【研究領域課題番号】19H01527 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

経営学 / 組織論 / 社会ネットワーク / 組織学習 / ネットワーク / 歴史的依存性 / 組織行動 / 経路依存 / 埋め込み / イノベーション / ダイナミクス

【研究成果の概要】

本研究では、弁証法的アプローチと呼ばれる研究アプローチを採用し、組織を2つのロジック・考え方という対立項から分析した。このアプローチによれば、2つのロジックは時間軸とともに行き来したり、ある時点では共存したり、もしくは一方が他方を凌駕しているなどの様々なパターンがあると考えられる。本研究は、このダイナミクスとプロセスを分析すると、組織が持つ本質的な特徴についての理解を深めることを目的としている。研究の１つは、イノベーターが長期的、短期的志向を持ちネットワークを構築しているが、インセンティブ・リデザインがこの志向性に対してどのような影響を与えるのか分析した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31

【配分額】15,600千円 (直接経費: 12,000千円、間接経費: 3,600千円)

【研究分野】商学

【研究領域課題番号】17H02573 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

マーケティング / イノベーション / 経営戦略論 / 消費者行動論 / 経営組織 / 消費者行動 / 市場戦略 / 市場創造 / 新製品開発 / イノベーション・マネジメント / 経営学

【研究成果の概要】

本研究の目的は、企業・消費者・社会が関わる「市場」について、その創造から成長、成熟の過程に着目し、成長に伴って変化する企業行動、消費者の状態、社会的認知の変容を検証することである。本研究プロジェクトの特色は、一つはマーケティング、経営戦略、経営組織、イノベーション等の分野横断的な共同研究者が参画したことであるが、最終年度までの成果を見ると、隣接分野の研究者間の新結合による新しい知見を得られたと評価している。多くの共同研究によって、研究分担者が各自の主たる研究分野の知識を活かしながら他の研究分担者と共同で研究を進めることで、国内外の多様な分野に対して貢献ができたといえる。

【研究の社会的意義】

本研究は、市場の成長と成熟の過程というやや長期の市場を研究対象としており、不確実性の高い現在の市場における経営の羅針盤となりうる知見を得ることを目的としてきた。途中でコロナウィルスの世界的な感染拡大という外的ショックを経験したが、現在進行形で展開する市場や産業の変質を継続的に観察し、研究成果につなげることができた。また、共同研究の中には、研究分担者が指導する大学院生が貢献したものも多く、次世代の人材育成という観点からも、当該分野に貢献ができたと評価している。さらに、国際共同研究も多く出版されており、本研究プロジェクトを核として、多様な研究者らの国際的な交流が実現している。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2017-04-01 - 2021-03-31

【配分額】14,950千円 (直接経費: 11,500千円、間接経費: 3,450千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】16K13390 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

合併買収 / 技術的距離 / イノベーション / 財務的パフォーマンス / 特許データ / 特許 / 経営学 / 合併 / 技術 / 技術的知識

【研究成果の概要】

本研究は、1997年から2009年までの日本の上場企業による企業買収の文脈において、買収、被買収企業間の技術的関連性が、買収後の企業の財務的、技術的パフォーマンスに与える影響について、定量的に分析を行った。時系列での特許データを用いたネットワークデータから、企業間の技術的関連性の指標を計算し、累積異常収益率と買収後の特許取得の関係性について分析を行った。その結果、技術的な関連性が中程度高い企業間同士ほど、より高いパフォーマンスが得られることが暫定的な結果として発見された。

【研究種目】挑戦的萌芽研究

【研究期間】2016-04-01 - 2018-03-31

【配分額】3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】16K03884 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

新興国 / イノベーション / オートバイ産業 / 国際経営 / 戦略形成プロセス / 企業行動 / 創発的戦略 / インド / ブラジル / 東南アジア / 日本企業 / グローバル創発戦略 / 経営資源 / タイ / ベトナム / アフリカ / バングラデシュ / 事業戦略 / 経営学

【研究成果の概要】

本研究成果は第1に、新興国におけるイノベーションを戦略形成プロセスから解明しようとしたことだ。第2に、日本企業のグローバル創発戦略から、戦略形成プロセスの内実としての経営資源の配分を解明し、内部組織のありようを示そうとしたことだ。第3に、二輪車産業を事例としながら日本企業の能力構築と新興国の市場・拠点でのイノベーションの発現について明らかにしようとしたことだ。
これら成果を踏まえ、学会等で報告を14回（うち国際学会・会議8回）行った。さらに報告を踏まえ、現在、英語論文を執筆中である。こうした報告を通じて、議論をより深め理論化を果たしつつあるとともに、研究成果の社会的還元を果たすことができた。

【研究の社会的意義】

本研究成果の学術的意義は、第1に、新興国での戦略形成プロセスを具体的に示し、新興国から先進国へのイノベーションの移転と共有に関する具体例を示すことができたことだ。第2に、新興国のイノベーションとその共有のメカニズムである戦略形成プロセスが明らかになりつつあることだ。第3に、事例の稀少性と重要性だ。新興国で重要なオートバイ産業は日本企業が寡占的で日本語以外の先行研究がほとんどなく、本研究は英語での発信に努めた。
本研究成果の社会的意義は競争優位の源泉をダイナミック、グローバルに提示したことにより、新興国が主役になりつつある国際経営について、学会のみならず実務家にも今後の展望を与えたことだ。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31

【配分額】3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】26380507 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

イノベーション / 経営戦略 / 技術経営 / 太陽光発電 / 経営学 / ビジネス生態系 / 太陽電池

【研究成果の概要】

さまざまなエレクトロニクス機器において、技術開発や普及で先行しながら、市場の大規模化にともなって存在感を失う日本企業の例が観察されている。太陽電池製造企業もその一例である。本研究は、この産業におけるビジネス生態系の発達プロセスを調査することで、逆説的に見える現象の解明を試みた。調査の結果、次のような仮説的視座をえた。まず、日本で発達したのは、太陽光発電の導入に経済的な見返りが乏しいという苦難の時期を耐えうる「持続型」の生態系である。これに対して近年、国外で発達したのは投資対象として魅力的な太陽光発電の利益「収穫型」の生態系である。異質な2つの生態系の両方で成功するのは困難である。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31

【配分額】4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】25780263 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

新興国 / トランスナショナル化 / イノベーション / 競争優位の源泉 / オートバイ産業 / インド / ミャンマー / バングラデシュ / 経営学 / 国際経営 / 企業戦略 / フィールドワーク / グローバル化 / 新興国市場 / モータリゼーション / リバースイノベーション

【研究成果の概要】

本研究は日本企業の国際的な競争優位の源泉としてトランスナショナル化（本社と海外拠点が相互依存の関係であり共同で優位性を構築し共有するようになること）に着目し、既存研究では不十分であった（1）新興国の市場・拠点でのイノベーションの発現、（2）そのグローバルな組織における共有経路・形態、（3）それらが組織全体の競争優位へ及ぼす影響の3つを明らかにすることを目的とした。
目的（1）は企業や販売現場の実態調査を繰り返すことで特定の新興国におけるイノベーションを明らかにすることができた。目的（2）（3）は実態調査に加え、国際経営論を巡るサーベイと学会報告での議論を通じて概ね達成することができた。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31

【配分額】3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】22730293 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

イノベーション / 太陽電池 / 経営学 / 太陽光発電 / カネカ / 電卓

【研究成果の概要】

DVD機器や液晶関連製品などのエレクトロニクス製品において、日本企業がイノベーションを主導しながら、そこから大きな利益を獲得できない例が数多く報告され、関連する貴重な研究が蓄積されてきた。そして太陽電池もその一例である疑いが強い。既存研究は、特定分野に焦点を絞って詳細な調査を行ってきた。ところが太陽電池は半導体など他産業との技術的関連が強く、複数の製品間で類似技術を用いること、他分野から応用した技術を使うこと等を考慮に入れる必要がある。ここでは複数製品分野間の横断的な視点をもって太陽電池産業に関する探索的な研究を実施し、イノベーションと企業間競争に関する新たな分析枠組みを構築した。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2010-04-01 - 2014-03-31

【配分額】2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】22530396 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ベンチャー企業 / インキュベーション / ベンチャー・キャピタル / 産学連携 / 経営学 / イノベーション

【研究成果の概要】

日米のベンチャー企業の比較分析を行った結果、日本におけるVC投資や新興市場の特徴が、技術系ベンチャーのイノベーション力に与える影響に関して一定の知見を得ることができた。また、外部機関によるインキュベーション支援がベンチャー企業の発展に与える影響の分析を行うとともに、コーポレート・ベンチャーキャピタル組織の進化に関する研究や共同研究創出のためのマッチング・プログラムの有効性の検証を通して、既存の大企業が、イノベーション・エコシステムを構成する大学やベンチャー企業をどのように活用してイノベーションに繋げているかに関しても分析した。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2010 - 2012

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】21243028 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

経営学 / 経済学 / 境界c / イノベーション / 境界

【研究成果の概要】

本研究は、「境界のマネジメント」という視点から、イノベーションを実現していく仕組みや過程を理解することを目的とし、主として三つの産業(情報通信、自動車、バイオテクノロジー)をめぐる実証研究を行った。研究成果全体を通じて、イノベーション、競争優位の実現にとって、境界を所与のもの、安定したものとすることなく、多層的、動態的にマネジメントを進めていくことが重要であり、その点において日本企業は課題を抱えていることが示された。また、「境界のマネジメント」という視点に基づく研究の重要性と発展の可能性が明らかになった。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2009 - 2011

【配分額】29,510千円 (直接経費: 22,700千円、間接経費: 6,810千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】20830054 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

経営学 / イノベーション / 科学 / サイエンス / 太陽光発電 / 太陽電池 / ディスプレイ産業

【研究成果の概要】

企業による科学との関わり方について、本研究は太陽電池の複数の事例を詳細に分析した。結果として第1に、企業の研究者は科学の領域で情報を発信することにより自らの技術の信頼性や将来性を担保し、第2に、この種の信頼獲得行動は、研究資金の確保や顧客獲得のために重要である、という二つの可能性を見いだした。イノベーション研究における科学と産業との関わり方について、筆者の知る限りでは、科学の場で環流する知識の技術開発に直結する部分に焦点を当てられることが多い。それに対して、必ずしも注目されてこなかった科学の信頼性付与機能がイノベーションの推進にとって重要であることを本研究は示唆しており、今後、科学のこの側面をさらに調査する必要がある。

【研究種目】若手研究(スタートアップ)

【研究期間】2008 - 2009

【配分額】3,016千円 (直接経費: 2,320千円、間接経費: 696千円)

【研究分野】応用経済学

【研究領域課題番号】19530213 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

経済理論 / 経営学 / イノベーション / 組織 / インセンティブ / 産業組織論 / R&D / インセンティブシステム

【研究成果の概要】

研究成果は大きく分けて二つある。まず、企業内のイノベーション活動に探索と活用の二つのタイプがあり、その間のバランスを取ることが極めて難しい経営上の課題であることを、エージェント・ベースト・モデルを使ったシミュレーションで示した。特に、事業の複雑性、環境の不確実性が上昇すると、探索と活用の割合のバランスを取ることがより困難となり、探索だけもしくは活用主体のイノベーション活動に大きく傾くことを示した。二つ目の研究成果は、研究開発者のモチベーションの源泉に関するものである。1995-2002年に特許出願した研究開発者に対する経済産業研究所によるサーベイ結果を用いて、内発的動機付けと外発的動機付けがどの程度研究開発生産性に影響を与えているか、発明報奨制度はインセンティブ理論と整合的な導入状況となっているか、などについて実証分析を行った。結果として、内発的動機付けの役割が重要であること、発明報奨制度の設計が現実には従業員の内発的動機の強さを考慮に入れて行われていないことなどを明らかにした。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2007 - 2009

【配分額】1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)