【研究分野】国際関係論

【研究領域課題番号】14J09525 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

牧畜民 / アフリカ / マルチエージェント・シミュレーション / 衛星画像解析 / 国際協力 / 持続可能性

【研究成果の概要】

2016年度は、概ね計画通り研究を実施することができた。まず、牧畜民の移動と土地利用をシミュレートしたエージェントベース・モデルについては、実データとの接合をさらに進めた。すなわち、従来用いてきた衛星画像に加え、昨年ケニアで行った現地調査で得た牧畜民ポコットのキャンプ地のGPSデータを用いて、モデルのパラメータをより現実に整合的な振る舞いをもたらす値にカリブレートした。その上で、乾燥地における土地利用の変化や長期的な植生の変化が移動牧畜の持続可能性にもたらす影響を検証するシミュレーションを行った。こうして得られた結果を、京都大学のアフリカ地域研究会や米国で開催されたInternational Conference on Computational Social Scienceなどで報告することで、多様な分野の研究者から貴重なフィードバックを得ることもできた。
また、2016年8月下旬から9月上旬にかけて、モンゴル西部と中部を訪れた。初めて訪れる場所であり、アフリカの牧畜民の家畜管理や土地利用との比較が主な目的であったが、現地の調査助手の働きもあり、ことのほか円滑に調査活動が進み、キャンプ地の移動データなどを想定以上に得ることができた。様々な遊牧民の家族へのインタビューを通して、畜群管理や土地利用の意思決定に関する詳細な情報も入手することができたため、上述のモデルのさらなる精緻化を図った上で、モンゴルのデータを活用したシミュレーションも行い、より広い見地から乾燥地の移動牧畜の持続可能性についてアプローチしていきたいと考えている。
最後に、昨年夏TICAD VIが開催されたことを機会に、アフリカの開発の文脈において牧畜民が今日直面している問題を紹介する一般向けの短文を執筆した。これは『アジ研ワールド・トレンド』2016年11月号に掲載されている。

【研究種目】特別研究員奨励費

【研究期間】2014-04-25 - 2017-03-31

【配分額】2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】26257114 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

縦断的データ / 修学状況 / 国際協力 / 中南米 / アフリカ / アジア / 教育学 / 修学実態 / 基礎教育 / ネパール / ミャンマー / ラオス / カンボジア / 教育社会学 / トルコ / マラウイ / ボリビア / ガーナ

【研究成果の概要】

開発途上国における個々の子どもたちの修学実態を明らかにするために、縦断的データを用いて正コーホート分析を実施した結果、学校・家庭・社会経済的要因、国家教育政策等の影響は、子どもたちの修学パターンに現れていると考えられた。例えば、ミャンマーでは社会経済的地位（SES）の高い学校と比較してSESの低い学校の方が、修学状況が芳しくなく、オーバーエイジによる負の影響も受けやすいことが分かった。また、ネパールでは家庭要因等により一時的な退学を経験する子どもたちの姿が明らかとなった。その他マラウイやザンビア等のアフリカ地域においても、横断的データからは浮かび上がらない極めて特異な修学パターンが確認された。

【研究の社会的意義】

1969年にユネスコ国際統計局により就学実態調査が実施されて以来、世界では横断的データを活用する手法で教育状況を概観するのが潮流となっている。しかしながら、横断的データはあくまで個々のケースの融合であるため、これより個々人の修学状況を把握することは不可能である。そのような中、本研究ではデータ収集に多大な時間および労力を要する縦断的データを用いて、個々の子どもたちの修学実態を明らかにした。留年と退学の関係、特異な修学パターン、転校の実態、子どもたちの修学に及ぼす学校、家庭、社会経済的要因、国家教育政策の影響等、横断的データでは把握できない真の修学実態を解明することができた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2014-04-01 - 2019-03-31

【配分額】39,130千円 (直接経費: 30,100千円、間接経費: 9,030千円)

【研究分野】教育学

【研究領域課題番号】14401005 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育開発 / アフリカ / 国際協力 / 開発援助 / 教育改革 / 教育協力 / 比較教育 / ガーナ:ケニア:南アフリカ

【研究成果の概要】

本研究は、アフリカ地域のケニアを中心に、教育改革をはじめとする教育開発の過程と国際協力の役割や効果を比較研究し、日本の対アフリカ教育協力に新しい展望を拓くものである。その内容は、自助努力に対する支援という日本の援助理念に直接的、間接的に関係する研究、および学校レベルの事例から国や地域全体の教育課題について、新たな視点から諸問題を掘り起こした研究の2つが主流になっている。
研究の方法論から見れば、大きく分けると2種類の研究アプローチがある。第一は、学校現場とその周辺でのフィールド・ワークから新たな着想を得たものである。ケニアで実施された一連の研究論文などがそれに相当する。第二は、文献のレビューと関係者との面談あるいは自らの豊富な実践経験をもとに、広い視野に立ち批判的検討を行った政策研究である。たとえば、開発における自助努力やオーナーシップの考え方、教育援助政策に関する論文である。
最終報告書は2部から構成されている。第1部では、アフリカの教育開発や教育協力全般について概説した論文、および個別の事例からアフリカ全体に示唆のある論文をまとめた。特に自助努力と自立的・持続的開発の視点から分析した論文を収録している。第2部では、国別の教育研究を収録しているが、この中にもアフリカ地域の教育を考える上で役立つ分析視角を提供してくれる論文が多い。特に、ケニアにおいては、生活世界と学校教育の関係を多面的に考察する試みを始めている。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2002 - 2004

【配分額】12,800千円 (直接経費: 12,800千円)

【研究分野】教育学

【研究領域課題番号】13871037 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育開発 / アフリカ / 国際協力 / 開発援助 / 教育発展 / 教育協力 / 比較教育

【研究成果の概要】

本研究は、アフリカ地域の教育発展の歴史と現状を経済・社会・文化的側面から包括的に考察し、当該分野の国際協力に新しい展望を開くことを全体目的としている。アフリカ諸国における教育の停滞や発展をもたらした因子を経済・政治・社会的観点から分析し、国際協力の構造と特質を整理しつつ、その将来的な展望を検討してきた。平成15年度は、本研究の最終年度として、日本がどのような協力をすることがアフリカの国々に根づき役立つのか、それらの国々から短期的に喜ばれるだけではなく、長期的視野から総合的に日本の協力の方向性や具体的方法を多面的に模索した。
特に、ケニアをケーススタディとして行なった、初等学校における留年と中途退学の問題、および無償化政策実施に伴う課題と問題分析は、国際開発学及び比較教育学のそれぞれの分野において学会誌に収録されることとなり、研究成果に対する高い評価を得ることが出来た。前者は、アフリカにおける学校レベルの進級構造の分析であり、これまでのマクロな統計分析とは異なる構造を見出した。後者は、初等教育無償化に伴う外国援助への依存の高まりと教育の質の低下について議論した。
これらの成果を基礎とし、アフリカの自立に寄与する、アフリカにおける日本の比較優位を生かした教育協力のモデルを今後さらに発展させて行きたい。

【研究種目】萌芽研究

【研究期間】2001 - 2003

【配分額】2,200千円 (直接経費: 2,200千円)

【研究分野】政治学

【研究領域課題番号】11691087 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アフリカ / 教育援助 / 国際教育協力 / 国際協力 / 教育開発 / 開発援助 / 援助政策 / 教育政策 / 教育協力 / 開発

【研究成果の概要】

本研究は、アフリカ諸国における教育開発の現状とその政策及び主要援助機関の教育政策・手法等を横断的に比較研究し、日本の教育分野での開発援助政策と協力手法についての課題とあるべき姿を考察することを目的としている。これまで希薄であった教育協力にかかる実践的研究開発を推進し、国際協力事業に学術面から貢献しようとするものである。アフリカ主要国の教育政策と援助政策を体系的に調査し、日本の教育援助・協力の最適モデル策定の基盤となる研究を行った。この成果は、学術界のみならず教育援助を担当する政策機関や実施機関において、援助政策の決定やプロジェクトの形成に寄与することができたと思われる。また、アフリカ諸国及び援助国の大学等関係者と研究成果を共有することにより、国際教育協力を通じ相互交流をさらに促進することができた。
このような成果の具体例としては、この分野に最も関連の深い日本比較教育学会において、アフリカ諸国の教育あるいは国際協力に関する研究発表が、本研究を実施したことにより、格段に増えたことである。また、『国際教育協力論集』(広島大学教育開発国際協力センター紀要)には、研究期間中に毎号(年2回刊行)2〜4篇の論文等を本研究成果として発表し、関係者に広く読まれてきたところである。
最終的な研究成果は最終成果報告書として刊行し、そこに50篇を超える論文等を収録した。この報告書は4部から構成されている。第1部では、アフリカの教育について概説した論文等をまとめた。第2部では、主要援助機関の政策のなかで、それぞれに特徴的な事項を中心に論考した。第3部では、日本の対アフリカ教育協力に関連する論文等を収録した。第4部は、自由な分析軸から国別にアフリカの教育や国際協力の可能性等について触れた論文等を掲載した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】1999 - 2001

【配分額】18,860千円 (直接経費: 17,300千円、間接経費: 1,560千円)