【研究領域課題番号】18H00927 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

宗教性 / 国際比較 / 測定 / 社会意識 / 国際比較研究

【研究成果の概要】

アメリカ、イタリア、ロシア、トルコ、インド、タイ、台湾などとともに日本も一次元の共通宗教性が抽出できる。共通宗教性は祈り、瞑想、神秘体験に影響し、幸福感、利他性、文化活動などに影響する。日本においても宗教性はこれらの項目と関連する。
共通宗教性は、調査した日本、アメリカ、トルコにおいては、コロナの影響の前後であまり変化がなかった。このことは、宗教性は時代の変化にあまり影響されないことを示している可能性がある。

【研究の社会的意義】

本研究は、日本を含めて世界の宗教を正しく測る尺度として、世界共通の宗教性尺度を作り、その尺度で測定された宗教性が人々の社会生活や意識に与える影響を明らかにした。それによってキリスト教と同じく、日本においても宗教が人々の生活にプラスに働いていることを学術的に明らかにした。日本の宗教はキリスト教などとは違い、独特であり、宗教に騙されるなどという悪いイメージを持つ一般の日本人にとって、宗教のプラスの側面を明らかにした本研究は社会的にも意義がある。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2018-04-01 - 2021-03-31

【配分額】16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】15H03375 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

経営財務 / コーポレートガバナンス / 企業行動 / 国際比較 / 企業統治 / 国際比較研究 / 企業の投資行動

【研究成果の概要】

本研究では、主として世界の主要先進国の上場企業のパネルデータを使用し、日本企業の財務パフォーマンスおよび株価水準の国際的に評価した場合の相対的な低さが、日本企業の特徴的なコーポレートガバナンス体制、特に内部者支配の取締役会、持ち合い株主の存在、日本における機動的な雇用調整の制限などの企業レベルおよび国レベルのそれぞれの要因によって相当程度まで説明可能であることを、実証研究により明らかにした。
研究成果として本研究期間を通して6本の国際査読誌掲載論文、2本の国内査読誌掲載論文、上記に含まれない3本の査読付国際学会報告論文を発表している。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31

【配分額】15,860千円 (直接経費: 12,200千円、間接経費: 3,660千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】24243074 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育社会学 / 大学経営 / シェアード・ガバナンス / 大学改革 / 国際比較研究 / 国際比較

【研究成果の概要】

大学が自立した学術経営体として環境変化に迅速かつ柔軟に変化に対応するためには、大学のガバナンスとマネジメントの改革が喫緊の課題となっている。本研究は、マネジメントの側面に注目し、国際比較を行い、主として学術面のマネジメントに従事する「学術管理職」と財務や総務といった間接部門のマネジメントに従事する「経営管理職」の相互作用の分析を行った。その結果、
日本の大学に比して、海外大学では二つの経営層の一層の職位分化と専門職化が進行していること。にもかかわらず、二つの経営層が機能し、影響力を及ぼしているドメインには共通性が見られること。しかし、職能形成には大きな相違が見られることが明らかになった。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2012-10-31 - 2016-03-31

【配分額】43,940千円 (直接経費: 33,800千円、間接経費: 10,140千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】22330233 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

比較教育 / 大学質保証 / 大学評価 / 内部質保証 / 外部質保証 / 大学経営 / 国際比較研究 / 国際比較

【研究成果の概要】

本研究は、各国の大学質保証における機関レベルの内部質保証システムの構造と機能を国際比較の観点から考察し、我が国の大学が内部質保証システムをいかに再構築し効果的運用すべきかを明らかにするため、(1)先行研究の整理・分析、(2)国内外の大学・質保証機関への訪問調査、(3)教育マネジメントに関する国際セミナーの開催を行った。その結果、大学の内部質保証システムを構築し機能させるために、全学レベルで学位プログラムを中心としたデータに基づく教育開発・教育改善が一体的に機能した質保証システムの整備を進め、さらに学内外にそのプロセスが明示されるようにすることの重要性が明らかとなった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2010 - 2012

【配分額】13,650千円 (直接経費: 10,500千円、間接経費: 3,150千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】21402031 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

メディア / ソーシャルメディア / デジタル化 / グローバル化 / 若者 / エンゲージメント / エスノグラフィ / 国際比較研究 / デジタル・ネイティブ / IT / 子供・若者 / 国際比較 / オーディエンス・エンゲージメント / エスノグラフィー

【研究成果の概要】

本研究は、子供/若者とメディアに関する国際比較調査から、グローバル社会におけるメディアの社会・文化的役割を明らかにするものである。日・英・米3ヶ国におけるフィールドワークから特に、つながり、デジタル・リテラシー、参加型エンゲージメント、アイデンティティ形成、リスクに関する関与が顕著に見られ、デジタル時代、グローバル時代における子供/若者とメディアに関する新たな機会とリスクが明らかになった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2009 - 2011

【配分額】14,950千円 (直接経費: 11,500千円、間接経費: 3,450千円)

【研究分野】教科教育学

【研究領域課題番号】17402045 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

国際比較研究 / カリキュラム開発 / フィンランドの総合学習 / デンマークの総合学習 / オランダの総合学習 / ドイツの総合学習 / 日本の総合的な学習 / 総合的な学習 / オランダの教育 / 海外の授業実践 / 教員研修用教材 / 総合学習 / 国際比較 / デンマーク / ドイツ / フィンランド / テーマ学習 / カリキュラムの協働開発 / 学習スタイル

【研究成果の概要】

本調査研究は,日本および海外の総合的な学習のユニークなカリキュラム開発および授業実践事例の取材を通して,総合的な学習の実践をつくる際のカリキュラム・コンセプトや,カリキュラム開発チームの構成の実情を明らかにすること,さらに取材した実践校・授業クラスの取り組みをビデオ撮影し,映像データを編集処理して各国の総合的な学習の実践を具体的に学ぶデジタルコンテンツを開発することを目的とした。これらの調査研究の成果は,総合的な学習のカリキュラム開発に求められる教師の力量を検討していく際の基礎データを提供することになるとともに,教員養成にかかわる大学の授業や現職教師の研修機会に,「総合的な学習」を具体的に学んでいくためのDVD教材を提供するという形で社会貢献できる。
本研究では,日本国内の「総合的な学習」および北欧フィンランド,デンマーク,スウェーデンと西欧オランダ,ドイツにおける総合的な学習の授業を参観し,授業者にインタビュー取材をするという方法を重視した。各国(各校)の「総合」のカリキュラムの概要や実際の授業に関しては報告書に掲載しているが,総じて海外の総合的な学習の実践は,個々の担任教師にゆだねるという日本的な実践は少なく,リーダーとなる教師を中心にチームの構成の仕方や協働で取り組むためのシステム作りが重視されているという傾向を明らかにできた。
海外の学校における「総合的な学習」の授業実践に関わる教師たちの日常に接する中で,カリキュラム開発には,教師個人の力量という条件以上に,教師スタッフの協同体制による実践研究システムの具体を明らかにすることが重要だということが確認された。各国での実践を撮影した「総合」の映像をわが国の教員研修等で有効活用するという目的で作成したDVD教材も,今後は各国間で相互に映像資料の交換ができるような発展的な協同研究に進化させていくことが今後の課題となった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2005 - 2007

【配分額】4,230千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 330千円)

【研究分野】都市計画・建築計画

【研究領域課題番号】17360293 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東アジア / 防災都市計画 / 防災関連法 / 市街地再開発 / 国際比較研究 / 東アジァ / 都市化 / 自然災害 / 防災まちづくり / 防災計画 / 地域コミュニティ / 都市災害 / 復興 / 都市計画制度 / 国際比較

【研究成果の概要】

本研究では,東アジア(中国,台湾,日本)を対象に,災害ハザード・リスクに影響する要因に着目し,アジアの大都市に共通して必要とされるハザード・リスクのマネージメント手法に関して考察を行うことを目的としている.(1)各国のハザードの実態と社会経済状況,地理地勢的条件の違いの整理,国際比較を通して,各国の特異性と各国に共通する普遍性を明らかにした上で,(2)防災に関わる法律及び制度の比較,(2)被災後の復興についての考察,(3)宗教的な背景を含む文化と防災との関連性に着目して調査,考察を行った.
今年度は,下記の研究項目をすすめた.
(1)「一昨年度以来収集されている各国(台湾,中国,日本)の基礎資料の整理
(2)「集集地震からの復興における問題の構造的理解:復興及び住宅再建支援制度の枠組みの分析と具体の地域における復興状況の調査と考察を行った.
(3)「地域文化が顕著な地域における防災まちづくりに関する調査:中国新疆ウイグル自治区カシュカルと高山市を対象に防災まちづくり,防災再開発の現状と課題について調査を行った.

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2005 - 2007

【配分額】6,000千円 (直接経費: 5,400千円、間接経費: 600千円)