千円)